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2021・1231金曜(令和三年)
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北京の冬季五輪前後になると、このウクライナ侵攻問題が世界の表に出てくる。 わたしはプーチン大統領は侵攻するだろうという立場でいる。 しかし彼は賢いので、そこに至るまえの何かの解決策を模索というか、完成に向けて動いている可能性もある。 緊張に関連する情報が止まっているからだ。 ウクライナにおけるクリミアの時もこんな感じだった。 だから水面下で数多くの準備が複数同時に走っているとみたほうがいい。

ただ侵略して併合だとか、そういうシナリオは見えない。 ロシアにはそれを維持するカネがない。 そのやり方を採用したら、ウクライナは確実にアフガニスタンだとかベトナムのような方向に向かう。 ただし、プーチン大統領が強い覚悟を持って、核兵器の使用を含める大規模兵器を使うというのであれば話は変わってくる。 さすがにそれはないと思いたいが。

ーー記事ここから ワシントンポスト 1219

バイデン政権は、ウラジーミル・プーチン大統領がウクライナに侵入し、かなりの領土を占領した場合に、米国がウクライナ内での反ロシアの反乱を支援できるかどうか、そしてどのように支援できるかを研究しています。 知識豊富な当局者によって日曜日に説明された計画には、ロシア軍の侵略に抵抗するためにウクライナ軍に武器やその他の支援を提供する方法が含まれています。 タスクフォースには、米国または国際法に違反することなく、ウクライナ蜂起軍への支援をどのように提供できるかを研究している法務チームが含まれています。 政権の基本的な目標は、プーチンがウクライナに侵入した場合、米軍を直接関与させることなく、費用を課すことです。 これは、バイデン大統領が除外した措置です。 ホワイトハウスの当局者は、バイデンがウクライナをめぐる全面戦争の危険を冒すことをいとわないので、直接の軍事介入を脅かすことは間違いであると信じています。グレーゾーン戦術が優れています。

https://www.washingtonpost.com/opinions/2021/12/19/biden-ukraine-insurgents-russia/
ーー記事ここまで

米国の自称バイデン政権 と言われるものの中に隠れている 悪魔教教団と言われる連中は、自分達の正体を 完全に理解しているロシアプーチンなるものの存在を抹殺したくてたまらない。

だから彼らは ウクライナにプーチンたちをおびき出して第二のアフガン戦争を仕掛けようとしている。 肩乗せ対空ミサイルスティンガーというものは 前のアフガニスタン戦争で大活躍をした代物だ。 もちろん他にもたくさんの兵器の供給を予定しているだろう。

そういう事のせめぎ合いが起きている。 自称バイデン政権とやらの連中に 軍事産業複合体などからの強い金儲けに関連する圧力がかかっているというのがよく分かる。 彼らは 米国以外の遠い場所で外国人同士が殺し合うということをいつも強く求めている。

そしてプーチン大統領というのは そのシステムを完全に理解しているので 、今回のウクライナの侵攻に関しては アフガン戦争の 二の舞を演じないような 様々な動きを仕掛けてくることになる。

ーー記事ここから 共同通信 1229

【サンパウロ共同】南米エクアドルが28日までに環太平洋連携協定(TPP)への加盟を正式に申請した。原油やバナナ、コーヒー豆などの輸出拡大を狙う。同国外務省の17日付のツイッターによると、TPP事務局の役割を担うニュージーランド政府に申請文書を提出した。  エクアドル輸出業者連盟の幹部は地元メディアに「日本やカナダのような国が潜在的に大きな市場になる」とTPP加盟の利点を説明。アジア太平洋地域への輸出に伴う物流コストも、TPP加入によって長期的には相殺されると指摘した。

https://nordot.app/848710385161961472?c=39546741839462401
ーー記事ここまで

これらエクアドルの動きは 明確に背後に中国がいるだろう。 中国の属国地域を TPP イレブンの中に大量に加盟させ入れ込み、多数派工作のもとに 内部のルールを多数決によって書き換える。 中国韓国などにとってのみ都合のよいルールの改定を仕掛けるであろう。

そもそも中国は TPP イレブンに入ろうなどという気持ちはない。 これを破壊して自分が主役になっている rcep と言われる多国間貿易協定、これを域内の 主役のシステムにしようとしている。

彼らは儒教圏域は足を引っ張ることしか 本当にできないようだ。 ただしこの動きはエクアドルにとってもチャンスではある。 落ち目の中国に今までのように付き合っていくことが自分の国家の売上の上昇に繋がるかどうかということを見極めたうえで、勝ち組に着こうという動きであるとも言える。

中国に良い顔をしながらしかし裏でこっそりとつながる。 力のない国というのは基本的にそのような生き方しかできないものだ。 しかし批判するべきものではない。 いきるというのは 厳しいものだからだ。

ーー記事ここから NHK 1229

韓国外相 慰安婦問題「日本は前向きで合理的対応を」  韓国のチョン・ウィヨン外相は29日、ソウルでことし1年の外交を振り返る記者会見を開きました。 この中でチョン外相は、慰安婦問題に言及し「最終的かつ不可逆的な解決」を確認した2015年の日韓合意の着実な履行が重要だとする日本の立場について「合意をそのまま守るべきだとする立場をかたくなに守っていて、全く進展できずにいる」と述べました。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211229/k10013409031000.html
ーー記事ここから

エクアドルが中国のスパイだった場合、そうした属国群が内部の規約を勝手に多数決の理論で改変するとするのなら、こうした韓国となのる、国家間条約の意味を全く理解していない国家が堂々とTPPイレブンに乗り込んでくることとなる。 でもまあ、1か国でも反対したら加盟は流れるのだから、韓国が入り込むのは無理だと思う。

そして慰安婦関連のこれらの動きも、彼らの発言からわかる通り、様々な条約は、日本が一方的に守るだけのものであり、自分たちはその時々の状況でこれを勝手に破っていいのだと本気で考えているとわかる。 これらの連中は制裁の形でカネモウケをさせないふうに追い詰める以外にない。

それをやっても彼らは自らを変えない。 理解度という概念もないのだろう。 しかしもう、そういう他国の足を引っ張るしか能のない座標にかまっているほど今の人類世界は、日本には余裕がない。 そして時間を稼げば彼らは消滅していく。 彼らの出生率の0・84だったかの数字はどうせ嘘で0・7台なのだろう。 そして日本は1・34だ。 日本も確かに少子高齢化に違いない。 しかし中韓は今のペースだったら10年したらもう国家機能を維持できない領域がたくさん出てくることになる。

それが分かっているからわたしは彼らの日本への奪い取りの侵入を今の段階でどうやって防いでいくのかと議論と法制化を急がないといけないというのである。

ーー記事ここから 産経 1229

〈独自〉日豪安保宣言を改定へ 対中国で協力強化前面  日本、オーストラリア両政府が日豪安全保障共同宣言の改定を検討していることが29日、分かった。現行宣言は北朝鮮の核・ミサイルとテロに対する安保協力が中心で、中国の脅威への対応には触れておらず、宣言を改定して中国に対する協力強化を前面に掲げる。中国の台湾侵攻などを念頭に有事での共同対処能力を高め、安保協力を新次元に引き上げる指針とする。 日豪両政府は平成19年、安全保障協力に関する日豪共同宣言(日豪安全保障共同宣言)を策定した。8年の日米安全保障共同宣言の策定以外では初の共同宣言で、日本は29年までにインド、カナダ、英国とも共同宣言を策定している。日豪間で共同宣言の改定が実現すれば初の改定となる。  防衛の新たな領域の宇宙・サイバーでの情報共有や技術協力、経済安全保障での連携のほか、より機微な情報を共有するための措置を講じることも盛り込む。

https://www.sankei.com/article/20211229-WZTNFPU5RZJP3MAA4FDYS4QAW4/
ーー記事ここまで

この日豪安全保障共同宣言の改定という動きは、名乗らないが事実上の日豪同盟に近いものだ。 そしてわれわれは知らされていないが、日本とイギリスの間においても 事実上の日英同盟とでもいえるものが実質発行しているということを知らなければならない。

名乗らないが行動としてそのようなことをしていればそれは同盟関係になる。 米国が大きく 自由と民主の旗振り役から今は降りている。 今は米国の内戦状態にある。 とこのように捉えた時、残った自由主義体制の側の我々がお互いに連合を組んで独裁国家中国、儒教圏。 そして米国の中に寄生している悪魔教教団 =中身は全く中国共産党、またはそれよりもひどい勢力、これらと対決しなければすまない。

世界を事実上平和な状態に導くのは軍事における力の安定しかない。 バランスオブパワーしか現在の人類は平和というものを維持することはできない。 できることをやるのが人生に対しての誠実な生き方だと考えたとき、これらの軍事同盟というのは 一番合理的な選択肢ということは いい切れるであろう。

ーー記事ここから インフォシーク 1229

中国との軋轢が表面化し、一層中国離れを加速させたリトアニアは同5月、「16+1」からの離脱を発表した。 この決定に関する当時の駐中国リトアニア大使の説明は以下のようなものだった。 すなわち、「16+1」にはEU加盟国と非加盟国が混在しているため、2つに分断される恐れがあった。 また、リトアニアは「16+1」を通じて中国への市場アクセスの改善を働きかけてきたが、中国の市場の閉鎖性は全く変わらなかった。つまるところ、「16+1」にこれ以上参加する意義を見いだすことができなくなった。 リトアニア大使の説明には、「16+1」が抱えていた問題点が凝縮されていたのである。 「16+1」からの離脱宣言と相前後するように、リトアニアは台湾への急速な接近を開始した。7月には台湾の大使館に相当する「台湾代表処」を設立することを発表。リトアニアは欧州諸国として初めて「台湾」の名称を冠した代表処を設立することを選択した。対台湾関係の構築において、もはや中国の顔色をうかがうことはしないという決意の表れに他ならない。

https://news.infoseek.co.jp/article/president_53311/?tpgnr=world
ーー記事ここまで

リトアニアのこれらの反発に対して、中国は小国リトアニアが米国の関心を買いたいがために炎上商法とでもいえるものを採用しているのであろうと切って捨てている。 ドイツなどは露骨にリトアニアに圧力をかけて、中国との関係を改善しなければ、リトアニアにおけるドイツ企業の操業を止めるとまで警告を出した。 ドイツの親中ぶりが分かるというものだ。 しかしその動きを実際に行われるとリトアニアは国家の経済的大打撃を受けることは必定だ。

ーー記事ここから インフォシーク 1229

中国は12月中旬以降、欧州諸国を中心とした多国籍企業に対し、リトアニアで製造・加工された製品を用いた場合には中国への輸出を認めないと通告したとされる。 リトアニアには、ドイツ、フランス、スウェーデンなどのEU加盟国の多国籍企業が多数活動しており、そのなかにはドイツの自動車部品大手コンチネンタルなども含まれる。同社はリトアニアの工場で、自動車の座席コントローラーなどの電子部品を製造し、中国にも輸出しているが、同社の製品も中国の税関を通過できない状況である。

https://news.infoseek.co.jp/article/president_53311/?tpgnr=world
ーー記事ここまで

リトアニアは窮地に追い込まれているが、欧州の各国における中国から距離をとるという動きを加速させてもいる。 中国は台湾につく側を徹底的に見せしめで制裁するが、それは力の弱い国に対しては露骨だ。 米国がそうした動きを行っても、では中国が根幹的な制裁をしたことがあるかといったらそんな事例はただのひとつもない。 功利的で邪悪だともいう。

彼らは大小、上下、優劣などの概念でしか世界を認識することができない。 それは人間世界においては △ のっ表彰アイコンで表現されるものだ。 カーストであり権威であり身分階層序列格差いろいろ。 馬鹿らしいのであなたが勝手に言葉を作ってくれとしか言わない。

それらを国内のみならず、歴史や認識の違う他民族に対しても公然と強要するようになった。 傲慢が彼らの精神を充たしてしまった。 今にもあふれんばかりだ。 だが小国と勝手に決めつける領域にも人の営みや歴史の継続性があり、それらを一方的に劣った無価値のものだとばかりに中国が決めつける態度を連続するのなら、それこそ欧州における潜在意識下にある思いが前に出る。

お前たちの自称近代化のその基本を作ったのは我々だ、というものだ。 そしてそれは正しい。 それらがどれだけ差別的概念だとか、差別的歴史にみちたものであっても、結果としてそれはただしい。 中国は近代を形成するために何の寄与もしてこなかった。 還元も行わなかった。

ーー記事ここから インフォシーク 1229

さらに、この一連の中国の言動で明らかとなった中国の「小国蔑視」は、これまで中国と密接な経済関係にあった中・東欧諸国の中国離れを確実に加速させている。 チェコやスロバキア、ポーランドなどの中・東欧諸国はリトアニアに続けとばかりに、台湾へのワクチン提供や要人の相互往来を、もはや中国に臆することなく展開している。

東野 篤子(ひがしの・あつこ) 筑波大学 人社系国際公共政策専攻 准教授

https://news.infoseek.co.jp/article/president_53311/?tpgnr=world
ーー記事ここまで

傲慢という心の状態は、精神エネルギーに一方通行的な方向性と力を与えるシステムとして敷設されたものだ。 わたしはそうとらえる。 だから権威主義的な、それらの領域に所属している人たち国家というものは基本、地球のエネルギーを外の宇宙に送信するという目的の為にのみ、偽装のカルマを与えられて人間として押し出されてきた人形だろうとみている。 そこまでモデル化している。

だが地球という存在は、そういうシステムはもういらないと決めた。 そして不可逆で動き出している。 後戻りはない。 その設定のもとにでは中国なるものを名乗っていたあの座標はどうなっていくのか。 それがわたしの中にある直近のテーマ。 どう壊れていくのか、という意味だ。

ーー記事ここから 赤旗 1230

バイデン政権は政権公約に死刑廃止を掲げ、今年7月には連邦レベルでの執行停止を指示しています。主要国で死刑を執行しているのは日本だけです。 刑罰制度は、社会や文化の向上・発展とともに変化し、残虐な刑罰は廃止されてきた歴史があります。死刑は、国家が人命を奪う究極の刑罰であり、更生の道を断ち切ります。世界で死刑廃止が潮流となっている今、日本でも早期に廃止を実現することが求められています。 政府は、世論調査で国民の8割が制度を望んでいることを死刑存続の理由にしています。しかし、国連自由権規約委員会からは、「世論調査の結果にかかわらず」死刑制度の廃止を考慮するよう何度も勧告を受けています。 世界の潮流から背を向け続けてはなりません。まず死刑の執行を停止し、廃止に向けて国民的な議論をおこすべきです。

https://www.jcp.or.jp/akahata/aik21/2021-12-30/2021123002_01_0.html
ーー記事ここまで

日本共産党が 死刑廃止にこだわる 本当の理由が明らかにされていない。  彼らは今でも 国際テロ組織の一員、これに準じるようなテロ組織集団だと日本国家に認定されている。 どんなに彼らが人権がどうしたと言っても、その本質は暴力革命を絶対的に肯定する犯罪組織、テロ集団テロ組織であるというこの一点を絶対に忘れてはならない。

だからそれらの勢力の最終的に待っている先は何か。 それは内乱罪。 そして外患誘致罪と言われる日本国国家の体制を転覆させるための破壊工作を行う、行なったという結果からの死刑。

外患誘致罪というのは 死刑一択である。 だからそれを回避するために日本共産党及び彼らと深く繋がって破壊工作奪い取り工作、選挙不正工作 などを行ってきた 在日勢力、そして中国人勢力たちが個別の大反対の運動している。

ということと、在日勢力などは日弁連を乗っ取って lazakという在日弁護士集団を日弁連のトップに据えて、日本の司法を明確に支配コントロールしている。 彼らが死刑制度を徹底的に反対しているのは、この外患誘致罪というものが適用された時に自分たちが真っ先に逮捕され、死刑にされるからということを強く理解しているからに他ならない。

世界の潮流などどうでもよい。 我々が新しい世界に移動する前に、大きな騒乱が起きる。 その結果、これらの死刑制度の適用が真っ先にあるであろうという、複数の集団の中に、この日本共産党の関係者はいる。 もちろんほかにもたくさんいるが。

自分の恐怖を日本国民すべての恐怖にすり替えるな、だ。

ーー記事ここから 読売 1229

【独自】海自潜水艦に1000キロ射程ミサイル…敵基地攻撃能力の具体化で検討  政府は、海上自衛隊の潜水艦に、地上の目標も攻撃可能な国産の長射程巡航ミサイルを搭載する方向で検討に入った。ミサイルは海中発射型とし、自衛目的で敵のミサイル発射基地などを破壊する「敵基地攻撃能力」を具体化する装備に位置づけられる見込みだ。 複数の政府関係者が明らかにした。相手に発見されにくい潜水艦からの反撃能力を備えることで、日本への攻撃を思いとどまらせる抑止力の強化につなげる狙いがある。配備は2020年代後半以降の見通しだ。 搭載を検討しているのは、陸上自衛隊の「12式地対艦誘導弾」を基に新たに開発する長射程巡航ミサイル「スタンド・オフ・ミサイル」。射程は約1000キロ・メートルに及び、敵艦艇などに相手のミサイル射程圏外から反撃することを想定する。将来的には敵基地攻撃への活用も可能とみられている。 スタンド・オフ・ミサイルは現在、航空機や水上艦からの発射を前提にしている。防衛省は22年度予算案に開発費393億円を盛り込んだ。 日本を侵略しようとする国にとっては、先制攻撃で自衛隊の航空機や水上艦隊に大打撃を与えても、どこに潜むか分からない潜水艦から反撃される可能性が残るのであれば、日本を攻撃しにくくなる。

https://www.yomiuri.co.jp/politics/20211229-OYT1T50258/
ーー記事ここまで

日本が事実上の潜水艦発射ミサイルの搭載に向けて動き出した。 1000 km を超える射程の巡航ミサイルを中心とした攻撃体系の構築。 これの発表があった。 もちろんこれはその先に潜水艦発射型の核ミサイル、SLBM と言われているものの概念実現が待っている。 最も核ミサイルではなく通常弾頭だとは思う。

しかしそれでも相当の抑止力を日本は確保したことになる。 迎撃と言ってはいるがそれは先制攻撃に簡単に転換することができるものだ。 この動きは世界から米軍のパワーというものが本当に引き下がっていく、これが維持できなくなる と言う大きな現実の変化に対応したものだ。

我々が変わらなければ奪い取る側の勢力は出方戦略、こういうふうなやり方を大量採用している彼らは、日本の無策を確認してからさらに奪い取りを深めるだけになる。

我々が大きく変わらなければ ならない。

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奪い取るだけの座標が大きく結集し、特定の座標にみっちりと詰まった状態で、それが消滅していくと、それは同時に「 人類世界から奪い取るという概念が消える」 ことを意味する。 人間の中にある様々な概念は、記憶、つまり経験による知識の積み重ねの集積体からなっているが、それらが消えるということ。 わたしはそうとらえる。 だから奪い取る座標というのは今の段階で結集していただかなければ困る、ということになる。

そこから考えると事実上鎖国に近い形の今の武漢ウィルス世界拡散による、入り混じりの状態世界から個別に分離区分けされていっている世界になっているのは分かりやすい流れだなあと思う。 それら既存の国境線の中に詰まっている人間が、その原因はどうであれたくさん死んでいなくなるのなら、奪い取るという想起そのものを発生させる器がこの地球上からは消えるわけだから、それらの概念からくる行動も消えることになる。

しかし、そうした概念を消し去るためには、やっぱり一度は人間世界でそれらを体験させて、潜在意識に情報記録として刻み込み、二度とそれをさせない、二度とそれらの非合理な状態をつくらせない、というふうな全体に対してのフィードバックが必要なのだろう、と思う。

われわれは幼すぎた。 幼稚で粗雑な存在だった。 白痴ともいう。 しかしいつまでもその状態で止まっているわけにもゆかない。 過去の流れの地球が大きくこれから消滅に向かい、地球の本流と言えるものがもうとっくにジャンプして軌道を変えてしまっている以上は、取り残されずに後を追いかけてジャンプするしかない。 三日月湖はいずれ埋まって消えるからだ。 残響の世界に待っているのは消滅しかない。 わたしはその側には立たない。


  われわれは地球追跡者である


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