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2021・430金曜(令和三年)
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中国は人口減少に関しての打ち消しに必死だ。 という事はそれらの動きは大筋で事実だということになる。 全く間違っているのなら、堂々と本当の数字を言えばいいだけだから。 恐らく相当しんでいるのだろう。 それは出生率が下がっているだとかそういう事だけではなく、恐らく武漢肺炎で我々西側世界の想像を超えて死んでいるのではないか、ということだ。

携帯電話の解約が150万件だとかそういう情報が去年の段階で出ていただろう。 中国人は複数持ちがあるから、それらの片方の解約、これはある。 しかし本当に死んでしまっているという見方もある。 大量の棺桶を台湾に発注したのだというのも覚えているだろうか。 数百万人分というものだった。 それらも差っ引いて考えても、それでも信じられない程に人が死んでいる、そして今でも死んでいると捉えるべきではないか、だ。

わたしはこれらの動きは大きくは2008-9年前後の、日本侵略を韓国と共同作戦で展開すると決めたころから始まったのだろうと勝手に思っている。

==習近平wiki
軍事委員会副主席
2010年10月18日に習近平は第17期5中全会で党中央軍事委員会副主席に選出された[20]。中国共産党中央軍事委員会は、共産党が国家を領導するという中国の政治構造上として、事実上の最高軍事指導機関である。副主席として党中央軍事委員会に入ったことで、習は胡の後継になることが事実上確定した。さらに同月28日に全国人民代表大会常務委員会の決定によって国家中央軍事委員会副主席に就任した[21]。
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習近平主席がその地位に就いたのは確か2012年だ。 しかし軍の要職についたのは2010年である。 韓国の対馬侵攻計画は2010末から2011年くらいの流れで行われる予定だった。 これを311がリセットさせた、この辺の事はいった。

この時に中国は日本と台湾をセットで侵略して実行支配からの領土にする計画があった。 こう取る。 中韓が北極海航路と日本海における海底資源の強奪を国家的事業として進めているのは言った。 となると日本の領土領海の中にそれらの基地を造らなければどうにもならないと分るだろう。

そして中国は米国に成り代わって覇権国になるという自尊心の実現という悲願がある。 その目的の為には海軍国家にならなければならない。 どう考えても無理筋だが、彼らはやっている。 なので太平洋に出る為には日本から台湾に向けてのラインのどこかを侵略によって破らなければならない。

それらの戦争計画が本格的に起動して、しかし中国は日本の側が、中国の軍艦や潜水艦が港を出たとたんにその存在を把握し、24時間体制で監視できているのかがどうしてもわからなかった。

それらの秘密は軍事機密だからわたしもここでは言わないが、しかし、その機密を民主党政権の時に今の立憲の幹事長である福山哲郎という人物が( 元韓国人、帰化一世、陳哲郎と言われている) 、その全ての機密を韓国に流して、そしてそれが中国に流れ、その情報で中国は2010年からの予定の戦争遂行計画を一旦停止した。 軍備の拡張が必要だと理解したからだ。

==https://www.afpbb.com/articles/-/2930299
環境汚染が原因の「がん村」、中国当局が存在認める
2013年2月22日 19:26 発信地:北京/中国 [ 中国・台湾 中国 ]
【2月22日 AFP】中国の環境保護省はこのほど、環境汚染が原因でがん発症率が高い「がん村」が国内に存在することを公式に認めた。国内外のメディアや国民の間ではかねてから「がん村」の存在が注目を集めていたが、中国当局が公式文書でこの表現を使用するのは今回が初めてとみられる。急速に経済発展してきた中国では今、産業廃棄物や有害なスモッグを始めとする環境・健康問題をめぐって政府に対する国民の不満が高まっている。こうしたなか、環境保護省は今週公表した環境改善に向けた5か年計画の中で、「有毒・有害な化学物質によって、多くの場所で水や大気に深刻な問題が生じている」「一部地域では『がん村』さえ発生している」と指摘した。 「がん村」の詳細については言及していないが、先進国では使用が禁止されている「有毒・有害な化学製品」が中国では一般的に使用されていることを認め、「人間の健康と生態系に対し、長期的・潜在的な悪影響をもたらしている」と述べている。   ( 抜粋
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その軍備の拡張の為に、電源開発で大量の石炭火力発電所を建設した。 これらに使われている石炭がウラン石炭が多かったというのは以前に言った。 そして、中国の農村戸籍の連中… つまり中央政府からの視点からしたら使い捨ての命の農村戸籍の小さな村や町に兵器関連の毒物発生向上を山ほど造って、兵器開発製造、そして備蓄などの動きをずっと行ってきた。

がん村の話を知らない日本人が多い。 ウラン石炭もだ。 そして深刻な重金属汚染もだ。 これらの設定が中国人の肉体の遺伝子を相当傷つけているだろうと見る。 中国で深刻な出生率の減少が確認されたのは前の統計調査の、10年前の2010年だが( 2011年だったかな) その前の段階の2000年の、中国内部の経済躍進の時点でそうした出生率の消滅とでも言える動きは始まっていた。

==https://www.news-postseven.com/archives/20140806_268695.html?DETAIL
大きな騒動となっている中国の“毒食品”問題だが、これと共に懸念されるのは、鉱山開発や工場汚水などの複合的な環境汚染が中国国内で拡大していることだ。  例えば、広東省のある農村の農地からは基準値の44倍の鉛、12倍のカドミウムが検出され、1980年以降にがんや皮膚病など河川の汚染が原因とされる病気で約300人の村民が命を落とした。「がん村」と呼ばれるこうした農村は中国に少なくとも約250か所あるとされる。 しかし、当局は積極的に被害を調査する姿勢を見せない。どれほどの健康被害が生じているのか誰にもわからないところが、中国の本当に恐ろしい点だ。北京大学に留学経験のあるジャーナリストの富坂聰さんはこう説明する。 「当局は毒食品や環境汚染が市民に与える健康被害の調査に消極的です。経済成長を優先する中国のホンネは、企業が倒産したり失業者が増えたりすることを抑えたい、ということ。下手に一般市民の健康被害を認めると、食品会社や企業が訴えられて賠償問題になりかねません。実際に被害者が出ても、公にせず秘密裏に処理している可能性があります」  女性セブン2014年8月14日号 ( 抜粋
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戦争準備の所にしか目が向いていなかった。 だから中央が気づいた時に、中国の中の多くの女性たちは、子供の埋めない肉体になっていたと大きくはそう捉える。 何故中国人若夫婦が、代理母出産で我も我もと米国の西海岸におけるそうした企業にコンタクトを取ったのか。

それは初産でかならずと言っていいほど流産するという状況になっていたからであり、恐らく何度妊娠しても出産にまでこぎつけることが出来なかったから、というのがわたしの見え方になっている。

中国はそういう細かい所を全て無視してやってきた。 傲慢だった。 恐らく中国の経済の下部構造を支えていた農村戸籍と二級国民( 内モンゴル、チベット、ウィグル、東北) などの人的在庫が尽きたのだろうと見る、今の急速な、経済恐慌にでも向かっているかのような中国の内情は。

リワインドがかかる速度が速すぎるからだ。

==https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM290PK0Z20C21A4000000/
【北京=川手伊織】中国の全国人民代表大会(全人代、国会に相当)常務委員会は29日、食品の浪費を禁じる法律を可決した。飲食店は、大量に食べ残すなどした客からごみ処理の費用を徴収できる。暴飲暴食をあおる大食いを売りにした番組や動画の放送、配信も禁じ、違反者には罰金も科す。中国には宴会の主催者が自らのメンツのために多めに注文する習慣がある。
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そして今は海外の小麦が余っているので何とか輸入にこぎつけているが、戦狼外交をやり過ぎて、そして世界各国の他の地域でも食料の生産が低くなっているという現実で、武漢肺炎を製造して世界に拡散した中国に対して、一体いつまで世界の各国が商売をしてくれるのか、になる。

我々は忘れてしまっている。 2020年の2月の頃、公式にはここが武漢が、中国の第一発信源だと言われていた時に、人民解放軍の生物兵器部隊が何をしていたのか。 彼らは「 空中に向けて消毒薬を大量に散布していた」 のである。

この時点で恐らく彼らは武漢肺炎ウィルスが空気感染するシロモノだと分っていたとわたしは捉える。 だから今インドで猛威を振るっている変異型とは、その空気感染の部分を更に強化したものを散布したのではないか、なのだ。

==https://www.donga.com/jp/home/article/all/20210429/2608546/1/
中国の人口が14億人を下回り、近く「世界トップの人口大国」の座をインドに明け渡すものとみられる。中国の人口が減少したのは、1950年代末に毛沢東の大躍進運動が失敗して数千万人が餓死し、人口が減少して以降初めて。中国は急な人口減少が、経済、社会全般に及ぼす悪影響を懸念している。英フィナンシャル・タイムズは27日、中国の人口政策に詳しい消息筋を引用して、「中国当局の人口調査の結果、昨年末を基準に中国の人口が14億人を下回ったことが分かった」と報じた。中国は10年に1度人口統計調査を実施し、昨年11月に第7回人口統計調査を終えた。中国国家統計局は、この結果を今月初めに発表する予定だったが、準備作業がさらに必要だとして突然延期した。国家統計局の劉愛華報道官は16日、記者会見で、「第7回調査の結果は以前の調査に比べて多くの細部情報を含むことになる。そのため準備に時間がかかる」と話した。同紙は、「中国で人口統計は最も敏感な資料の一つと見なされている」とし、「急激な人口減少が及ぼす影響や対策などに対し、関連省庁の意見が一致するまで調査結果が公開されない可能性が高い」と伝えた。
==東亞日報 April. 29, 2021 08:21 抜粋

中国の人口減少の発表はどうせ行われない。 行われてもそれを認めない。 横這いだったとか適当なコトバが投げつけられる。 問題はカネだ。 減ったと言ったら間違いなく西側の投資は逃げる。

国連を抱き込んで、ピークは2027年であり、それまでは増え続けるとやってきた全てが嘘だと露見する。 だから必死になって2027年までは( 次の国勢調査は2030年) 人口は増え続けると発表するだろう。

しかし今の中国の電力使用量と流通における移動量、そして物資の消費量を調査するところから始めればいいと思う。 恐らく減っているから。

何もかもが始まった。 わたしはそう捉えている。 何が始まったのか。 陥没だ。

ということは本当にあと2-3年内にそれが起きるのだと構えて準備しておいた方がいい、といういい方になる。 起きなければそれはそれでいい。 しかし起きた時に心の構えを含めて何もされていなければ、阿鼻叫喚だけがやってくるだろう。 そういう存在にはなるな、とはいう。

世界の分岐点の上に我々は立っている。 わたしはこれを言う。


閉塞する世界構造線に取り残されるな、と。


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