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2021・1225土曜(令和三年)
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南京でスパイたちの処刑があったのは事実だろう。 しかしそれは2,3百名前後か、もっと少なかったであろう。 当時の大日本帝国の陸軍における機関銃部隊の編制、それに関連する弾薬補給の部隊編成、および輸送の実態を考えると、これらを民間人に使うなどということはありえない。

情緒的に物事を考える人間が、学歴などを含める様々な権威をもとに多くの人々を屈服させようと迫ってきた。 今でもそれがある。 しかし彼らは、彼らの内心で忠誠を誓っているであろう毛沢東という人物が、そもそも公式にただの一度も南京大虐殺という言葉を使ったことも、それをにおわすような概念を言ったことも、全くもって何もないということを伝えない。 知っているくせに。

そして中国の学会といわれる領域において、これら南京大虐殺とやらの関連の組織化、チーム化、共同研究などなどと言われていたもののすべてが禁止されていた。 それらの動きが事実であるのなら、それは中共にとってとてつもない優位性を持つネタなのだから、徹底的にそれをさせる。

それがないということの意味を、彼らは分かっていて我々愚かな庶民に伝えない。 それはなぜか。 彼らはそんなことがなかったことを最初から知っていたからだ。

南京戦当時、市内に残っていたのは二十数万人に過ぎない。 これは当時の国際赤十字調べて、これを発表している。 その設定の下で、どうやって30万人を殺せるのだ。 しかも一週間とかけずに。 この嘘を喧伝する中国人集団は、渡された台本を読み上げる。 「 周辺住民が避難してきて、薬殺当時は三十万人以上いたのだ」 と。 南京は中国国民党の敵側の日本軍によって制圧支配されようとしていた。 中国人たち、支那人たちは、日本の攻略攻撃目標の激戦地に避難しようとしていたことになる。 それはつまり、自分たちに考える知性が存在しないと宣言しているに等しい。

かつて2006年の11月26日に、日本をおとしめる事しかやってこなかったニューヨークタイムズの反日記者ですら南京大虐殺はありえないと疑問を呈している。 

http://www.iht.com/articles/2006/03/14/news/journal.php  リンク切れ

抜粋。 毛沢東が公式に南京事件について語った事は一度も無い。  教科書での取り上げ方が妙
である。  何故か学会の組織が禁じられていた。

開明的であろうとする中国人はあれらの邪土の世界にほんの数点座標存在する。 それらは科学的に学問的に実証法的に物事を考える。 残された資料を基にして世界の復元を試みたときに、それらがどうやっても不可能であることを知る。 そして知った中国人たちは徹底的に懊悩する。 脳が割れるような洗脳の崩れる音を聞く。 それを聞いても変われない中国人がほとんどだ。 だからわたしはそれらの頭数がそろわない以上、本当の真実を求める個体数が増えない以上、これから中国を待ち受ける、体験を通じての兆しの獲得を強制的にでも求める動き、これからは逃れることはできないだろう、と勝手に言うのだ。

ーー記事ここから 琉球新報 1225

 台湾有事の際に自衛隊と米軍が南西諸島を攻撃用に軍事拠点化する日米共同作戦計画の原案が明らかになったことを受け、沖縄平和運動センター顧問の山城博治氏や県内の研究者らは24日、県庁で記者会見を開き、計画案に抗議し、撤回を求める緊急声明を発表した。年明けにも超党派の「南西諸島を絶対に戦場にさせない県民の会」(仮称)を立ち上げ、賛同者を募る。  緊急声明は、南西諸島が攻撃拠点となることや、住民避難を自治体に任せる自衛隊の姿勢を批判。「政府が唯々諾々と米軍作戦に応ずるとすれば、県民を再び戦争の犠牲に差し出すことになる」と指摘した。 石原氏は日米共同作戦計画について「懸念されていたことが計画となって現れた。これまでとは次元が違う話だ」と、強い危機感を示した。 桜井氏は「『沖縄を戦場にしない』という一点で呼び掛ける。今、沖縄は分断されているが、分断を乗り越えないといけない」と述べ、超党派で取り組む必要性を訴えた。(稲福政俊)

https://ryukyushimpo.jp/news/entry-1445075.html
ーー記事ここまで

平和運動を歌うような個人、そして組織したいというのは、いつも同じ顔触れでこれが構成されている。 そしてそれは例外なく中韓北朝鮮、日本共産党などとつながっている。 そしてその上で、日本の中で誰にも反対できないような反戦、平和、そして環境問題、人権差別解消などと言った。

誰にも反対できない概念を前に押し出すことによって、金を集める集金装置として実は機能している。 彼らは社会を本当の意味で変革しようなどという志をもっていない。  彼らはその組織の維持の為に自己保存の目的のために動いている。 本末転倒だ。

今回、沖縄の南西諸島における日米の軍事基地の計画をこれから策定すると報道された。 実際にそれは中国が台湾に対して侵攻するということが明らかになったときに作る仮設の基地である。

そしてこの基地というのはもちろん住民を退避させてから行うものの概念であるにも関わらず、これを作れば中国に目をつけられて戦争に巻き込まれるという、非常に問題をすり替えた異常な議論が発生している。

意図的にそれを起こしている。 彼らは実は国家間における平和などもとめていない。 紛争があれば、問題があれば、自分たちが儲かるのだから、これを常に求めている。 そして問題が解決しないことを 望んでいる。 そうすれば自分の生きている間、ただしゃべっているだけでお金が手に入るからだ。

これら敗戦国利権と言われる領域に巣食っている寄生虫たちを、わたくしたちは大きく見逃していた。 日本の保守論壇と言われるものたちは、日米安保のゆりかごの中で自らを表現することを意図的に行っていなかった。 黙っていた。

しかし、米国がこれから世界の領域から大きく撤退する流れの中で、もうそれでは生きてゆけないという最後の段階に入った。 これを見なければいけない。 この現実から逃げるものたちは、この平和だけを唱えるような寄生虫集団にすべて奪われて、枯れて死んでいくことになる。  それは認めない、わたくしは。

ーー記事ここから ofweek.com 1224

またもやリチウム電池メーカーが経営再建を申請! 乗用車用バッテリー搭載量ランキングで9位を獲得していた 12月20日、ZTEハイエナジーは、2つの新しい破産再編事件を追加しました。裁判所は2つとも武漢市東西湖区人民法院です。 今年に入ってから、多くのリチウム企業が破産整理を申請している。3月中旬には、吉利科技が19.85%の株式を保有する銭江リチウムが破産整理を申請し5月にも別の企業が破産している。自動車会社でも、7月12日に百度汽車の関連会社である南京志興新能源自動車技術開発有限公司が倒産再建情報を加えている。

https://libattery.ofweek.com/2021-12/ART-36001-8120-30541709.html
ーー記事ここまで

日本語翻訳付きの映像 紅旗の本当の品質 https://youtu.be/g4Sup51pm7Q
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中国には電気自動車メーカーが200社ある。 多すぎる。 そして毎年50社が誕生して、100社近い企業が倒産して消えている。 中小企業から消えていくという言い方にもなるが、本質は違う。 これは政府からの補助金を申請するために起業して会社組織を作って、実際の営業活動がないに等しいが補助金だけは受け取る。 そして頃合いを見て計画倒産する。 これらの企業のオーナーは大体は中国共産党の上層幹部たちだという、誰の目にもバレバレの落ちがついている。

中国は世界征服の為に、重点産業には徹底的に補助金を出している。 それらを目当てとして共産党と人民解放軍の関係者が受け皿の会社を作る。 それらの領域からは勿論何も生み出されない。 雇用のようなものは短期においては発生する。 一族を食わせるためのそれだ。 しかしそれが長く続かないことは内部で務めているそれらの一族関係者はみな知っている。 それは次の仕事を見つけるための時間稼ぎの為に利用しているというとらえ方でそれらの工場を渡り歩く人間たちが実際にもう出てきている。 本当の意味における労働とは何か。 人生における労働とは何か。 そうしたことを考えざるをえない事例が中国の中で刹那的に大量に発生している。 そうした現実がある。

中国の電気自動車ブームはただの投機に過ぎない。 テスラの販売数量が頭打ちになった。 中国もテスラも隠しているが数字が伸びていない。 中国人はガソリン車を買っている。 寒くなると電気自動車が使い物にならなくなることが分かった。 そして長期におけるランニングコストが高すぎるということも。 だがブームを醸成して、投資家からカネを集め、そして逃げる。 あとには何も残らない。 中国はすべてそれで出来ている。 儒教圏域はすべてそれで出来ている。

欧米の連中は、日本の内燃機関の研究開発、実際の製造に完全に敗北して、エンジン一つまともに作れなくなった。 それでも大事にそれを抱えていれば、中国にここまでやられることはなかった。 少し前に鳴り物入りで、大阪の難波にショールームを作ったとやらの紅旗という高級自動車は、ただの産業ゴミだ、とそれを買った中国人が言っている。 エンジンはドイツ製だ。 中国では全く同じ形のコピーの日本のエンジンを作っても、それでもその出力は7割以下だし、さらに静粛性はゼロ。

彼らもまたゲームールールのチェンジだとかかっこいいことを言ってみせてはいるが、単純に基礎開発をするのが時間もカネも惜しいからというただの腐れ根性の現れに過ぎない。 なぜわれわれは、我々自身で、自分自身をおとしめるのか。 クズめ。

敗北主義者はわたしの文章を読むな。 不愉快だ。

ーー記事ここから coffeeordie-com 1223

ウクライナ、キエフ ウクライナ国防省は、大規模な戦争が発生した場合に徴兵の可能性があるために登録する必要のあるウクライナの女性のプールを大幅に拡大しました。 12月17日金曜日に施行された最新の規制によると、「兵役に適しており」幅広い職業で働く18歳から60歳の女性は、ウクライナの軍隊に登録する必要があります。大規模な戦争が発生した場合、この拡大された女性の予備軍は、国家予備軍の一部として動員され、幅広い軍事専門分野で奉仕することができます。 「これは、男性の場合のように、ある程度の年齢に達した後の徴兵についてではありません。戦時中の徴兵についてです。そして、122,000人以上のロシア軍が私たちの国境にいることを考えると、決定は論理的で、時宜を得た、そして賢明であるように思われます。 「これは、ウクライナ人が抵抗する準備ができているという強力な合図をモスクワに送ります」と、UstinovaはCoffee or?DieMagazineに語った。「私たちは契約軍の導入に努めていますが、現在の状況では、できるだけ多くの人々に武器を持って奉仕する準備をするように教育するという決定は良いことのようです。」

https://coffeeordie-com.translate.goog/ukrainian-women-register-military/?_x_tr_sl=en&_x_tr_tl=ja
ーー記事ここまで

ウクライナで戦争準備が進められている。 ロシアが戦争進軍のために周辺17万人の軍隊を展開している。 ベラルーシに居るとされるおよそ2万人以上の陸軍兵士のこの情報が本当であるのなら、国境線から90キロしか離れていないキエフはすぐ陥落するであろう。 もちろん抵抗は行われる。

ウクライナの中で18歳から60歳までの女性の兵士の徴兵が今行われている。 身長が170センチ以下の女性は大きく重宝されている。 それはウクライナの戦車部隊は旧ソ連軍のものを使用しており、それは身長が低い人間の方が扱いやすいという特徴があるからだ。

ウクライナ国家はやる気だ。 しかし、どれだけ勇ましいことを言ったとしても、それでもロシアの物量にかなわないだろう。  時間を稼ぐことによって西側、世界の参入を介入を希望する。 おそらくそのような望みをいだいているのがわかる。

ーー記事ここから coffeeordie-com 1223

1993年以来、女性はウクライナ軍に所属してきました。2014年に戦争が始まって以来、女性はウクライナ軍にとって重要な役割を果たしてきました。彼らは歩兵、衛生兵、狙撃兵として最前線で活躍してきました。彼らはまた、重要な物資や装備を調達し、それらを最前線に届けることによって、民間のボランティアとして戦争努力を維持するのを助けました?しばしば非常に危険な状況下で。 2018年、通常のウクライナ軍は、女性が装甲車両の砲手、歩兵の指揮官、狙撃兵などの戦闘の専門分野で奉仕することを公式に許可しました。2020年のデータによると、当時31,000人以上の女性がウクライナ軍に所属しており、これは全軍の15.6%に相当します。2021年3月までに、そのシェアはほぼ22.5%に達した、とウクライナ軍は報告しました。 軍によると、3月の時点で、ウクライナの軍隊は、109個の小隊長と12個の中隊長を含む、指揮位置にいる900人以上の女性将校で構成されています。

https://coffeeordie-com.translate.goog/ukrainian-women-register-military/?_x_tr_sl=en&_x_tr_tl=ja
ーー記事ここまで

しかし、実際の問題として欧米は介入しない。 欧州はロシアから天然ガスを止められるという現実の脅しを受けている。 そして米国は2正面作戦をもうやらない。  今の米国は台湾事案にかかりきりになっている。

そして本当のことを言えば、ウクライナを助ける義理などない。 中間選挙が近い。 米国の国民の血が一滴でも流れたら、今のインチキ民主党政権が勝てる見込みはゼロだ。

すべての要素を読み込んでプーチン大統領はウクライナに対応する。 今は交渉の段階だ。 しかし欧米の世界がロシアを甘く見ると言うふうな実際の行動に出れば、それはロシアは北京冬季5輪の開会式当日に軍事侵攻することすらありえる流れになっている。

油断せずこの流れを見てほしいと思う。 平和平和と言っているだけで、平和は絶対にやってこない。 システムを知り、解決策を模索するしかない。 詐欺師に世界は救えない。

ーー記事ここから ツイッター @MongolianAlan 1223

中国は、2021年12月23日0時から北部の陝西省西安で2020年に武漢市が取ったような厳格なロックダウン(都市封鎖)を発表しました。
ーー @mitsuemon666 1224
当局は、 新たに52人のコ口ナ感染者が発見されたことを受けて、中国北部の都市西安の1300万人の住民を封鎖する措置をとっているとのこと
ーー @usapepe
【中国】 西安でロックダウンの通知を知り、スーパーで食料を奪い合う人民達。 このオバサン、すごすぎる

ーー記事ここまで

西安におけるロックダウンの画像がいくつか出た。 それは上から下まで真っ白な防護服に包んだ一個大隊とでも思えるような部隊を、上空のドローンから撮影したものだ。 それだけを見ると戒厳令の下を動き回る生物兵器部隊の兵士の閲覧式そのようにしか見えない。

本当のところ何が起きているのか。 ただのラッサ熱であるにしては明らかに重武装であり動きが大きすぎる。 西安の関連の中国共産党地方政府が中央に対して仕事をやってますよアピール、と解釈する程度のものではない大きな何かが発生していると捉えるべきだ。

市内のスーパーにおいては大きく略奪に近いような物資の、食料品の争奪戦が報道された。 しかしこれも中国だからそのようなことが起きていると、SNS という媒体を使って、役者を使ってだましを仕掛けているのかもしれない。

ロックダウンを適用し、人の流れを止めると、西安の中にいるスパイや江沢民勢力などが動けない。 つまり彼ら敵対勢力から本当の水面下で起きている動きを隠すためだけに、これらのラッサ熱、武関ウイルスデルタ型などの大発生が行われているという偽の情報を流している可能性。

これすら中国においては考えておかなければならない。 彼らは根っからの嘘つきである。 本当の事を言ったためしがない。 そして彼らの嘘の方向性というのは、自分たちの面子を守る、または自分達が行っている悪事を隠蔽する、視線を逸らすというものがほぼ全てであるから、この西安のロックダウン関連の動きが西安市民のことを考えてのものであると捉えるのは間違いであろう。

そして報道されているのが西安だけだが、おそらく似たような事例が中国の全土の各都市で起きているのではないかと疑う。 私はこのラッサ熱を改造してしまった生物兵器が、またしても漏れたのではないか、または意図的に漏らすことにより人体実験を行い、その治療法の確立といったノウハウの取得を人民解放軍の生物兵器部隊が仕掛けたのではないか。

過去の SARS や鳥インフルエンザなどの動きの時のように。 とこのように疑っている。 彼らが戦争する時にウイルス兵器は必ず使われる。 その時に正確な情報をつかんでいなければそれは使えない。 正確な情報とは何か。

不特定多数の人間に対する人体実験の途中経過と結果の観察、これのことだ。 私たちは中国を甘く見てはならない。 彼らは一般市民に対してそういうことを平気で行える部分を持っている。 だから強い。 独裁国家の座標から出てくる情報をそのまま受け取らないことだ。

ーー記事ここから NEWSポストセブン 1225

中国で宅配業者の値下げ競争激化 配達員ら労働者の生活は逼迫  中国では昨年1月以降の新型コロナウイルスの感染拡大により、大都市を中心とする市民の消費活動が低迷。それに伴い、さまざまな業界で客を奪い合うなどの競争が激化しており、企業による労働者の賃金未払い件数が激増していることが明らかになった。 香港を拠点に、中国の労働問題を調査している「中国労働通信(CLB)」によると、中国では新型コロナウイルスの感染拡大で、宅配で食品や日常生活用品を頼む市民が多くなり、雨後の筍のように、宅配業者が乱立している。中国全土では個人事業者を含むと1万社以上の宅配業者が激しい競争を展開し、配達料の値下げがとまらず、そのしわ寄せが配達員の生活を逼迫させているという。 日本ではあまり報道されていないが、「宝能グループ」は不動産に限らず、金融や、医療、製造業、小売業などさまざまな事業を展開するコングロマリット企業だ。しかし、新型コロナ問題の影響で、資金繰りが悪化するなど不動産不況の影響を受けいまや経営不振に陥り、資産が凍結され、事実上の倒産状態になっている。 このため、宝能グループの数万人にのぼる社員はここ数か月、賃金が支払われておらず、中国各地で、デモやストライキが起こり、収拾のめどが付かない状況になっている。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8fa932233b9cef6754302097f6d0622ec21d91da
ーー記事ここまで

西安におけるロックダウンが本当のウイルスの拡散によるものか、または水面下で行われている何らかの軍の動きを隠蔽するものなのか、それは外からではおし測りがたい。

しかし言えるのは流動性こそがその国の経済の根幹であるのだから、これを止めてしまっている中国の国内における実態経済というものが凋落傾向、これが止まらないというのは分かる。

それはどこに出ているのか。 中国国民の消費行動が大きく冷え込み人々は通信販売を含めて物を買わなくなっている。 また賃金が下がっているので買おうにも買えないという事実がある。 するとどうなるか。

各種サービス業などは値引き合戦を開始している。 利益を度外視する形で値段を下げている。 それでも物が動いていない。 一番あおりを受けているのはそれらの通販で、配達などに関連する宅配業者の連中がそれまでの給料の1/3以下というふうなとんでもない事例が発生しているようだ。

もともとこの領域は非常に激しい競争にさらされていた。 社会福祉もなく、労使協定もなく、言われるままの奴隷契約でこの業界は維持されてきた。 逃げることもできず、さりとて逆らうこともできず、少しずつ弱められた状態でこれら販売員たちの実際の数が減っている。

中国でこの配達販売員の事故件数が非常に多いということと、死亡率が高いということは覚えておくべきだ。 明確な搾取がある。 しかし中国は社会主義を歌うがこの搾取に関して改善しようという動きはない。

つまり彼らも低賃金における奴隷労働がなければ、中国社会というものが円滑に回らないということを嫌ほど知っているからだし、支配層ほど動かない。 支配層ほど静止座標系に居座っている。

これら止まったままでいるような存在達は、個人も集団も国家も大きく流される。 これからの地球の激変の激動の流れに押し流されて、どこかに行ってしまうだろう。

それが今現時点における私の世界に対しての見え方である。

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我々の世界を流動性、移動というものでとらえなおすと、この積層多層からなる世界であるオーム宇宙の、さらにそれが所属する大宇宙の、さらにそれが所属する螺子輪宝宇宙構造においては、動きなるものがベースとしてその全体構造が組まれているのであろうと察する。 我々は相当に出来の悪いところにいる。 下から数えた方が早いのではないかと疑うほどの下位にその座標がある。

後ろの側から、終端の側から消滅が迫っている、というイメージをあなたに提示する。 だから消えたくないのなら我々なるものは移動するしかない。 その移動が認識の獲得によるものでも、物理的に動いていると認識できるものでも構わない。 その系を移動させなければ、その系は基本消える。

だから限定された空間領域を系ととらえるのなら、それらの方向性をある程度はまとめ上げ、特定の方向に向かって全体を移動させたらば効率がいいと分かるはずだ。 ではその特定の方向とはどこか。 その概念をわたしは浮上するその先、という概念で伝える。 勝手に伝える。

あなたはあなたに都合のいい概念を作っていただきたい。 少なくともわれわれがいる、と認識できる場所よりも軽い座標のことだ。 そう決めている。 わたしは。 もちろんその先はある。

過去の一点に自らの全てを縛り付けて止まっていてはならない。 そして、静止系座標を強く求める意図の情報単位とでもいえるものが、集合点とでもいえるものが、実は奪いとるやつらだ、と何となく決めることができる。 それがわたしの今の解釈だ。


  動け、わたしなるものよ


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終了
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