米国時間1210の午後3時までに、テキサス合同軍によって提訴された疑惑の4州は、釈明の、申し開きの文書を提出しなければならない。 そしてそれが提出された。 更に言えば、最終の締め切りは1210の夕方5時の様( 修正するだとかそういう猶予の時間だと思うが)。

その内容は全く反論になっていなかった。 司法プロセスの乱用をするなと言っているだけであって、テキサス合同軍が言っている「 なぜ、武漢肺炎が米国の中で初めて報道された2019年の12月末よりも一か月も早く、勝手に、正式な手続きを経ないで選挙方法を勝手に変えたのか」 という事には一切答えていなかった。 答えることなど不可能だろう。


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ペンシルバニア州はテキサスの訴訟への反論を提出。

“最高裁はこの卑劣な司法プロセスの乱用を 許してはならない。
そしてこのような乱用は決して複製されてはならないという明確で紛れもない信号を送るべきである"

*他3州も反論を提出済み

— 三密空間を避けて手を洗うちゃっぴー (@chpyhpy) December 10, 2020

=== ここまで


明らかに分かっている時系列はこうなっている。 

2019/10/25 バイデンがこれからインフルエンザよりも兇悪パンデミックが出ると支持者に警告。
2019/10/31 ペンシルベニアで郵便投票を認めると知事が承認( 議会上下院、住民投票無視)
2019/12/31 米国における武漢肺炎ウィルスの最初の報道


=== ブルームバーグ 2020・10・26

米大統領選の民主党候補、バイデン前副大統領は、2019年10月25日に感染症のパンデミック(世界的大流行)を警告するツイートを投稿していた。ちょうど1年後の25日にそれがツイッター上で話題となった。

  バイデン氏は昨年のツイートで、「われわれはパンデミックへの備えができていない。米国に波及する前に感染急拡大阻止に向け世界を動かすリーダーシップが必要だ」と訴えていた。

=== ここまで


わたしは以前に、2019年の時点の秋ごろに、中国が先に「 新型コロナウィルスが拡散したという想定で演習が行われていた」 と貴方に伝え、更に続けて、米国でいわゆるソロスたちの側の勢力が同じパンデミック会議を行っていたというのを言った。 そして国内のヒダリガワはなぜか米国の会議だけを取り上げて、それよりも一か月早く行われた中国の演習は無視し、その上で今回の武漢肺炎は米国が世界にバラまいたのだという謀略言論を出していると指摘した。 覚えていますか。

この郵便投票を議会に知らせずに( 知らせたら間違いなく通らないから) 、無理矢理通した背景というものと、この武漢肺炎の始まり、そして今に至る流れを照らしあわせれば、間違いなく彼らは武漢肺炎ウィルス散布計画を事前に知っていた。 その様にしか判定出来ない。 だから彼らは明らかに 人類に対する罪 で裁かれなければならない。 そして勿論中国も、その眷属も、協力者も同調者もだ。

だからトランプ大統領はとにかくこの中国の国力=カネとヒトと情報、を切断する為に様々な法制度改変を行う。 NY市場からの中国企業の追放の動きを受けて、実際のカネの流れは我々は追跡出来ていないが、しかし現物の売り買いが。真水のカネの流れが止められたのだろうなあというのが、これが中国企業大手とされる会社の次から次への破綻、倒産の報道なのだろうなとわたしは捉える。 そしてトランプ大統領がこれらの動きの先に、バチカンやスイスなどの連中も破壊するのだとして、それが出来たとして、そうなると彼は米国の英雄ではなくて、人類の英雄になる。


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[チューリッヒ 9日 ロイター] - 米財務省は貿易相手国・地域の通貨政策を分析した外国為替報告書で、スイスについて「為替操作国」の認定基準に合致しているとの判断を示す可能性が高い。同報告書は数週間内に公表される予定だ。

関係筋によると、スイス国立銀行(中央銀行)は今年、スイスフラン高抑制のため大規模な通貨介入を実施。このためスイスは米が「為替操作国」と認定する3基準を全て満たすという。

ただ、為替操作国への認定がすぐに制裁や関税の導入につながるわけではなく、問題解決に向けて二国間のハイレベル協議が行われる可能性が高い。

スイス中銀と米財務省からのコメントは得られていない。

=== ここまで


これから世界を勝手に動かしていた勢力が表に出される流れに入る。 いやもう入っているが、注意深くそれを見ている人が少ないのでまだ気づかれていない。 しかしそれも続かない。 それらの人類の本当の勝手な支配者と言われる連中、中世の時代に大体の基礎を築いた連中が、しかし自分たちの力だけではもう計画を立案実行できなくなって、今まで召使だと勝手に決めて勝手に利用してきたアジアのサルの集団( 白人旧家支配層からすればアジア人は日本人含めて全てサルだ) 、中国にこれを任せていたら、いつのまにか全てを乗っ取られて、彼らが配下になってしまった。 だから今はこれらの邪悪な集団を中心となって押している、けん引しているのは中国だ。

この邪悪な車を止めなければならない。 ハンドルやタイヤがこれら中世からの旧家なのだとすれば( 方向性を自分で勝手に決めていると自分で思い込んで自尊心を保っている勢力) 、中国はエンジンになる。 車とは、エンジンを一撃で破壊すれば敗者になる。 タイヤやハンドルは交換できるが、エンジンの載せ替えはそんなに簡単にはいかない。

だからトランプ大統領の側はこのエンジンを破壊する事に決めた。 大まかな伝達としてはこうなる。 なのでこれらエンジンを自活させている経済領域を破壊するのは正しい。 テロリスト勢力を弱体化させるにはまず資金源を切断する、いつも言っている。 そしてこれらテロリスト勢力の予備資金、エンジンに供給するガソリンの( カネの) 別タンク、リザーブともいうが、これも破壊する。 これが中国共産党上層幹部たちの資産凍結の動き、その家族たちも含めて、であり、更に、これらの関係者が持っている企業体の西側世界での米国での経済活動の禁止だ。

だから中国の企業はこれからもどんどんと潰れる。 中国企業において本当の民間なるものはもう存在しないと言っていい。 ほぼ全てが共産党か人民解放軍関係者の持ち物だ。 だから一見民間企業に見える全てを経済的に叩き潰すのは全く正しい。 これらの座標を通じて中国という名称のエンジンにガソリンが、カネが供給されるのだから。

仮に不正がこのままずっと進行してバイデン大統領なら間違いなく中国が世界覇権を握り、そして人類は確実に滅亡する。 大体50年もかかるかかからないか。 50年後に人類なる生き物が残っていても、それらは何一つ新しいものを想起できないし生み出せない生物になっているので( 禁止されているので) 、それは絶滅というコトバを使っても間違っていない。 生きている死体だ。

しかしトランプ大統領再選だったら一気に世界の構造が、ヤルタポツダム体制が改変される。 というかこの辺までくるとそれは改変というよりも破壊解体の様な感じだが。 日本においては本当の最前線になる。 しかしこのフロントラインというコトバを使ってはみたが、肝心の中国という国家体制がこれから分裂していったり、それこそ内部が人間の住めない地域になってしまうことによって国として成り立たない、無主の地になっているというのなら、それに近づくなら、この最前線という認識とコトバの定義も大きく変わる。 しかしそれらは仮定の仮定でしかないのだから、やっぱりわたしは面白くもなんともないだろうが、既存のこの状況の延長線上で貴方に語る。


=== 総合1211

韓国政府は11日、米国と在韓米軍地位協定(SOFA)合同委員会をテレビ会議形式で開催し、ソウル市や京畿道、大邱市、慶尚北道浦項市、江原道太白市にある米軍基地計12カ所の返還を受けることで合意したと発表した。 返還された12カ所の総面積は約146万5000平方メートル。 ソウル市では竜山米軍基地の南側、サウス・ポストの二つの敷地(スポーツフィールドとソフトボール競技場、5万平方メートル)などが返還された。

=== ここまで


この記事は重要だ。 それはトランプ再選になれば確実に在韓米軍は韓国からいなくなるという事を伝えるものだから。 この記事の12か所はそもそもがずっと無人の状態だったし、あくまで書類上のものを韓国の財産に返すというものなのだが、現実の問題としてこれらの基地の存在がゼロになるというのは、国連軍=米軍としての即応体制が取れない、または取る気がないという事であり、そしてそうなのだ。 実際に韓国にいる兵隊の数は本当に2万人いるかどうかも分からない。 恐らくもっと少ない。 移動する時には一気にだ。 そしてわたしはアナタに何度も言っていると思うが、在台米軍というものの新設が本当にあるのだとするなら、これら韓国の軍隊を一気に台湾と、そして日本の、恐らく対馬に大きな米軍基地、そして佐渡島などにも、日本海防衛の為の複数の基地を作ることになり、そこに米軍が駐留する形になる。 もっと言えばそれらの新設の基地に 英軍が 駐留することすら想定しておかなければならない。 英国も国家の形がトランプ大統領再選によって大きく変わる可能性がある。

ただわたしはジョセフ・グレゴリー・ハレットの関連の情報はどこからどこまでが真実か分からないという立場だ。 これらの情報の基本構造はロスチャイルドが英国王室の繁殖権を1819-2019年まで保持しており、その200年の間にロスチャイルド達がこの王の血族の中に、自分たちの指定する勢力の遺伝子を入れた… 愛人だったり隠し子だったり体外受精だったり …ということの繰り返しを行った末、今の英国王室=ウインザー家というものは、大きくはロスチャイルドの私的持ち物であり、生殺与奪の権利を握っていたというそれらの概念から構築されている。

わたしは以前英国における政権交代で労働党が与党になったときに王室の廃止が彼らの政治綱領の中にあったのは、中国と深くつながりすぎているが故のアカの英国改造計画からくるものという認識だったが、その背景にこの 英国王室は偽物であり、本物のジョージ7世( ジョセフ・グレゴリー・ハレット) はニュージーランドにいる… というものがあったという事にまでは頭が回っていなかった。 そしてあの時点でもそれらの情報をうさん臭いなにかとしか思っていなかった。 今でもだが。

何でそれを言うかというと、日本にも明治天皇はすり替えられた説だとかそのへんの 共産党系の作家が設定した歴史 関連の書籍というのが昔からあって、それらは大体のところはコミンテルンの指令… つまり、世界の出版の領域において共産党党員が潜り込むというのは実は党の命令としてもあったことだが、それらを通じて、世界の人々の歴史認識を破壊する、破壊したうえで何が真実か分からない混乱状態の脳に共産党のテーゼをたたきつけて刻みつけるというのをずーっとやっていたから、このジョセフ関連情報も丸ごと鵜呑みにするのは馬鹿だろうなあという立場だから。

しかしそれでも、こういうヨタ話なのか本当の真実か定かではない新しい設定が、新しい国家の発進のさいに必要であるのなら、それらは採用されるのです。 その時の為政者によって都合がいいのだから。 このジョセフ・グレゴリー・ハレット関連の情報は、オカルトだとか神秘だとかの座標で文章だけでカネモウケをしてる奴らが2020になってからこぞって取り上げていたので、貴方にはっきりと教えておこう、日本国内でこれらの座標でうろうろしているのは大体が在日南北か中国、この関係者、そして勿論宗教だ。 わたしは特定のブログ発信プラットフォームが中韓の資本に抑えられtえしまっているという記事を昔見た。 恐らくそうであり、そしてこれらの情報は大体例外なくそのプラットフォームから出ている。

少し前、オバマ政権の時にNESARAとかという政令が発布されて借金が棒引きになる、ベーシックインカムが適用されるだとかの都合のいいだけの情報が出ていた。 ところがこれは韓国語のネサランが語源であり、まるのまんまただの彼ら勢力の願望、騙しの造り話であった事が分っている。 このジョセフ情報もそれくらいに離れて見ている事だ。

どれだけバッキンガム宮殿の護衛者が今は近衛兵ではなく、英国軍によって為されていても、そしてウインザー家の紋章が外されていてもだ。 英国というモノをそういう領域から眺めるのはやめておいた方がいい。 カネとヒトと情報と、それらの領域の中の 意図 に着目することだ、という。

だいぶん脱線した。 だから世界は変わるのである。 しかし大きく壊れながら。 しかしどれだけ壊れようとも構わない。 ここで既存の世界の形を変えなければ人類に未来は本当にないのだ。 あの中国という領域を彼ら自身が気づいて自らを変えればいいと思うのだが、恐らくそうはならない。 今の中国人たちは自分たちの繁栄は、不満はあるにしても、全て中国共産党のおかげだという大きな潜在意識領域を持っており、それらの連中が方針転換して本当の意味の自由を求めるとはわたしにはもうとう思えない。

120に恐らくトランプ大統領再選になる。 しかしそこから後の全世界緊急事態放送、これもある。 これは中国国民にも本当の真実を伝えるものになるだろう。 しかしそれでも彼らは変わらないと見る。 だからやっぱり戦争はある、この様に構えていなければならない。

世界に混乱を造っていた暴力諜報装置のCIAがこれから解体される。 国防総省が来年の15から一切武力関連の協力はしないと明言した。 だからCIAは配下の暴力装置の外人部隊も恐らく使えない。 暴力装置のないCIAなどは恐れるべきところは何もない。 名称すら変わるかもしれない。 そしてこれらの国防省の声明にCIA長官のジーナハスペルは何の声明も出していない。

死んだか、重病で意識不明か、グアンタナモ収容所で取り調べを受けているか、いずれにしてもそんなところだろうと言われている。 イスラエルとモロッコの国交回復も今日1211報道された。 中東からアフリカ地域においての、宗教を理由とする、イスラエルの建国の経緯を理由とする戦争混乱というこれらのシステム構造がトランプ大統領によって破壊されていく。

人類世界に破壊と混乱と恐怖を常に一方的に発生させ続け、それらの収束を自分たち支配層勢力が独占することで全世界の支配権を勝手に握りしめていた連中がもだえ苦しんでいる。 もっとそうさせなければならない。 そして複数の頭、ヤマタノオロチの様になっているそれらの頭の全てを潰さなければならない。 来年にもヤマタノオロチの頭の一つがバチカンであり、正確に言えば今の教皇とその周辺がそうであるということの暴露と伝達が広がるだろう。 暴露はされた。 アナタが気づいていないだけだ。

本物の英国国王関連の事を追加しておく。 彼は確か、バチカンの秘密として、キリストは本当は二人いたのだ… とかとやってるそうだ。 詳細は知らない。 しかし我々は彼に何人者の替え玉がいたというのはもう知っているのであり、その概念を言っているのか、又は、キリストなるものが2人いたという面白設定で言ってるのかまでは知らないが、興味もないが、そうした 権威を前に出してくる 時点でわたしの興味の埒外の人物なのである。

あなたが、旧来の世界の旧いあなたであるのなら、これらの主張をハハァ~とかと土下座して下げ渡されていればいい。 わたしはその立場には立たない。


そういうもの一切合切が壊れてなくなっていくのをもう知っているからだ。


証拠もなしに勝手に書く。 わたしはアナタにひと月ほど前に、米国の五大湖の周辺でおかしな動きがあるといった。 そこで生息する水鳥が大量に死んでいたり、湖面の温度が上昇していたり、などを言ったと思う。 そしてわたしは半月ほど前に、インドと中国の国境紛争地域、インド軍が実行支配する丘に、中国軍がふもとから上に向かって電磁波兵器を浴びせかけてインド兵を撤退に追い込んだ、ということを伝えた。 インド兵にはとてつもない後遺症、障害が残るだろうというのも。

英語圏のメディアがちらりと伝えていた。 わたしはヨタ話だと思っていた。 しかし今では確証がつかない。 それは、カナダ政府が密かに中国の人民解放軍の部隊を( 数は分からない) 国内に上陸させ、カナダの中で演習をさせていたというそれ。 最近の話だ。 だから10-11月の線ではないかと思う。

そしてわたしは前回、欧米の新諸国連合が結成されて、早ければ2月の春節の前後に中国の中にある主要な軍事施設と、特に今回の武漢肺炎に関わる生物兵器研究所、そして製薬企業など( 製造施設をもっているから) の合計3700か所を攻撃する計画があり、現地に残っている日本人がいたら即座に帰国せよ、的な、そんな事をいったと思う。

これらの情報が本当であったとしたら、それは勿論中国も把握してるわけだから、そうした動きをただ手をこまねいて見ているだろうか。 そんなわけがない。 だからこの新諸国連合の攻撃の前に、旗艦の米国の本土を、選挙結果における不満→ 暴動→ 内乱 の形にして、そこにカナダで訓練をさせていた人民解放軍の恐らく特殊部隊と工兵の連中を、私服の状態で米国の中に潜入させ、その暴動の集団のせいにして、米国内部の電源と通信インフラ、そして水源などに毒( 放射性物質) や原子炉の破壊、などを企てていた… と考えるべきだ。 軍事基地に対してのそれもあるかもしれないが、恐らくそんなに大部隊を侵入させることは出来まい。

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米軍の艦船で謎の火災、米中緊張の南シナ海戦略に大打撃
2020年7月27日(月)11時30分
ニューズウィーク日本版編集部

MASS COMMUNICATION SPECIALIST 2ND CLASS AUSTIN HAIST/U.S. NAVY

噴き上がる炎と戦うのは、カリフォルニア州サンディエゴの米海軍基地に停泊中の強襲揚陸艦ボノム・リシャール。

7月12日に火元不明の火災に「強襲」され、4日にわたり炎上した。

63人が負傷し、艦内部が大破するなど被害は甚大。

南シナ海での中国との緊張が高まるなか、最新鋭の戦闘機を搭載できるように改修中だった艦船の長期戦線離脱は、米軍にとって手痛い打撃だ。

<2020年8月4日号掲載>

=== ここまで


中国はこうした作戦を事前に成功させている。 だからこれよりも大きな破壊工作が予定されているだろう。 そしてこの艦船の火災においてはどうせ海軍の中の裏切者たちがいるのだろうと分る。 2月に中国に対しての全面攻撃( ピンポイント攻撃だろうが) があるとして、ソロスやクリントンにみられる米国の裏切者たち勢力は、米軍利権の中に深く食い込んでいる。 これらの勢力の干渉を受けないのが空軍と宇宙軍だけであり、この二つの軍は中国が力をつけるまえにさっさと攻撃してしまえと主張しているが、他の陸海の中に裏切者が間違いなくいるので、これを排除しなければそんなに簡単に攻撃が出来ないのだろう… というのは前回言った。


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Disclose.tv パトライト
@disclosetv
·
15時間
JUST IN - Vatican enters into a "global alliance" with Rothschild, Rockefeller & Ford Foundation, Mastercard, BoA, and others through the new "Council for Inclusive Capitalism" to create a "more inclusive, sustainable and trusted economic system."

Sounds a lot like the Great Reset's concept of "stakeholder capitalism" to me.
Disclose.tv 🚨

Everyone is getting ready, including and even the Vatican.

ジャストイン-バチカンは、新しい「包括的資本主義評議会」を通じて、ロスチャイルド、ロックフェラー&フォード財団、マスターカード、BoAなどと「グローバルアライアンス」を締結し、「より包括的で持続可能で信頼できる経済システム」を構築します。

グレートリセットの「利害関係者資本主義」の概念によく似ているように思えます。

バチカンを含め、誰もが準備をしています。

=== ここまで


今の米国国家転覆工作の動きの中で、隠れていたものが色々と出ている。 バチカンにおいては今の教皇はやっぱり明らかに中国=ソロス派、という動きを見せていたが( 何せアルゼンチン出身だから) 、それに大きく反発する他の司教たちが、アーミッシュなどの勢力とすらもわたりをつけて( 基本これらの勢力にバチカンは接近しない) 、今回はトランプ大統領の側についた。 だからバチカンの内部ですら、いわゆる既存の正邪の二つに割れている。 しかしこうしたものを我々はもう脱ぎ捨てる… 離れて相手にしないというのを開始しないといけない。

いずれにせよ直近で2月開戦が事実になるのなら、これら世界にまたがる宗教勢力に対しての裁断もどうせ下される。 それは金融面における制裁の形をどうせとる。 他にもあるだろうが。 彼らは自分たち組織体を無垢な心で信奉している世界の信者たちを大きく裏切っているという自覚がない。 わたしは宗教など何も信じないが、しかしそれでも、未開人がその内部で展開する、信じるという勢力によって成立している側が、その信頼を裏切るという技法を続けるのは悪辣だという認識はある。

彼らは信者の信頼に行動の起動・改変、などによってそれに応じる義務がある。 でも、今の漢字だったら変わらないかな、という風には見える。


=== パンピオ国務長官会見ライブ 12/10

https://youtu.be/veucMIIEVFs

=== ここまで


日本時間1210になったばかりの夜中、パンピオ国務長官が国民に向けてライブ動画を発信した。 その中で彼は、今回の不正選挙の実行者は中国であり、彼らが選挙に、そして現行の政府システム全体にも大きな影響を、干渉を、介入を行っているとして名指しで非難した。

そしてこれらの勢力からカネをもらっていた民主党党員たちは覚えていろ、ただでは済まさないと宣言した。 そしてもっと言えば「 武漢肺炎は中国共産党が製造し、これを米国に( 世界に) ばらまいた」 この落とし前は絶対につけさせる。 と明言した。

だから米国国家として武漢肺炎=中国が造った生物兵器、ということの証明が終わったという事であり、それらを国務長官という肩書のパンピオ国務長官が直接言ったということは、米国としてそう決定したという事であり、同盟国に通達済みであるということであり、宣言した以上「 貴方は米国の側に立つのか中国の側に立つのかと詰問している状態」 だという事に気づかなければならない。

だからわたしはこのライブ動画を見るまでは2月の電撃開戦はヨタ話としても処理できる案件だなと思っていたが、見た以上その考えを捨てた。 米国はやる。 連合諸国の形成が出来なくてもやる。 しかし今の戦争は重火器を使ったものが最初に使われるのではなくて、資産凍結などの金融の面と、あとはサイバー空間における処理、そして人間の移動に関してのものが先んじるから、何かが起きて何処かが多大な破壊の空間の中にある… とはならないだろうと思っている。

2月の開戦の前に、そうした重火器ではない戦争をしかけ、その後の中国の出方を探るというものになるのではないか、と一応普通の考えを述べておく。 ただその前後で中国の側から、宣戦布告なしの先制攻撃を仕掛けているかもしれないが。 これが選挙からの暴動、内戦、ゲリラ破壊工作、などの流れに通じるものだ。 ただ米国はそれを防御する為に、ソマリアから、アフガニスタンから、兵隊を慌てて本国に戻しているという言い方をするのであり、海上戦力の本国周辺展開を今強化しているので( 中国原潜が沿岸に近づいて核ミサイルを発射するという事態を想定している) 、言うほど中国の野望、計画が簡単に実現するとは思えない。

ジョーバイデンは国防総省などに赴いて権限移譲における色々な手続きをした… と日本時間128-9あたりで報道があった。 その時にどうやら「 2019年に新たに制定された大統領権限移譲書面」 とでも言えるものにサインしたようだ。 そしてそれにサインが行われたという事を確認した後で、米国の検察が息子のハンターバイデンを中国関連企業からの賄賂などを含める経済犯罪を立件した。 今は取り調べ中だが、これは普通に考えてクロ。 そしてハンターは入金出勤の口座を自分個人ではなくて、バイデンファミリーで個別分散処理していたので、ハンターが挙げられたら自動的にジョーバイデンにはしごがかかる。 なので、そこから今回の大統領選挙においての中国の関与が証明されて、彼は罷免される。 しかしその流れ先に最初の計画のとおりにカマラハリスがいる。

だからこれからの報道発信をわたしは見ているが、何処かの時点で彼女にはしごがかかるような別案件の逮捕の動きがどうせあるだろう。 もっとも、とっくにそれらは逮捕されているかもしれないが。

日本時間1210の時点で不正の4州を訴えたテキサスに合同する州が20州になって、現時点ではこの集団訴訟の原告は21州になっている。 恐らくまだ増える。 これは官軍と賊軍を別ける動きでもあるのだから、この訴訟に乗っからない州は、戦後処理において間違いなく冷遇されるし、なおかつ米国国民から白い目で見られることになる。 なので恐らくほぼ全てがテキサス合同軍に合流する流れに入り、そうなるとこの不正の4州における内部の米国国民が「 自分たちの票を返せ」 と具体的な動きをそれぞれの州の長達に対してデモなどの動きをしてそうした気持ちを表現するかどうか。 それをしなければ、彼らはそれこそ本当に終わってしまう。 だからやるだろう。

ロイターなどの悪辣なところはこのテキサス合同軍の主張を意図的に削除しているところにある。 テキサスが他の州に要求しているのは、選挙人の任命の取り消しだ。

そうなるとこの4州においての62人の選挙人が投票できなくなる。 なので選挙人における投票ではどちらも候補も過半数の270を獲得できず、当選者を決定することが出来ない。 だからそうなったら憲法の規定にしたがって、下院の選挙で大統領を選出せよ、と言っている。

テキサス州は選挙の開票に不正があったとは主張していない。 それ以前の動きを提訴している。 選挙に不正が合ったとか無かったとかの訴えではない。 それは、選挙の前にこれら不正の4州で行われた「 議会の承認を得ないで勝手に行われた、そして議会承認の後に行うべき住民投票も行われないで勝手に変えられた4州の選挙制度は、明らかに合衆国憲法違反だ」 というもの。

これが憲法違反であって、手続きを経ないで勝手に変えられた選挙制度がもとになって現在の混乱が連邦全土に起きているのだから、この4州の選挙人は無効にせよ、と主張している。

そして証拠は、この不正の4州が行った選挙制度変更自体、そのものであり、立証する必要がない。 今まさにそこにあるのだから。 だから不正の4州は連邦最高裁の判事に対して、何故自分たちの州はそんなことを行ったのかということの、合理的で納得できる正当な理由を出さなければならない。 自分たちの行為が合衆国憲法に違反しないものだったと証明しなければならない。

はっきり言う。 不可能だ。

だからこのテキサスの提訴は一審が連邦最高裁であり、州が州を訴えた憲法裁判で却下は絶対にない。 どうあっても判決が出る。 この時点で保守系6民主党系3が生きる。 しかしこの訴状に関して民主党系の判事であっても、テキサスの訴えを退けることはどう考えても出来ない。 まともな法学者さまなら、だが。

テキサスの訴因は不正4州の現時点における合衆国憲法違反になっている選挙制度の変更を求めるものであり、彼らが他の州にかけた多大な迷惑、損害に対して責任をとれと要求する形になっている。 今この瞬間発生している混乱に対しての責任の追及だから、選挙前に訴因が発生することはない。

州の間における公平性を担保する為に合衆国連邦の憲法がある。 テキサスの主張が連邦最高裁に認められるのなら、今の混乱状態を作った憲法違反の改悪選挙制度によって選ばれた選挙人というもの、そのものが間違った手順によって勝手に選ばれたとなり、無効化となる。 だからこの不正の4州は州議会で選挙人を選べという命令が下される可能性が高い。 合衆国連邦が不正4州に責任を取らせる形になるから、州の中の、選挙管理委員会を含める選挙に関わる連中だけで再決議しても、これはどんな結果が出ても認められない可能性が高い。 そもそも改変した選挙制度そのものが間違っていたという判断なのだから。 これに関わった連中の権限も停止される。

選挙制度を変更するのには「 州の上院下院双方で過半数で2回議決必須」 「 その後、最低でも二つの新聞の全面広告を出す」 「 更に住民投票の結果を経なければならない」 この三つをクリアーしていなければならない。 不正4州はこの三つの要件を一つもクリアしていない。

だから明確な憲法違反。 勝手に決めたという経過が全て証拠、それによって混乱を実際に起こしたというのが全てまるまる証拠になっている。 混乱のない州は選挙制度を変えていない。 何故不正の4州は議会を通さずに勝手に選挙制度を変えたのだ、ということの釈明を米国1210の15時まで、それぞれの州の知事と州務長官は、最高裁判事に提出しなければならない。

何故「 武漢肺炎のパンデミックが起きる前に、郵便投票という手段を、正式な手続きを経ないでごり推ししたのか」 これを最高裁判事は不正4州の責任者に質問している。 これに答えなければならない。 武漢肺炎のパンデミックの「 前に」 選挙制度の改変が勝手に行われている。

だから武漢肺炎が流行ってどうにもならなくなったから、仕方なく郵便投票を認めた… という言い訳は一切通じない。 このままの状態だったらどう考えても違憲確定になる。

何故、彼らは「 武漢肺炎が米国の中で大流行する 前に 選挙制度を変えたのか」。


・・・・事前に知っていたから。


これ以外の答えがあるのか。 これから米国の中でそのウィルスが散布されるのをあらかじめ知っていたから。 これ以外に答えがあるのか。 だからリンウッド弁護士は先月の末くらいで武漢肺炎は中国が造ったと名指しして、そして今日の深夜でパンピオ国務長官は「 武漢肺炎は中国共産党が造って世界にばらまいた」 と言ったのだ。

だからわたしは、このバイデン計画に関わった、米国の国家転覆工作にかかわった全ての勢力は、未だにバイデンバイデン言っている彼らは、メディアは絶対に助からないと言っているのは、ここにある。


あいつらはどうせ、全部知っていた。


だからわたしはアナタにこいつらを許すなと言った。 何故あんな奴らのために、誰かが悪いとしか言わないあんな愚劣な奴らの為に、死ななくていい人が死ななければならなかったのか。 彼らはその死んでしまった人たちに対して何か済まないという気持ちを持ったか。 絶対にない。 あったらバイデンバイデンなんか連呼するかよ。


あなたはそろそろ自分が本当に大きく騙されていたということに気付いてそして本気で怒らなければならない。 しかしそれは情緒感傷的なものを廃して。 実に難しいことを言っているのは自分でも分かっている。 しかし感情の侭にただ怒っているだけでは、ただ悲しんでいるだけでは何も改善しない、何も解決しない。 問題の要点を、構造を暴いて、それを無効化するというのをやらなければならない。 我々をむしばんできたものは強い力を持っている。 しかしそれが衰えつつある。

あなたはその弱い部分を見つけて攻略する。 これをはじめるのだ。


何度もいう。 夜は明けた。 あとはあなたがそれに気づき、自らの行動を変えるだけなのである。

証拠もなしに冒頭に書いておく。 宣戦布告の内示というか、強い警告のようなものは7-8月のラインで通達されており、それを受けて中国共産党現行支配層とOBたちは、北タイ河会議において、対米戦争を決意したようだ。 ところがこれらの警告というのも、あなたに今更いうことではないが、部下肺炎、コロナCOVID19に関連した解析が大体は終わり「 このウィルスは主に白人を狙った生物兵器として中国が製造して拡散した」 という公式な決定が米国の中で為され( 4-7月くらいの期間になるのだろう) 、それらが欧州の各国にも事実が通達され、その上で欧州の各国も、これからの中国攻撃に対しての 新連合国に参戦するのなら、国内の法制度を改変 する必要に迫られ、それを 武漢肺炎に対しての健康独裁 のかたちでおこなった… という情報がある。

中国内部の生物兵器開発に関連する全ての研究所、製薬会社、学校など、これらを含める大体3700か所ほどの施設の全てを欧州と米国と、他にどの国がシン連合国に加わるかは分からないが、それらが一斉に攻撃破壊、殲滅する動きをこれからしかける。 それが早くて2月。 つまり春節によって世界の中国人たちが本国に戻っているときに攻撃をしかけて、以後中国人を外に出さないという事の作戦計画がある、とされる。

我々は近い将来に中国というあの広大な座標が「 人間が住めなくなる、だから大量の中国人たちが生き残りをかけて、船外機一つみたいな漁船みたいなものまで駆り出して外洋に逃げていく」 という事を知っているのであり、さらに、これは陥没現象の後の動きだったと思うが、日本国内においての京都奈良のようなあれらの古都において、やっぱり疫病の様なものが流行って人々がいなくなってしまうというのを知っているはずだ。 勿論確定した未来はないが。

だから2月に攻撃があるのだとする。 そして中国の中のウィルス製造施設が全て破壊されたとする。 それらの攻撃時の熱によってウィルスが全て死滅してくれれば助かるが、そうでない場合はどうなるか。 それらが生き残って外界に飛び出てしまい、拡散したらどうなるか。 それは中国の内部は人間が住めない地域になるだろう。

そしてこれらの攻撃の時に中国の中で事実上人質のカタチでとられている日本人が( 他の外国人含めて) 、攻撃の後でも生き残ったとして、ほうほうの体で母国日本に帰国したとしよう。 ただし、その肉体の中には、その2月の攻撃によって外界に拡散したウィルスを吸い込んでしまっている状態だとしよう。 そうなるとどうなるか。 彼らが日本国内に人間が生息できない程のウイルスの巣の様な地域を造ってしまうタネになってしまうのではないか… わたしは今の時点でこれを貴方に伝える。

この宇宙において一つの生命種を終わらせる一番ポピュラーなやり方はウィルス・疫病などと知っている我々の認識からしたら、今の地球における 陰始勢力をピンポイントで狙う小規模絶滅 とでもいえる概念の実現化においては、やはりウィルスが使われる可能性があるのではないかと想定しておかなければならない。 可能性の想定、想起においてそれらの現象化に向けて立ち向かいの準備をするという事である。

大統領選挙は連邦最高裁判所における法廷闘争に入った。 米国128においての選挙人確定は無理、そして1214の投票も無理だろう。 だから、今回の動きが明確な刑事事件、詐欺事件であるという認識で全体が動いているので、最終的には120の大統領就任日まで決めればいいことになっている。 普通に関我れば下院における州1票の投票選出だ。 しかしそこでもおかしな動き、つまり中国に買収されているとしか思えないおかしなものが見受けられたら、恐らくそこで戒厳令になり、軍隊が監視する中での再投票になり、手作業で数えるから時間がかかるだろうが、120まで間に合わせるとやる。 そしてそれでも間に合いそうにないのなら、それこそ 前例のない判断 を最高裁判事に行わせるとトランプ陣営があらかじめ言っているので、この120ですら延期させるかもしれない。

日本時間127にテキサス州が疑惑の4州に対して憲法違反、選挙違反などの名目で、州としてこれら州に提訴を行った。 原告がテキサスで被告がGA、PA、MI、WIの各州になる。 一番大事なことは、州と州における訴訟の第一審管轄権は連邦最高裁にしかないのだから、これは最初の一回目の審理から合衆国最高裁判所で行われるということになる。

そして「 選挙手続きが合衆国憲法に抵触」 という訴訟内容なのだから、選挙そのものが違法であったかないかを争う裁判になる。 だから128の選挙人確定は出来ない。 係争事案の最中だから、 さらに言えば1214の選挙人投票も出来ない。 普通に考えればそうなる。 疑惑の4州をおいておいて他の州を集めて強硬に代理人投票という事をやっても結構だが、それは米国を内戦に導きたい中国の思惑の通りになるのだから、米軍を含める暴力装置がこれを許さない。

米空軍と宇宙軍は、いわゆるソロスたちの中国の操り人形たちの勢力のいない、民主党利権の入っていない軍隊だからだろう、中国爆撃を急ぐべきだと主張している。 中国の側に反撃体制の準備時間を与えるなという主張をしている。 パンピオ国務長官は、新連合諸国の結成の為に欧州各国を歴訪している。 概ねそのような見方をしても恐らく間違っていない。

だからわたしはメルケルが中国の側について健康独裁とでも言える国民弾圧法を敷設したのか、彼らも中国爆撃に加わる計画があって、国内の不安定化を強制的に抑え込む法改正をしたのか、そのあたりが読めていない。

この原稿を叩いている間にテキサス同盟が増えて全部で10州になったとされるがまだ調べていない。 ただ129の時点でまだあと1-2州が合流するのは確定のようだ。 動きが早すぎるのだ。

このテキサスのアラモの砦連合に連動するかのように、127トランプ大統領とペンス副大統領が、ウィスコンシン州ミルウオーキー巡回裁判所に訴状を出した。 バイデンとハリスを起訴し、ミルウォーキー郡とデ-ン郡の選挙結果に不服を申し立てた。 訴状では、民主党よりのミルウォーキー郡とデ-ン郡の数十万もの不在者投票が廃止されるべきだとなっている。 これらの不在者投票が除外されたら間違いなくバイデンは負ける。 ウィスコンシン州での彼のリードはおよそ2万票にすぎないからだ。 トランプ大統領は不正の証拠をつかんだと10日前くらいに言っていた。 だから同様の動きをこれから他の各州で展開する可能性がある。 ウィスコンシン州はあの バイデンジャンプ があった州だ、確か。

だから分ることは、間違いなく入れ札による大統領選出から、裁判闘争を通じて時間との戦いになり、その上での下院による州一票の大統領選出の流れに移行しつつある。 そして、それでもおかしな動き、つまり下院の誰かを買収、又は当人や家族の命を奪うぞという脅迫などを通じてのバイデン側への投票というものが立証された段階で、それは戒厳令を発動して、軍の監視のもとにおいての再投票というパターンがある。 それでもダメなら宣戦布告をする。 戦争を開始する事でトランプ大統領の任期は一旦そこで停止される。 たしかこんな流れだったと思う。

ただしトランプ大統領は超法規的とでも言えるやり方をせず、手順を踏んで、順番に出来る選択肢を行っていくというやり方で、中国がしかける米国内部の内戦ぼっ発を防止するというのがあるので、そんなマンガやラノベのような展開は恐らくない。

129時点でテキサス同盟の11州。 本日中にあと1-2州増えると言われている。 ジョージア州がぐるりと取り囲まれているが分る。

Missouri Kentucky Louisiana Mississippi SouthCarolina SouthDakota Texas Alabama Arkansas Florida Tennessee

今の動きは合衆国を守ろうという側と、それを破壊しよう、つまり中国のいいなりになって、米国を破壊して中国の植民地の様な存在にしてしまおうという勢力との戦いに移行しており、テキサスの側につくかつかないか、つまり官軍になるか賊軍になるかがこれから明確になるという言い方になる。

州が合同してこれらの憲法違反提訴を行う事で、民主党の側が、いわゆる中国の工作員たちが、この勢力に対しての「 暗殺の動きを防止」 するというのが当然ある。 ジョージア州の知事の娘のボーイフレンドへの暗殺を思い出すがいい。

リンウッド弁護士が128のツイートだったと思うが、これからの極左の( 中国の) 動きに注意せよ、と明確に警告を出していた。 大規模な破壊工作が仕掛けられる可能性がある。


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Team Trump (Text TRUMP to 88022)
@TeamTrump

12月8日
No president has been tougher on China than
@realDonaldTrump

https://twitter.com/i/status/1336161728317562882

=== ここまで


この中国共産党の連中が米中国交回復以降、一体何をしてきたのかということの片鱗が暴かれつつある。 こうした概念は米国人の普通の人間は一切知らなかったことだ。 しかし今彼らは知った。 となると彼らがこれからどう動くのかと言えば「 怒り出す」 のだ。 あきらかに。

この動画における中国人教授とやらが言っていた深い協力者、鼻の大きなおばさんとは、世界銀行アジア区の"ペニー"ペネロピゴールドバーグのことだとされる。 彼女はこれから助からないだろう。 もし本当に該当の人物なら。


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連邦最高裁はテキサス訴訟に関して、被告4州に「 対抗する意見」の提出を求める。 期限は12/10まで。 同時に4州に対して、選挙人認定を12/14まで延長せよと指示。

https://www.theepochtimes.com/supreme-court-sets-thursday-deadline-for-briefs-in-election-lawsuit-filed-by-texas_3610575.html

=== ここまで


113前後でバイデン大統領誕生とかとやっていた人類の裏切者マスコミらが、もし本当に今日の時点、米国時間128で全てが決まっているのなら、内外に向けてバイデン大統領確定とやっているはずだ。 ところがその動きが一切ない。 コトバの力だけで情弱をだまし、その数さえ自分たちの勢力に引き入れてしまえば全体をどうとでもうまく動かせる、誤魔化しきれる… という従来の彼らの技法が通じていない。 そして彼らはこれから更に追い込まれる。 わたしは昨日の128だったかの、今やっているCNN内部の、ザッカー社長の社員に対しての様々な謀略工作指示命令の電話盗聴記録暴露の流れの中で、彼が911のツインタワー関連に言及した… という情報を実に重要視している。

まだ詳細を調べていない。 しかしあの2001の911に起きた同時多発テロを、例えばソロスたちが中国と中東の自分たちの配下を使って計画し、米国の国力を低下させるという事と同時に、自分たちの計画の邪魔だったイラクのサダムフセインを殺害除去する為に( 第二次湾岸戦争) あれらを計画実行に移し、それらの概要を、ザッカーたちが最初から知っていたのではないかという疑いをどうしてもぬぐい切れない。

そして世界がこうした流れに入っている今、そのわたしの疑問はどうせ やっぱそうだったか というものになっていくのだ、どうせ。 そうなったとき、特に米国の普通の市民たちは耐えきれるだろうか。 それを思う。 そうした事の全てを予見してJFKジュニアの隠し子というコマを用意していた… こんなシナリオもあるだろうが、そんなのは分るわけがないのだ、わたし程度には。


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ゴードン・チャン氏、中国共産党政権が外国人DNAを収集「生物兵器を製造」
2020年12月08日 22時57分

米国人作家のゴードン・チャン氏(李莎/大紀元)
米中国問題専門家のゴードン・チャン氏はこのほど、中国当局は掌握しているDNAデータベースを利用し、ある特定の民族集団を対象とする生物兵器を製造しようとしていると批判した。

=== ここまで


エンレイム博士たちが武漢肺炎の解析が完了して、あれが完全に中国の造った生物兵器だったという確証を米国政府、そして旗下のファイブアイズ各国が得た… としか思えない動きが続いている。 そして内部の、恐らく江沢民派と繋がっている中国人情報提供者の発信情報が正しいのなら、欧米世界と、恐らくインド、これらが中心になって、全方位網で一斉に中国内部の、まずこれら生物兵器拠点を空爆する。 ミサイルも使う可能性が高い。

それらの動きに中国が宣戦布告なしの、通告なしの、初撃の核兵器を使用する可能性がある。 これに関しては何度も言っている。 わたしが危惧するのはそこからの中国に対しての核攻撃が開始されるのかどうかという事。 だからこれらの攻撃が仮に行われるのだとしたら、どうしてもロシアを西側に引き入れていなければならない。 中国の核兵器防衛体制、核兵器報復体制、これらを教えてやったというか、与えたのはロシアだからだ。 ロシアは自国で使っているシステムの、恐らくは劣化版ではあろうが、中国にそれを与えて共通仕様にしている。 ということは、ロシアはこれら中国の何が弱点であるかは知っているということになる。 そしてその部分は決して中国に教えていないということも分かる。

我々は中ソ国境紛争のころから、この二か国が潜在意識的には互いを敵国だと認識しているのを知っている。 今は対米国という事で組んでいるが、今にも完全に呑み込まれそうになっているロシアは、本当のことを言えばクリミア関連から始まった制裁をといてもらって西側世界の経済空間に入っていきたいと渇望しているのは分るのだ。 これらクリミア事案も、オバマがしかけたことはもうわかっている。 ウクライナの国家転覆騒ぎのあの辺の出来事を覚えているだろう。

わたしは宣戦布告からの戦争の動きはあるという立場になっている。 それはジョージアの選挙集会においての米国国民の意思を見たからだ。 彼らは自由を守るために命をかけるという風な気迫を出していた。 勿論こうした気持ちというのは戦争が長期化すると萎えていくものだが。 だからトランプ大統領は経済と電子戦を中心に中国攻撃を行い、生物兵器研究所に対しての実際の空爆は、出来るだけ被害が大きくならない形でこれを行うだろう、主役は巡航ミサイルなどになるだろうなあと考える。

開戦が2月に本当にあるのだという想定で今の世界の流れをみすえてください。 どうせそうならないようにさせる力が働くに違いないが、しかし、そうなるかもしれない。

中国が勝てるとは思えないが、しかししぶとく生き延びた時に、どのような悪辣な破壊工作を含める全地球の人々に対してのだましを仕掛けていくのかというのを、全て暴いて無効化しないといけない。


今の動きはフィクションを遙かに超えている。 その上で、膨大に流れてくる情報に耽溺しないようにして、正確な世界認識をそれぞれの人々が、それぞれの理解度で行ってほしいと思います。


世界は変わるのだ。 本当に。

世界の進行が速い。 開戦は2月だという分析が多くなってきた。 中国は勿論戦争準備をしているが、彼らが台湾侵攻を含める周辺地域に対しての宣戦布告なしの先制核攻撃( 恐らくほんとうにこれになる) 、そしてその前後で揺動かく乱のために引き起こされる、西側世界への、特に日米への、特に日本の米軍基地周辺とそれに接続する自衛隊の基地がある都道府県における内部での大規模テロが起こされる可能性が高い。

それは生物兵器、毒ガス( オウムを思い出せ) 、更に新幹線脱線や原子炉事故などが考えられる。 そして中国が小臨界核爆弾、スーツケース型通常核融合爆弾( プルトニウム型が想定される) 、などの開発に成功していたとするのなら( その可能性はある、2-4月の実験成功を思うなら) 、持ち込みが容易な日本の地方などでそれを使用する可能性が本当にある。


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研研くん(BAD MOVIE批評)
@kenken_patent

20時間
中国ではバイデン当選だと思って気が焦ってこんな動画をポロッと流してしまったという?
慌てて消しまくってるが時既に遅し。
ディープステートの存在バラしちゃってるし?

https://twitter.com/i/status/1335911321557028864

ーーー

中国人民大学国際関係学院副院長の翟東昇氏は最近の講演で、米国政界を意のままに動かすコツを披露した。曰く、2016年までに米中関係は中国の「手のうちにある」という。ウォール街を動かせば米国政界が動くからだ。トランプ政権下ではこの手が使えなくなったが、「これからはバイデンだ!」と。

石平太郎 (@liyonyon) December 7, 2020

ーーー 動画内容抜粋

…なぜ我々がトランプをコントロールできないのか? なぜ1992年から2016年の間、米中間の様々な問題が解決できたのか? 皆さん、気付きましたか?銀河事件、大使館爆撃事件、飛行機事故 すべては2カ月以内に解決できました。

それは上層部にコネがあるからだ。 アメリカの核心的な権力層に我々の昔からの友達がいます。 世の中でドルで解決できないことはありません。 ひと束で解決できなければ、ふた束出せばいい。これが私のやり方だ。 今我々が順調に計画を進めることができているのはある功労者が我々に”鼻の大きい人”を紹介してくれたからだ…

…「私は中国語ができるだけではなく、中国の国籍も持っています。北京の取得が困難な戸籍も持っています。長安街周辺の東城区の高級住宅街に自宅を持っていますので、暇な時にお茶しに来て」
ウォール街のある有名な金融機関のアジア地区CEOです。

我々は30~40年来、アメリカの核心的な権力層を利用してきました…

ーーー

大紀元

「 ウォール街を利用してアメリカを片付ける」 中共の専門家が暴露した
https://www.youtube.com/watch?v=cKYBTA9lrfE

=== ここまで


ツイッターで中国支配層が米国の金融街を中心とした上層支配層に、ニクソンの米中国交回復のころから徹底的に入り込み、浸透工作を行い、米国を根っこのところから支配していた、だから自分たちは米国には絶対に負けない… ということの傲慢の表明というか、見下した講演の動画が拡散した。 そしてこれをFOXテレビが日本時間128-127の時点で全編放映した。

こうしたものを当然米国民は見る。 彼らがどう思うか。 自分たちの自由と正義を売り渡した内部の売国奴が主に民主党という勢力の中にいて、それらが今回の大統領選挙の強奪から、本当に国家転覆をしかけてきたのだという事の心の確証を得ることになる。

今パンピオ国務長官が欧州を含めて各国歴訪しているのは、戦争準備に向けて欧州の側からの宣戦構築の為の根回しという風にしか見えない。 だから2月に開戦ならば、120に大統領就任からの後すぐに戒厳令をしいて、内部の裏切者を今以上に大量に逮捕して無効化し、それと並行しての先に宣戦布告という風になるのだから、連合国と言われるようになる各国の動向が今この瞬間どうなのかというのを観測すると、近い未来が見える。 そしたら英海軍が前倒しで1月に沖縄に寄ったら即座に日本海展開だとか、仏国が日米と共に5月予定で離島奪還の為の演習を行うだとか言ったと思うが、この離島奪還作戦というのは、敵国の島にある基地を破壊するための演習にもなっているのだというのを貴方に知らせておく。


=== ロイター

[ワシントン 7日 ロイター] - 米政府は7日、中国・全国人民代表大会(全人代、国会に相当)のメンバー14人に金融制裁を発動し、米国への渡航を禁止すると発表した。中国による香港立法会(議会)民主派議員の議員資格剥奪を受けた措置。

制裁により米国内の資産は凍結され、米国人および米企業との取引が禁止される。渡航禁止措置は当局者の家族も対象になる。

=== ここまで


資産凍結からの開戦というのが見える。 中国共産党上層部は、自分が失脚したときを考えて家族を大体西側世界に住まわせている。 そして個人資産を西側通貨で保持する。 今回の14人の制裁は確か 当人とその家族が含まれる ものになっているから、この動きが更に拡大して、中国から米国への全面渡航禁止になっていく流れが報道で出てきたら、それは開戦が目の前だと見るべき。

もっともその前に米ドル香港ドルペッグの停止と、中国に売っている全ての米国債( デジタル米国債になっている) は無効化されるだろうが。 それでも対外戦争を仕掛けることの出来る程の強い指導力を今でも習近平主席がもっているかどうか、これに関してはわたしは何とも言われない。 ずるずると、そして騙されて勇ましく、中国人たちの特に愚かな領域は戦争に向かっていくのではないかと思える。 理知的な人がいたとしても、中国の側から先に侵略行動を行うという風に米国は仕向けて行くのだから、その動きに対して 外敵が中国を攻撃している というロジックで愛国の方向に精神を移動させるのは難しいと思える。 その前に中国国民を盲人にしているネットの金盾が破壊されるだろうが。

少し前にビットコインが高騰し、あれを使っていた唯一のプレイヤーとでも言える中国人たちが必死にそれを現地通貨に換金したり、現地物資に交換したりしていたのを覚えているだろう。 そういうやりかたを通じての 中国資産→ ビットコイン→ 西側各国の通貨か家電製品、貴金属など という財産逃がしも事実上出来なくなってきている。 わたしの記憶違いでなければ、中国資本がだいぶん入っているビッグカメラがビットコインを使っての決済を中止したのではなかったか。 これはいい加減だが。

こうした米国の共産党上層部党員を特に狙った動きは当然、完全に独裁の独裁、つまり毛沢東の時代の国家主席制度に本気で戻そうとしている習近平主席を、アナタ達中国の関係者が引きずりおろさないのなら、まず貴方たちの資産を凍結しますよという強いメッセージ発信になっている。 しかし、人事権を全て掌握している習近平主席をどうにか出来るのは普通に考えて人民解放軍の武力蜂起か暗殺などのそれしかないので、米国がそこの部分を上手に起動させるような動きをするかどうか。

いずれにしても今の中国は王毅外相が「 食糧買い付け外交( これが本気のメインの様だ) 」 を行っている様に、内部の食糧事情が日々悪化しており、長江の水害の事をみな忘れているが、まだ現地では全く水が退いていないので( 128時点で過去最高水位4位くらいだったと思う) 、とてもでないが中国の国民の多数を、習近平主席個人の過去の業績と、これから上げるかもしれない業績を根拠に集約させて、国民が一致団結して危機に立ち向かう… は無理ではないかと思う。

だからそういう時はやっぱり外に敵を作るしかない。 だから米国はそれを用意してやる。 わたしは台湾への国家承認の動きは来年度以降だろうなあと漠然と考えていたが、それが速まるかなと最近の動きで思いだしている。 2月の春節で、世界に拡散した中国人たちは、それでも中国本土に帰国する。 それらが再び民間人の形で外国に出てくる前の段階で、例えばトランプ大統領が台湾への電撃訪問を行い、国家承認などのスピーチをしなくても、それは行動としてその先にそれが控えているのだというのを世界の人々に印象付けるというのをやったとしたら、これは中国は戦争をするしかない。 かくて、ソ連がアフガニスタン戦争に上手に引っ張り出されていったように、中国は台湾と、そしてそれを成功させるための他の紛争地で先端を開くという事になる。

わたしの見え方として欧州がそちらの側から恐らく中国とその属国を( スタン諸国やセルビアなど) を包囲して動けなくする為の布陣、その準備態勢を武漢肺炎、コロナを名目に行いだしたと捉え得るので、そうなるとやっぱり後はインドの動向になるのかなあ、そしてそれらの周辺のパキスタンなのかなあ、とかとなる。 インドが沈黙を守っている。 実はこれが怖い。 何度も言っているが、この世界、地球上において恐らくインド人ほど中国人の事を分かっているというか、恐れていない連中はいないと判定するからだだが( その中には無知、情報の獲得が足りないところからくる蛮勇もあるが) 、中国が台湾に向けて動き出したら、インドはこないだの紛争地域での事を理由に宣戦布告をしかねないなあ、とこんな風に見てしまう。

だから2月開戦という流れになったら、 中国対それ以外の全ての国家 という構造になる。 となるとそれらの状況をはねのけるにはどうするか。 だからこの戦争が起こされる前後において 新しい武漢肺炎が、今のCOVID19よりもはるかに兇悪なウィルスが全世界散布される可能性がある。

グレートリセット=超限戦 の計画が事実であったとして( 事実だっただろう) 、それらの第二段階に用意されていた今この瞬間のウィルスよりも更に兇悪なウィルスを、恐らくビルゲイツたちが開発して保持しているだろう。 彼もそれをにおわせている。 彼らは自分たち以外の人間は家畜以下だとどうやら本当に思っており、自分らがどれだけ暴露しても何もできないだろうとたかをくくっているのと同時に、関係者に向けてそれらの 新しい設定の世界への準備を開始せよと公開情報を使って伝達する 態度を崩さない。


=== スプートニク 1123

COVID-19の終息後、ゲイツ氏は新たなパンデミックが数年以内に再び始まるとの確信を明らかにした。対談の中で、「運が良ければ、それは20年後かもしれない。しかし、それが3年後に始まる可能性を度外視すべきではない」と語った。

ただし、人類はすでにパンデミックに対処した経験を持ち、次のパンデミックにはより迅速に対処できることから、次に人類を襲うウイルスは速やかに終息するとした。新たなパンデミックが始まれば、各国は早急に検疫体制を導入し、PCR検査を実施できるとした。「次回、我々はあれほどのヘマをしない」とゲイツ氏は語った。

=== ここまで


だからアビギャンアナンド少年の言っていた 既存の抗生物質が一切効かないウィルス、スーパーバグ とやらは、この発言の中にある可能性がある。 これは以前に言った。 アナンド少年はただの台本を読み上げる役者ではないのかとも。

人類の中に潜んでいた、勝手に羊飼いを自称し、勝手に人類すべてを私物化する勢力を索敵根絶しなければならない。 そしてその最後の機会がいまだ。 これを逃したら、それは間違いなく 新しいひとびとによる新しい地球世界、そして全く新しい人類文明 などは絶対にやってこない。

フランクリン・ルーズベルトの祖父、ウォレン・デラノはアヘン貿易で財産を築いた。 ラッセル・アンド・カンパニーの共同経営者だった。 同社の中国支店の代表としてマカオに邸宅も持っていた。

後に米国大統領となるフランクリン・ルーズベルトは、妻との婚約を祖父ウォレンの部屋で、正装した中国貿易業者と行った。

従兄のセオドアより有名だったフランクリンは、メーソンリーでの自分の役割を真剣に考えてニューヨークのホランド第八ロッジと、オルバニーのスコティッシュライト聖堂で積極的に活動していた。

セオドア・ルーズベルトは自ら人種エリート主義者であるのを公言し、民族浄化を奨励する姿勢だった。 当時の資産家勢力から資金提供を受け、優生学記録所( ERO) が創設された。 貧困者数の削減目的の為にだ。

EROはロックフェラー、カーネギー財団、ハリマン等から出資を受け、アルコール依存症や望ましくない過度の特性を具体的に列挙し、それに該当する人間に避妊措置を施そうとした。

この運動は米国で大きくなっていった。 やがてそれを取り入れたナチスドイツがこれらの情念、意図をユダヤ人虐殺に結び付けていったのを我々人類は歴史として知っている。 で、ここからだ。


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ファイザーの研究責任者:Covidワクチンは女性の不妊化である Health & Money News December 2, 2020News

ワクチンには、女性の胎盤形成に欠かせない、シンシチン-1[syncytin-1]と呼ばれるスパイクタンパク質(画像参照)が含まれている。ワクチンがこのスパイク蛋白質に対抗する免疫反応を形成するように働くのであれば、私たちはまた、シンシチン-1を攻撃するように女性の体を訓練していることになり、不妊症につながる可能性がある。

ヴォルフガング博士とイェードン博士は、すべてのコロナワクチン接種研究の中止を要求し、請願書への連帯保証を要求します

=== ここまで


わたしはこれらの記事の動きが、科学者による良心からきているものなのか、又は他の製薬会社からカネをもらっての工作行動なのか判定が使ない。 しかし恐らくは良心からくるものだろうと捉える。 確かに人間に投与するワクチンの開発において、今回の武漢肺炎のそれは早すぎる。 問題がないと考えない方がおかしい。 そしてこの不妊化という概念は、ビルゲイツらが本当にその考えを意図して、つまり計画として持っていて温めていて、実際の人体実験を通じて… ( 彼が私有する島の中にそれらの施設があって、そうした人体実験の為に女性に赤ん坊を出産させていたというリンウッド弁護士の暴露の事は以前言った) …大体の見込みが得られたというのなら、今回のワクチンの中にそういうものを、不妊化を、入れ込んでいる可能性はある。

そういう事を含めて、頭において今の世界の流れとこれからを読んでほしい。 騙されてはならぬ。

夜明け前が一番暗いという。 しかしわたしは貴方に伝える。 夜は明けた。 問題はその状態に多くの人々がまだ気づいていないことにある。 太陽は地平線に見えた。 あなたはあえて言うなら山の陰にあるその状態をまだ夜だと思っている。 しかし重ねていう。 夜は明けた。

だから問題はこれからの新しい朝を迎えるにあたってわれわれはどうしていくのか、これ一点になる。 悪魔主義者とやらの商売看板で生きている風な下賤な人生を送ることをわたしはアナタに求めない。 人間の肉を食いたいだけのくせに、子供の皮膚をはいで装飾品を造って身に着けたいだけのくせに、それらの一連の行動を「 悪魔のせいにする」 という風な、自らの欲望の、娯楽の追及ですら誰かの責任にして、いざとなったら自分の逃げ道だけを確保している 旧い人 の形をわたしは求めない。

とはいえ、わたしも新しいひととはどういうものかというのをきっちり分かっているとは言わない。 それぞれの人がそれぞれの環境設定の中で自分で決めるしかない。 自分で決めて、自分で選んで、自分で歩いていくしかない。 そこはいつも 独り だ。

しかし孤高にして悠然とそびえたつ存在がこの宇宙に実際にあるように、我々がその存在になれるはずもないがしかし、その心意気とでもいえるものを心の中に一つ持っていれば、これからの困難も少しは 自分が思っている以上に軽快に こなしていけるのではないかと思う。


わたしは頑張る。 何もできないが。 いつも失敗しているし、いつも騙されているが、そういうことを全てふくめて、やっぱりわたしは頑張る。


だからあなたもがんばれ。 道は必ず開ける。

わたしはこの集会の動画で特に、高齢者が、いわゆる普通のおっちゃんおばちゃんが山ほど集まっていて、そして手に持ったプラカードに セイブアメリカ セイブデモクラシー と書かれてあったのを確認して、やっぱり米国はすごいなと普通に思った。 どこを攻撃されていて、そして何を守らなければならないのか、それを失くしてしまったら自分たちは完全におしまいなのだというのを自然体で多くの人々が分かっている。 だからそういう一見普通に見える人達がこれだけ集まって、そして潜在意識の中では もう決して許さない と決めているその姿が確認でき、これから事態は大きく動くのだなという確信を持った。


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Hit girl
@kie_pai
トランプ大統領は4億ドル以上をかけてグアンタナモ湾の建設していたそうですよ😮そして封印された起訴状がなんと、140K(14万)になったみたいです🙀💦
数千の独房を備えた刑務所船も、あります。 L.I.サウンドから1つ、西海岸から1つ。

Maverick4517
@aDeo_creata_est
Did you know that Trump has spent over 400 million building up Guantanamo Bay? They also have sent down Prison Ships with thousands of cells. 1 from L.I.sound and 1 from west coast. 140k sealed indictments. They’re not doing this 4 nothing. JUSTICE IS COMING!!!
12:17 PM · Jan 1, 2020
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=== ここまで


グアンタナモの収容所が大規模改修され、収容人員が相当拡大されているという事が昨日の時点で明らかにされた。 そして、米国における軍事法廷がいきなり127~1216までの予定が全てキャンセルされ、その期間に大量の何かの処理を行うのだというのをうかがわせる動きを開始した。

通常の軍事裁判は、例えば部隊内部における暴行事件だとか、脱走だとか、そうしたものを扱うのが殆どだ。 それらが全て取りやめになり、果たしていったい何がこれから起きるのか。 米国時間127というのはつまり週明けの月曜日だ。 恐らくこの日付から、大量に逮捕していた反逆罪に問われる連中、そし児童売.買ネットワークこれらに関連する連中すらも( 容疑が重なっているので) 軍事法廷で一括処理するのではないかと言われている。

軍事法廷においては大統領特権というものはない。 だからオバマだろうが逮捕されるのだし、彼ですら裁かれて場合によっては極刑になる。 ただオバマはどうも1128に逮捕されて以降、即座に司法取引を選択したとされる。 だから待遇が良く、おそらくGPSがついた状態で軟禁なのでは、とだけ言う。

こうした動きを厳しいと捉える情緒障害の領域にとどまってはならない。 今回の動きは少なくとも西側世界の中に生きる全て人間の死活問題というか、存在の根幹を問われる問題なのであり、仮に今回の動きが実現してバイデン大統領という事になったなら、入れ札によって代表者を選ぶというシステムそのものが全て無意味になる。 これからの人類の全てを中国共産党が決定するという事になる。 彼らは盗るだけであり、そして失敗したとしても一切の責任を取らない。 だから事態なるものが世界なるものが改善されることはないのだから、何処かで必ず人類は滅ぶ。 それも相当近い未来に。 具体的に言えば50年も経過しないうちに。

だから今ドナルドトランプと名乗っている人物は、ただの個人ではないのだ。 それは西側世界にいる、そして東側であろうとも、自由を求める勢力における我々なる領域の全ての代表者になっているのだという強い自覚と認識をそれぞれが持つ必要がある。 彼を支えるために。 彼を独りで歩かせてはならない。 共に歩かなければならない。  You'll never walk alone だ。

シドニーパウエル弁護士は、米国1214までに全ての証拠が出そろうと言っている。 そこから彼女は連邦最高裁判所における戦のステージに移動するのだと思われる。 そしてその中で国家叛逆罪認定をすることが出来るのだから、今の軍事法廷127-16の予定空けの動きと連動している。

現在の動きでCNNの内部通話が盗聴されているのが明らかになり、あれらの暴露が出た当日に国内の各種マスコミに通達があり、大事な話は電話、メール、SNSを使うなというそれが出た。 真っ先に名前が挙がったのが朝日新聞だったというのが興味深い。 今更驚くことではないが、朝日は戦前から世界共産主義同盟の一員というか、そういうものの構成部品であり、スターリンの命令の元に日米開戦を徹底的にあおらせていたというのがもうわかっている。 わたしはNHKのその辺の分野はまだ調べてはいないが、ま、どうせNHKもそうだったろうなと思っている。

戦前における各国の中の隠れ共産主義のスパイたちが、メディアと官僚と政治家と経済人の中に相当浸透していたのは世界各国の共通の悩みだったのであり、日本だけがそれらの毒手に侵されていなかったということはない。 彼らの罪科はこの令和の時代になって、そしてこれから大きく暴かれる。 日共に対しての非合法団体指定の事は言ったと思う。 それは中共が国際テロ組織指定されたら即座にスライド指定でそうなる。 だからこの時点で学術会議だとか千人計画だとかの情報を国民に少しずつ知らせているのだなと分る。

ジョージア公聴会で暴かれた、投開票所に侵入していた民主党上院議員のエレーナペアレントがBLMのリーダーの一人、ルビーなんとか( ジョージア州の監視カメラの動画に映っていた人物) とグルであることも明らかにされた。 彼女もグアンタナモだろう。 単純想定で20万人以上がこれから逮捕されるだろうと言われだした。 もっと増えるかも、だが。

グアンタナモのの軍事法廷を政治犯にまで適用できるようにしたのは当時の民主党政権とオバマ、ヒラリー。 そしてCIAも関与している。 あの時点での目的では当時の民主党政権に逆らった共和党勢力、トランプ陣営などに冤罪をしかけて逮捕収監する目的だっただろう。 だから政治犯でも適用と拡大したのだ。 だから彼ら自身がそれをやったから、これから国家反逆罪で大量の、特に民主党政権側の中からそれらの罪人をグアンタナモの輸送していったとしても、人権侵害だとか、米国以外の国に勝手に移送するな、などと言えなくなっている。 そもそも、グアンタナモはキューバにあったとしても、内部は米国領土扱いだ。 何も問題はない。

だから米国時間125土曜、つまりトランプ大統領がジョージア州で選挙集会演説をしていたころだと思うが、C-17グローブマスターⅢという世界最大の軍用輸送機が全米中を飛び回っている。 正確に言えば113の投票日のころから活動しているそうだが、12月入ってから相当活発な動きをしている。 一説には、全米で戒厳令を発令するために、主要な町の全てに戦車や高速装甲車などを配達して回っているとされている。 そして帰り便でこれらの反逆罪の罪人たちを大量に輸送していると。 

最後にジョージア州において、裁判所命令のもとに押収されたドミニオン集計端末マシンを解析したところ、明らかに不正が見つかったという報道が出た。

ジョージア州ウェア郡でトランプ陣営が押収した投票機から37票がバイデン票に入れ替わった証拠が発見された。これは州換算で13万票が付け替えられたという証明になる。 以前ドミニオンに関しては、期日前投票における3%だったかをこっそりと書き換えるシステムがドミニオンにはあると言ったかと思う。 恐らく今回見つかったのはこっち。 バイデン計画の側はこの程度の改ざんと、そして郵便投票の追加だけでバイデン当選とやれると判断していたということ。

ところが彼らの思惑を圧倒的に上回るリアルのトランプ票があったものだから、あわててドミニオン改ざんと郵便投票用紙の追加をやって、計画の全てが露見してしまったというのが、これは今更あなたに説明する必要もないだろう。

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西村幸祐
@kohyu1952
速報!ジョージア州の公正選挙を求める市民団体によるとウエア郡でドミニオンを用いトランプ、バイデン両者100票で集計実験をするとトランプは63票、バイデンは137票で毎回集計されていた。この実験結果を上に上げたがラッフェンスペルガー州務長官が無視し強行したという。
https://voterga.files.wordpress.com/2020/12/press-release-dominion-flips-trump-votes-to-biden-in-ga-county.pdf
12:21 PM · Dec 7, 2020
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=== ここまで


これだけの不正を堂々と行う勢力というは、兎に角我々人間を本当に家畜と同じようなものだという認識をしており、何を事前に暴露しても奴らには何もできないという傲慢から行動を積み重ねてきた勢力だ。 イルミナティカードがどうしただとかのあの辺の下りはそれ。 しかし、これらの行動においては本当は、人間世界にそうした意図をあらかじめ落としておいて、そのタネとでも言えるものを、人間自身が持っているエネルギーを少しずつ奪う事でそれを大きくさせて、その結果、あらかじめ落とした計画通りに実現化させるシステムだから… というのを言ったと思う。 だからそれらはシステム構造解析によって無効化出来るはずなのだとも。 つまりあなたが気づけということ。

いわゆるロックフェラーやソロスたちが、恐らく911も事前計画して、それを仕掛けた… この説に立つのなら、どうしてもその中に共謀者としての中国が出るはずであり、当時の空港セキリュティ部門にどれだけのアジア系が、華人が働いていたのかというのも本来なら調べるべきだ、ということの概念は覚えていたら次回以降やるが、それらの前後でアーロンルッソだったかがロックフェラー関係にインタビューをしていた。 これらの内容が事実なら、と前置きするが。

あの911の時点で、世界にやたら 911は米国のジサクジエン と吹聴して回った勢力は、どうしてもこれらロックフェラーやソロスや、そして中国なるものを大いにつながっている連中だ… という見方をわたしはせざるを得ない。 彼らの口から米国が悪いだとかという主張はあっても、中国ワルイなどとは聞いたことがない。 そして 中国語でブログを更新しているようなキャラ などもいるのを見るにあたっては( それは当人ではなくて関係者だったのかもしれないが、何とも判定がつけづらい) 、この地球世界の本当の真実というのは、まだまだ全く、人類に知られていないのだろうなあという言葉を出さざるを得ない。


それでも地球にいる間は、出来る範囲でそれを知らベ、あたらしく何事かを知っていく。 そして進んでいくのだ。


それが生きるということよ。 ( 演歌調)

今の世界状況は中国がこれから戦争をするので、それを周辺から抑え込む封じ込めを強めるという流れに入っている。 英国は来年早々1月に一旦沖縄に立ち寄って、そこから日本海に長期滞在、常駐する計画を発表した。 そして仏国は来年の5月に尖閣諸島などを含める離島の防衛奪還作戦の水陸両用の共同訓練を、南勢方面の離島で日米仏着上陸訓練を行うと発表した。

これらは太平洋側領域における欧州諸国の権益利権を、中国が全て奪おうと本気で動いているので、それを守るために必死になっているという言い方がある。 だから動きが速い。 そして我が国も、つまり日本も自国防衛において中国の脅威を感じており、それを跳ね返すためには味方が大いにこしたことはない、だから利害が一致している。 こうした動きはこれから増える。 我々は安倍首相の功績として、日本がNATOの中のオブザーバー国家としての格上げの段階にあるのだというのを思いださなければならない。 NATO加盟国との演習というものがこれから、対中国という文脈で増えてくるだろう。 それは確実に中国封じ込めにつながるのでそれは歓迎すべきだ。

日米英仏の連合軍の中に、恐らくインドと豪州が加わる。 その中で偶発的な動き、つまり中国の側の挑発からのアクシデントによって小規模ではあろうが、武力衝突が発生する可能性はある

日本時間の今日、米国時間の125土曜日、ジョージア州において大規模集会があった。 そして人々は熱狂した。 叫んだ。 本当に怒っていた。 我々の自由を奪ったやつを許さないといった。

われわれはトランプ大統領の為に戦う!われわれは米国の為に戦う! と熱狂的に連呼していた。


=== ジョージア集会 125

Live: Trump Holds Rally In Georgia Ahead Of Senate Runoff Election | NBC News

https://m.youtube.com/watch?v=E4w--Vhjteg

=== ここまで


米国人が、人類が、幸せになろうとしたらそれを妨害する勢力、進化しようと努力したらその足を引っ張る勢力というものが 本当に実在するのだ ということに気付きだした。 表層意識においては選挙制度強奪だ。 しかし深層意識においては、自分なるものの存在からずっと奪い盗ってきたものがどうやらこの地上には本当にいるのだ、と分かり始めている。

わたしは前回、ジョージア州の知事の娘のボーイフレンドが、恐らく自動車事故を偽装して暗殺されたといった。 彼は不正選挙に関わる署名要求を知事に働きかけたり、告発をしようとしていた。 その矢先に交通事故だ。 そんなものが交通事故であるわけがない。 そして彼の乗っていた車の画像とかがSNSに出てきた。 明らかに爆発したか、外部からミサイルの様なものを撃ち込まれて破壊された状態になっていた。 金属部品が溶ける程の高熱が発生したとあった。 ガソリンが気化して燃焼しても、車体を構成する軟鉄というか、スチールの部分は融解しない。 どうしてあれが交通事故なのか。 本当の事を発言したら御前もこうしてやるという強い脅しの意思を感じる。


=== リンカーンWiki

サムター要塞が陥落したあと、リンカーンは直接戦争を指揮することと、反乱を鎮圧するために全体戦略を策定することの重要性を認識した。

前例のない政治的および軍事的危機に直面し、前例のない権限を使う最高司令官として対応した。戦争指揮権を拡大し、アメリカ連合国の外港すべてを封鎖し、連邦議会による予算割り当て以前に資金を支出し、人身保護令状の発行を中止したあとはアメリカ連合国の同調者と見なされる数多くの者を逮捕させ、収監させた。

これらの行動は憲法違反ではあるものの、のちに連邦議会と北部大衆の支持を得た。さらに、境界にある奴隷州の強力な北軍同調者を補強し、この戦争が国際紛争とならないようにしておくために
奮闘する必要性があった[183]。

=== ここまで


トランプ大統領が本当に戒厳令に踏み切るかは分からない。 事実上今の彼は非常事態法202dの発動によってそれとほとんど同じ権力を行使できるようになっている。 ただ、国内の反乱者の数があまりにも多いなら( 一説には米国国内だけで数十万人を想定しているとされる) 、確かにそれでは司法機関の連中を使っての逮捕など間に合うわけがなく、軍隊を対象の地域に差し向けて、手を上げろ、という形における身柄拘束しかあり得ないので、その場合は戒厳令という流れになる。

ただ125のジョージア集会において、米国国民の総意は、周辺部にまであれらの熱量が届くまでには一か月くらいはかかるかもしれないが、概ね戒厳令やってよし、の方向に向かっていると判定する。 自分たちの自由が( 公民権などが) 一時的に制限されても、それでも我々の母国のアメリカを中国に売り飛ばそうとした裏切者たち、売国奴たちを始末しろ… という方向に向かうと思える。

第二次世界大戦における戒厳令はハワイ準州にしか適用されなかったが、それは

・夜間外出禁止令 ・公民権の停止 ・令状なしの拘束 ・民間人への軍法会議の拡大 だった。 戒厳令下でも、民事裁判所は機能している。 軍の導入には、議会の承認が必要だった。

これらの概念と解釈運用に対してごちゃごちゃと言っている勢力はしかし、トランプ大統領がFEMA( 危機管理庁) 発令を行い、そこからの解釈で大量の反乱者の対応、逮捕も可能だという事を言わない。 気付かれたくないのだろう。 そしてトランプ大統領は1224-25のラインで裏切者たちへの処刑を開始するのではないかと言われている。 その為に処刑方法として、大量に処理できる銃殺刑とガス室を許可したのだとも。

このクリスマスに処刑を行うというのは、この日に、世界からさらってきた赤ん坊を丸焼きにして食べるイベントを持っている勢力が、今回の国家転覆を仕掛けた側の人間勢力の中の主要メンバーたちであり、それらに対しての相当の警告と脅しと予告だという説がある。

もっと言えばこれらの連中は「 食べたいから食べている」 のであって、それをもっともらしく理屈をつけなければ、それこそ人類社会から狩られてしまうので、悪魔主義を道具として使っているというそうした見方がある。 彼らの中の人は牛頭人か恐竜人間か、などと謎のコトバをちらりと書く。

今の文明はバビロン、つまりバビロニアだとかハムラビ法典がどうだとかの12000年まえになるが、そのバビロンの地域から地中海に進出して海賊を行って略奪をしていた人間勢力が、欧州に上陸し、それらが欧州の中の自称名家、そして集金装置としての金融支配層集団をもっているという見方を貴方に一つ提示しておく。

フェニキアだとかカルタゴの話は過去にもやった。 なぜ彼らはローマによって滅ぼされなければならなかったのか。 それは彼らの中の価値観が、当時における人類社会の常識からは明らかに逸脱したものであったから。 

マラトンの戦いの時、彼らは( この場合はフェニキアだろうが) ギリシアの神殿から像を略奪している。 彼らは「 貿易」 と「 海賊」 を兼業して、それはもはや国家ぐるみの略奪というよりも、フェニキア全市が完全に連携していて、王や神官も公認の下、地中海最強の艦隊がバックアップしていたという見方をしてもいい。 だから誰も止めれられない。

あと、彼らが世界から忌み嫌われるのには別の理由がある。 コドモの人身御供。 あれは事実であり、カルタゴからは子供の頭蓋骨が大量に発掘されている。 彼らは神にささげると言って食人をしていた。 人間を食物として食べていた。 それらの血族が現代に生き延びている。 中国にも広がっているという言い方をする。 

紀元2世紀頃の文芸作品に「 フェニキア海賊」 の話は多くある。 クセノフォンの「 エフェソス物語」 、ロンゴスの「 ダフニスとクロエ」 タティウスの「 レウキッペーとクレイトフォン」 などの内容は、フェニキア人海賊に捕まって切り刻まれて食べられた話がうなるほどある。 そういう連中が現代に生き延びて、ただ人間を食べたいだけなのに、細かいドロドロした設定を貼り付けて全体を偽装することは、これはある。 わたしがあなたによく言う。 ただ使っているだけなのだと。

この様な人間集団を、当時の秩序の警察官であるローマが野放しにすると思うか真面目に考えてみることだ。 殲滅するに決まっているだろう。 だから彼らは隠れた。 それが今回の米国国家転覆をしかけた側の勢力だ… という見方をひとつ、わたしは持っている。


===

MASSIVE BREAKING ? Reports of the
assassination of the Israeli Mossad commander
Fahmi Hinawi, southeast of Tel Aviv,
Israel by unknown persons

MASSIVE BREAKING -

イスラエルのモサド司令官ファフミ・ヒナウィの暗殺に関する報告書、
イスラエルのテルアビブ南東部、無名の人物によって

モサドの司令官が暗殺された

=== ここまで


この動きは1128に報道が出た、イランの核開発の父とされるファクリザデという科学者が、イランの主張によればイスラエルによって暗殺されたという動きの報復としてのものだと分析しやすいような構造になっている。 しかしわたしはその時に貴方に言った。

ファクリザデは米軍の特殊部隊によってイランから家族ともども亡命した、安全に逃がされた、と。 これは分からない。 わからないが、それらの情報がどうやら本当でありそうなのは、23代CIA長官のブレナンが発狂しているというか、安定している状態ではないという報告が挙げられたからだ。 どういう文脈でそうした表現が出てきたのか分からないし、嘘である可能性もある。

しかしファクリザデ亡命が事実であり、彼が生きているのだとするのなら、彼は中国とも深くつながっていたし、勿論米国ともつながっていた。 この場合の米国とは今回の国家転覆計画を仕掛けた側の米国勢力という意味であり、ここにブレナンがいる。

トランプ陣営がこれから国内の裏切者の始末と中国に対しての宣戦布告を行うのなら、イランにおいてこれら両勢力の接点、カウンターパートであったファクリザデを引き込むのは当然だと言える。 そしてこれらの動きを イランの政権が許可していたら どうなのか、というのを言う。

わたしはかつてソレイマニ長官の暗殺をイランの今のハメネイかロウハニ、又は両方の勢力がこれを除去する事に同意して米国にソレイマニ長官のイラクのバクダッド近辺における秘密活動のスケジュールを渡したのではないかと言った。 彼がヒラリーたち、つまりソロスたちと繋がっていただろうということも。 そして恐らくイランの中で急速に、あり得ないくらいに早い速度で拡大した武漢肺炎とは、ソレイマニ部隊の革命防衛隊が持ち込んだのではないかとも。

ソロスたちはあの暗殺の時点で相当追い込まれていた。 だからどうしても状況をひっくり返すために米国内部の内戦か、米国と第三国を交戦させる必要があった。 だから彼らはソレイマニとその配下の革命部隊を使って米イラン戦争を起こさせようとした。

ホルムズ海峡の米軍無人機の異常侵入、ソレイマニ長官暗殺からの報復、その前後におけるウクライナ航空機の撃墜… これらの全てはソロスたちが米イラン戦争を起こさせるために仕掛けたことではないかという見方がある。 今となってはウクライナ機が本当に実在したのかどうかすらも疑わなければならない状況だと言える。

こうした動きを中東において活発に活動出来た隠密勢力は何か。 米国の、ソロスの側のCIAと協力していたのは勿論イスラエルのモサドだ。 モサドの中にイスラエル国家に忠誠を誓うのではなく、ソロスや中国に忠誠を誓う裏切者たちが必ずいた。 これらの勢力が中東における不安定化を仕掛けていたという見方、これは必ずある。 だから今回の動きは、モサドの中のソロス派に対しての粛清…この可能性は否定できない。 単純にイランの報復かもしれないが。

その流れの中に、オバマがヒズボラとハマスを( 特にヒズボラを) 大きく支援して、あれだけのテロ組織にした。 そのような見え方がある。 というよりも公然とそう語られている。 マイケルフリン中将が第305情報大隊でオバマ政権の全体を探り出したのは、明らかにオバマやヒラリーたちが米国国家の安全保障を破壊する動きをけしかけていたからだ。

今回は イランの核開発そのものがフェイク という概念はやらない。 ずっと指摘されていたし、わたしは話半分かなとも思っていたが、今の米国の国家転覆の流れからしたら恐らく本当だったかもしれないなとは思いだしている。 まだ半分くらいだ。


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Secretary Pompeo
@SecPompeo

US government account
Slovenia’s designation of Hizballah as a terrorist organization in its entirety is a critical step in the fight against Iranian-backed terrorists. We commend Slovenia and other European nations for taking action to prevent Hizballah from threatening their peace and security.
午前8:09 · 2020年12月5日·Twitter Web App

ポンペオ国務長官
@SecPompeo

米国政府のアカウント
スロベニアがヒズボラをテロ組織全体として指定することは、イランが支援するテロリストとの戦いにおける重要なステップです。 我々は、ヒズボラが彼らの平和と安全を脅かすのを防ぐために行動を起こしたスロベニアと他のヨーロッパ諸国を称賛する。
午前8:09・2020年12月5日・TwitterWebアプリ

=== ここまで


スロベニアはトランプ側についた。 そしてNATO軍は域内の中国の勢力下にある加盟国の包囲網を形成しつつある。 125-6の時点で急に欧州の中での武漢肺炎の拡大が、とくにイタリアにおける拡大が酷いというアナウンスが出てきている。 今回ドミニオン関連で中国についたセルビアも色々な意味で包囲されているだろう。 あそこはもう中国の直轄地のようになっている。 メルケルがどちらの側か分からないが、彼女がドイツの中に敷設した、グレートリセットの概念の延長ではあるが、それはそのまま、自国の中の中国のスパイを、便意兵を問答無用で逮捕拘束、そして処理するという人権弾圧健康独裁法とでもいえるものを成立させたことを思い出すがいい。 彼らはいつでも米中のどちらにも寝返ることが出来るような体制を構築している、この様に考えるべきだ。 …フフフフ、汚い、実に汚い。

米国での動きによって、人類世界を裏から操っていた勢力というものが本当に存在し、それらをすべtれこのいちどきに大量に始末しなければ人類の未来はない… という概念の元に米国の全体総意は進んでいる。 ただしい。 これは間違いなく正しい。

問題は何も知ろうとしない貴方にある。 与えられた情報をただの娯楽刺激情報としてしか摂取せず、それ以上の自らの意識の展開を一切はかろうともしないあなたにある。 これは娯楽ではない。 今の動きは貴方を愉しまる娯楽ではないのだ。

ここで気づかなければ、ここで行動を変えて知ろうとしなければ、ここで知る事によって認識を変えて、その結果 世界を変えて・世界を移動しなければ あなたに未来はないのだ。 勿論わたしにも。

だからわたしはアナタに色々と言っているのです。 余計なお世話であり、ずっと続くものではないが、旅というのはいっしょにいる間においては、ある一定の範囲においては融通をきかせるものだから。 また別れていくのだ。 必ず。 であるのなら、一緒にいる間においては、せめてもの、ほんの少しででもの、進化を、向上を、改善を、合理を、解決を、もとめるのがわたしだ。

そしてまたそれぞれはそれぞれの目指すべきところに別れていく。 進んでいく。 目指していく。

ここで、止まってはいけないのだ。 此処で知らないというのは、旧い地球に取り残されて消えていくというのを意味する。 それらの概念を今はやらないが、われわれは過ぎ去ってしまった未来の残された余波の中に表示されている情報パケット座標に過ぎない。 進まなければ、追い付かなければ消える。 それを言う。 言っている。


奪い盗るものたちと決別するべきときが来たのだ。 それが 今 なのだ。 これを伝える。

ジョージア州における監視カメラ画像が公開されてから潮目が一気に変わった感がある。 そしてあの動画に映っていた人物がBLMの首脳部のルビー・フリーマンであるというのが明らかになって、更に全米が動揺している。 特に民主党支持者の中で。 自分たちの信奉している政治勢力がテロ組織の手を借りて不正選挙の工作を実際にしていたというのが明らかになったら、それはショックだろう。 いずれにしても125時点のジョージアの方向性としては州議会で選挙人を決めるという風に全体合意が為されつつある。 反対をするべき民主党勢力が、これだけの証拠が出てしまって何も言えなくなった。 そのような表現だ。

これでも決まらないなら、連邦最高裁判所に提訴する流れになるだろう。 この中で判事が買収されていてその訴え、つまり疑惑州の集計、公証を停止して、全て議会で定めよ… という風な判決を出さない、つまり内部の判事が買収されていたというのが明らかになったら、その時点で米国の司法が完全に機能していないと判断してトランプ大統領が戒厳令を発動することになる。

我々西側世界、民主主義領域の敵とというのは、共和党系の判事をエプスタインアイランドの常連客にして、民主党の意のままに操る… この様なことを計画的意に仕掛けて実行する奴らのことだ。

ジョン・ロバーツ判事は共和党系だとされるが、彼の実際の判決は常に民主党の要望に沿ったものだ。 彼は思想的に左翼なのかというとそうではなく、前述エプスタインアイランドの常連客で、民主党勢力にずっと脅されていた。 その様に言われている。 というかリンウッド弁護士がそうした概念を少し前に言っていたが、インタビューで。

少し前まではギンズバーグが生きていたので、何をどうしても4対5で常に民主党勢力が勝利していたが、彼女が死んで、トランプ大統領は即座に保守系のバレット判事を入れ込んだので、今は5対4でぎりぎり共和党有利になっている。 この部分にカネの力で買収、これはありえる。 今の動きなら。 ただソロスが逮捕されているというのなら、その工作はない。 だから、最高裁の提訴において買収的なものが見えないのなら、ソロス逮捕は事実だったのではないかという風に考えることも出来る。


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Lin Wood@LLinWood
Every journey to the truth starts with one small step.

Bernard B. Kerik@BernardKerik

BREAKING NEWS!!!!! Michigan State Judge orders forensic inspection of Antrim County election machines, and prohibits the destruction of evidence relating to the 2020 election. #StopTheSteaI

ミシガン州判事がアントリム郡の選挙マシンのフォレンジック検査を命じ、2020年の選挙に関連する証拠隠滅を禁止

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Rudy W. Giuliani
@RudyGiuliani
·
10時間
BIG WIN FOR HONEST ELECTIONS.

Antrim County Judge in Michigan orders forensic examination of 22 Dominion voting machines.

This is where the untrustworthy Dominion machine flipped 6000 votes from Trump to Biden.

Spiking of votes by Dominion happenned all over the state.

ジュリアーニの勝利宣言

正直な選挙のための大勝利。
ミシガン州のアントリム郡裁判官は、
22台のドミニオン投票機の法医学検査を命じました。
これは、信頼できないドミニオンマシンが
トランプからバイデンに6000票を投じた場所です。
ドミニオンによる投票の急増は州中で起こった。

午前9:12 ・ 2020年12月5日 Washington, DCから

=== ここまで


いずれにしてもジョージア州の動画公開が大きな追い風となって、ミシガンでもバイデン勝利でやっていた流れがひっくり返りつつある。 ただ、今の反転の流れに抵抗しなければ、国家反逆罪で死刑か中国の関係者に処刑される可能性が非常に高いジョージア州の知事と州務長官が、ビデオの公開があったにも関わらず抵抗を続けている。

ケンプ知事は、自分は知らなかった、関係がない、署名を州務長官のラッフェンスペルガーに何度も命令していたとウソの発言をしており( それは嘘、共和党勢力から署名確認を5回も申請が出されていたのに拒否したのはケンプ知事) 見苦しい奴だなあと思っていたら、今度は彼に警告というか脅しが入った。 彼の娘のボーイフレンドが今日の125で殺害されている。 恐らくは。

ラッフェンスペルガーは動画が出てきたのにも関わらず、それは証拠にはならないと主張して( 最初は不正を認めていた。 脅されたのだろう) 、来週にでも州としての公証をするという風な主張をしている。 しかし議会はカンカンであり、それを行うのは無理だとは思うが。


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Kelly Loeffler’s staffer, Harrison Deal (Brian Kemp’s daughter’s boyfriend),dies in car accident the day after Brian Kemp said he wants to have a signature audit and “make things right” with resident Trump.

ケリー・レフラーのスタッフで(ブライアン・ケンプの娘のボーイフレンドの)ハリソン・ディールは、ブライアン・ケンプが署名監査を受けてトランプ大統領と「物事を正しくする」ことを望んでいると言った次の日の今日、自動車事故で亡くなりました。

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ニュース WTOC コム 2020/12/04

東行きのI-16でのクラッシュでハリソンディールが殺害されたことを確認しました。プーラー警察は現場に対応し、3台の車両が出火しているのを発見しました。ディールはクラッシュで殺されました。他の3人は現場で軽傷の治療を受けました。レフラー上院議員は、マイク・ペンス副大統領とデイビッド・パデュー上院議員とともにサバンナでの選挙集会に出演する予定でした。

=== ここまで


ただの脅しの為だけに平気で人を殺す。 ヒラリーの大統領選挙の時にも同じ動きがたくさんあった。 そうした人間の命を命とも思わない勢力が我々の今の敵という言い方になる。

彼ら民主党勢力の敵対キャラに対してのやり口は全て同じで、基本的に対象者を人種差別主義者を筆頭とする、「 既存の常識の社会の枠の外側にいる人間」 というコトバにおける印象操作からの、いわゆる世俗社会からの切り離し、孤立を狙う。 それを当人に思わせて行動を変えさせば勝ちという精神構造が彼らの中に書き込まれていると分り、これは陰の糸と言われる勢力の人間支配コントロールシステムにおける基本の基本だと我々は知っている。 同じことの繰り返ししか出来てない。 つまり彼らは何も生み出せないからという言い方にもつながるが。

オバマの嫁と称する人物のミシェルオバマが一週間も経過していないが、トランプ大統領の事をレイシストとののしった。 これは彼女が旦那と称するバラクオバマが実際に逮捕されてしまっている所からくるところの、次の逮捕は自分ではないかということの焦燥葛藤恐怖からきているのではないかとされる。 まあ、そうだろう。 そしてオバマは今日の125の時点で何か相当に画質の悪い動画の中で色々答えているという風な情報も出ているが、それは過去映像の加工だと言っている人もいる。

更にCIA長官のジーナハスペルが通常の勤務をしていると、同僚が語ったとされているが、肝心の彼女当人が公の場に一切出ていないので、それらの隠ぺい工作は逆効果になっているなとわたしは判定する。 彼らも自分たちが追い込まれているのを理解しているだろう。

ヒラリーが大統領選挙に出る流れの中で、彼女とその支援勢力が、彼女の不正を暴こうとした勢力や彼女を批判した勢力に対して行ったやり方が、徹底的な人格攻撃であり、その内容が人種差別主義者・右翼、というもののレッテル貼りだった。 更にナード( オタクの事だと思う) 、女にもてないクズ、とでも言えるような外観からイメージされる徹底的な人格破壊をしかけていた。

しかし当時ヒラリーを批判していた中心人物はジル・スタインやスーザン・サランドン、ビビアン・ウエストウッドのような知性派の女性だった。 だからこれらの勢力は、一番酷いのは確かスーザン・ランドンに対して「 レイプして殺すぞ」 と公然と脅迫、脅していたのをわたしは覚えている。 ビビアン・ウエストウッドはヒラリーに対して「 邪悪な戦争屋」 と徹底的に批判していたが、彼女も相当脅されていたようだ。

彼女たちは殺しすぎた。 今回のジョージア州の知事の娘のボーイフレンドの自動車事故は典型的な暗殺だと思った。 そしてこの動きを受けてラッフェンスペルガー州務長官が、最初の不正はあったから、反転して「 それでもバイデン勝利と公証する」 と言い出したのだろうなと見え見えだ。

彼の頭の中にはお仲間の、4年前に殺されたセス・リッチの事があったのだろうなあとわたしは勝手に考える。 セス・リッチはワシントンDCにある自宅の近くの路上で、背中から二発の弾丸を受けて射殺されている。 セス・リッチは当時の民主党の全国委員スタッフだった。

閑静な住宅街だったのだがまともに銃声もせずに、当時は不思議がられたが、これらの暗殺に使われたものが亜音速弾丸であることが分かって、少なくとも関わった人間が特殊部隊の系列につながる、軍なのかCIAなのかは分からないが、普通の系統の勢力でないことが判明している。

当時のヒラリーはなにくわぬ顔をして、米国の銃社会に警鐘を鳴らすという政治家としてのパフォーマンスを行い、故人への追悼のコメントとしたが、不思議な事に警察は強盗殺人事件として処理したにも関わらず全くと言っていいほど捜査せず、容疑者と称される人物も現れず逮捕の動きもなかった。 これらの事件に関しては12日後にウィキリークスがDNCメールで公開している。


=== ウオッチガード

2016/07/27
DNC のメール流出の詳細を探る
メール 大量 Mail Spam Many
2016 年 7 月 27 日、編集部記事

DNC(米国民主党全国委員会)にとって、今週は波乱の幕開けとなりました。DNC のデビー・ワッサーマン・シュルツ委員長が、同委員会幹部の 20,000 件近くのメールがウィキリークスによって公表され、その内容から、バーニー・サンダース氏の大統領選活動の妨害を図っていたことが明らかになったことを受けて、辞任しました。メール流出の原因は明らかになっていませんが、多くの専門家が、DNC はロシア政府が関与する攻撃に狙われたと考えているようです。

=== ここまで


ミシガンでドミニオン端末の証拠保全命令が出た。 もうとっくに初期化されているかもしれないが、されていないかもしれない。 されていたとしても、ドミニオン社の開発要員が司法取引でトランプ陣営に複数いるので、復元できるかもしれない。 ま、これはさすがにどうかとは思うが。

そしてペンシルベニアでも、最高裁に提訴されていた訴えが通り、最高裁から州の裁判所に129までに対応するようにとの命令が出た。 ところが選挙人確定日は128になっている。 だから、明日の予定、米国125土曜の重大発表とは、シドニーパウエル弁護士が連邦最高裁に提訴しているとされる、128の確定日をもう少し延期する、という事の判断が通ったという事の発表か、又は、選挙人を確定出来ないので下院1票における大統領選出に移動するということの発表なのか、穏便なものであろという想定をすると恐らくそのあたりではないかと思う。 いきなり戒厳令はない。

トランプ大統領は前述国家緊急事態法202dを今年の520に発令しているのだから、本当を言えばもっと強権的に物事を進めてもいいのだ。 しかし彼は米国の中の分断を発生させないように細心の注意を払っている。 彼に知性がないという風にいつも言っている左側の勢力は、トランプ大統領の今の行動をみてどう思うのか。 まあ、彼らは何を言っても自分の都合しか言わない人たちだが。


===

Josh Barnett for Congress (AZ-07)
@BarnettforAZ
·
9時間
BREAKING: Pennsylvania Election lawsuit has been officially docketed at the US Supreme Court!!! Justice Alito has ordered the state to respond no later than December 9th.

議会のためのジョシュ・バーネット(AZ-07)
@BarnettforAZ

9時間
速報:ペンシルベニア州の選挙訴訟が合衆国最高裁判所で正式に提訴されました!!! アリト裁判官は、12月9日までに対応するよう州に命じました。

=== ここまで


恐らく今月中に相当のことが終わる。 米国の中の裏切者たちに対しての逮捕などの動きは年度内の331までに起きてくるだろうとわたしは捉える。 その上で中国を名指ししての、敵国扱いからの事実上の宣戦布告と同じような各種制裁というか、そうしたものが実際の行動として仕掛けられる。

明らかに中国はやり過ぎた。 しかし彼らは更に奥の手を出すだろう。 わたしは3日ほど前にらとクリフ国家情報長官が発言した「 中国はスーパーソルジャー開発実験を積み重ねている」 というそれを非常に重く見ている。 そうした生物兵器というか、もはや機械人形とでもいえるものを繰り出して、要人の直接テロをしかける( これは自爆攻撃すらあるということ) のではないかと身構えている。 中国は自国の国民の正規兵士すら生物人体実験の対象にして、中国共産党というあのシステムを守るために必死になっている。 こういうものをもうこれ以上この地上に存在させてはならない。 彼らのやっていることは、明らかにソ連がやってきたことを超えてしまっている。

人間が支配するのを当然だと思う連中をこれ以上許してはいけない。 支配するものとされる者、そしてされたいもの、されたがる者、というのは全て同じものだ。 だから貴方の中の潜在意識の中に少しでもこれらの勢力に従うような部分があるとしたら、彼らはその部分にフックを引っかけて貴方を引きずり回す。 彼らを拒否せよ。 その為に、彼らの過去からのやってきたことを見つめ、それを学問的に構造分析し、情緒感傷の入る隙間の全くない事象の報告書として自らの内部に記録し、その上で対抗、清算、消滅、そして回避などに向ける対応をそれぞれが考えなければならない。

自分ひとりでそれが分からないのなら、同じような傾向の精神構造体の領域に接近してそれらの疑問を聞かなければならない。 力のない我々庶民のクズは、泥たちは、そうやって情報を拡散集合解析合理、という形でもって、これらの奪い盗るものたちに静かに対応して、対抗していかなければ全てやられる。 わたしはこれを何度も言う。


諦めてはいけない。 そしてわれわれが諦めなければ、恐らく世界は、よたよたとつまづきながらも、良い方向へと変わる。 それは…


人間が人間を支配しない世界  のことだ。

CNNのザッカー社長が社員らに対しての番組制作会議とでも言えるものの中で、トランプ大統領を誇大妄想狂の精神病患者の様に報道して、それをもって退陣させる社会の空気を形成せよ、という風な命令を出していたことが明らかにされた。 これらのCNN内部情報の暴露は1224だか25のクリスマスまで続けられる予定。 これらの情報が内部社員による告発なのか、米国の全てのメディアにスパイを入れ込んでいるモサドによるものなのか、アリゾナに本部があるとされる第305情報大隊と言われる勢力によるものか、ECHELONシステムによるものかははっきりしない。 まあ言わんだろうが。 ヒラリーとジョージア州のラフェンスペルガー州務長官の会話も詳細に記録されているので( ドミニオン関連で入手した1000万ドル前後の賄賂のことをヒラリーに相談していた) 、出どころが同じなら、エシュロンか305大隊( いわゆるクラーケン) なのだろうなと思う。


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Diana S (Gab: DianaSun)
@DianaS46760352
·
12月3日
CNNアンカーのザカリア氏やバイデン選対のアドバイザーが11・20に開かれた広州での中国共産党のカンファランスに出席していた。

=== ここまで


こうした動きがどんどんと公開されていくにつれて、今回の動きは単純に不正選挙がどうしたというものではなく、自由主義体制の長の国である米国の国家転覆工作を、米国の中の裏切者、自称エリートと称する連中が、中国と深く協力してこれを行ったという事が、米国全ての国民に明かされ、伝えられる流れに入っている。

ラトクリフ米国家情報長官が123で「 中国政府が米国や地球全体を経済、軍事、技術的に支配しようとしているのは明白だ」 と公的に発言し、中国とその眷属なるものが、少なくとも米国における動かしがたい脅威であるということの情報伝達を行った。

わたしは今の時点でだから、米国の中に国連の選挙監視団、国連の平和維持活動部隊、とでも言えるような、ファイブアイズ各国の軍人兵士たちが米国の中にどうやら入っているという情報はなんだか本当に見えてきている。 豪州のメルボルンから入っているというのは前回言った。 しかしカナダや英国や日本からすら入っているのではないかと捉えている。 それほどの危機なのだ、今回の動きとは。


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https://youtu.be/hIdOv3Q05X0

Donald J Trump
チャンネル登録者数 248万人
Video footage from #Georgia shows that poll workers were told to stop counting and leave, while 4 people stayed behind to continue counting ballots in private

#Georgiaのビデオ映像によると、投票所の労働者は数えるのをやめて去るように言われましたが、4人は後ろに留まって投票用紙を数え続けました。

ーーー

https://youtu.be/nVP_60Hm4P8

#Georgia
Video from GA shows suitcases filled with ballots pulled from under a table AFTER poll workers left
526,163 回視聴•2020/12/03

Donald J Trump
チャンネル登録者数 248万人
WATCH: Video footage from #Georgia shows suitcases filled with ballots pulled from under a table AFTER supervisors told poll workers to leave room and 4 people stayed behind to keep counting votes

見る:#Georgiaのビデオ映像は、監督者が投票労働者に部屋を出るように言い、4人が開票を続けるために後ろにとどまった後、テーブルの下から引き出された投票用紙で満たされたスーツケースを示しています。 その中からスーツケースに入った投票用紙がでてきました。

※この映像は盗撮や隠し撮りされたものではなく選管が保管していたものです

=== ここまで


トランプ大統領がこれらの証拠画像を出した時点で流れが一気に変わった。 ジュリアーニ弁護士は SMOKING GUN FROM GEORGIA という発言をツイートし、その上でジョージア州知事と州務長官は一斉に「 自分は今回の動きを知らなかった、誰かがやった、不正はあった、自分は関係がない」 という必死の抗弁作業をおこなっている。 しかし彼らは恐らく助からない。 司法取引の期間は終了し、それは打ち切られたと宣言されている。

彼らの命乞いは彼らの問題だ。 問題は今回のジョージアの動きを受けて他の疑惑州というもののこれからの宣言というものがどうなるか。 12月8日に選挙人を確定出来なければ、そもそも1214に選挙人投票やることができない。 だから米国現地125土曜日にトランプ大統領の重大発表とはそれらに関するものではないかと思われる。

確かに戒厳令を発令して、全米全土に軍隊を展開して、次々と逮捕を行うというのも想定された、用意されたプランであるに違いない。 しかしトランプ大統領は、それらの強権を行える状態であるにも関わらず、あくまで平和裏に物事を進め、その事で米国国民の信任と、米国を分裂分断させないように( 共和vs民主のような) 細心の注意を払っている風に見える。

再投票、または疑惑の州への三権( 司法立法行政) の停止からの、連邦法における事態の解決の手順を進める… とでも言った穏やかなものが控えている風には見える。 ま、あとはオバマやヒラリーやビルやCIA、FBI長官の逮捕を発表かもしれないが。 

ジーナ・ハスペルとクリストファー・レイの二人に関しては、アトランタの集会においてリンウッド弁護士が二人とも首になったと発言していたので、恐らくそこから拘束、逮捕されているのではないかと思う。 ただ、ロイターは日本時間123の時点でトランプ大統領はレイ長官続投の意向とかと報道していたが。 今は誰が本当の事を言っているのか全く分からないので、これらも嘘かもしれない。

今は自分の立ち位置がわからなくてふらふらしているFOXが日本時間123の時点でこれを言った。


===

And the president vowed that he’s“determined to protect our election system,” which he claimed,
“is now under coordinated assault and siege.”

そして大統領は、彼が主張した"私たちの選挙制度を守るために決意した "ことを誓った。 "現在、協調的な攻撃と包囲網の下にある"

=== ここまで


普通に考えればこれは、反乱を起こした連中を逮捕拘束したと読むしかない。 わたしの常識においてはそうなる。 ああ、拷問の女王のジーナハスペルも遂に自分が拷問をうける立場になったか、麻酔なしでペンチで手足の爪を全て引き抜かれることになったか… などと思ったものだ。 いや、今の時代はそんなことはしないが。 ハスペルに致死量に近いほどの自白剤と、脳が破壊されても構わない程の催眠誘導からの潜在意識下にある記憶から表層意識の思考、記憶まで全て抜き取るだけだ。 彼女が司法取引の期間の外で逮捕されたのだったら、普通に考えたら彼女は国家叛逆罪を行ったテロリストであり、テロリストには人権がないのだから、利用価値があるのなら生かすが、そうでないのなら、情報を抜き取る過程で殺してしまったとしても、それは問題とされないだろう。 テロリストに人権がないというのはそういうことだ。

今回のジョージアにおける監視カメラ画像動画が流出した事で、日米のマスコミがおぞくり返った( おぞくり返る→ おぞけを出しながらのけぞり返る、ひっくり返るの意味)。 そして今日の124の早朝くらいから必死になってアリバイ工作、選挙不正疑惑的な報道を渋々発信している。 しかしもう遅い。 今回の選挙干渉介入制裁法案とでもいえるものは、選挙期間が発生した時から、という風な明確なスタート地点が決まっていて( だから恣意的運用解釈における遡及法のカタチにはなっていない) 、どの日付をスタートと決めるかはわたしは米国の司法ではないから断言しないが、少なくとも中間選挙の後の2018年以降だという風にざっくり決めるなら、どう考えてもその時点から日米のマスコミは偏向しまくっていたので、トランプ大統領を中傷し、中国が世界の覇者になる、そうなるのが正しい… と毎日毎日やっていたので、これはどう考えても助からないと思っている。 ログは勿論記録されている。 されていない訳がないだろう。

だから日本時間123の時点でFOXが「 バイデン陣営の法律事務所が中国との取引履歴をHPから削除」 という風な、明らかにバイデン側に不利な報道を開始している。 彼らも腹をくくったのだろう。 今の侭のどっちつかずの状態を続けると、今までの契約顧客を全てニュースマックスなどに奪われてしまうという相当の危機感もあったのだろうと見える。

しかしわたしの勘違いでなければFOXは今はディズニーが大株主になっているのだから、彼らの主要メディアにおける本丸のABCがどのような論調を発信しだすか。 そしてロックフェラーとつながっていたとしか見えないCBSがどの時点で論調を変えるか、これを観測することによって、米国の大きな流れの変更が、つまり今回中国の側についた奴らが中国さえ裏切って、トランプ大統領の側に寝返ったのかどうかの判定が出来る、とそう考えて身構えている。 …フフフフ、汚い、実に汚い。


===

mei@mei98862477
動画が証拠になり今まで不正は無いと
言い張っていたジョージア州務長官が
遂に不正を認める事態になりました
ジョージア州は選挙の勝者をバイデンと発表しているだけに、
それすらもひっくり返す事になりそうな流れです

mei@mei98862477
ケンプはこの動きに慌てて
投票用紙の署名監査の実施を要請
おまけに人のせいにしています
「私は前から法律に従い署名監査を求めてたのに、
国務長官がやらなかった!!直ぐやるべきだと思います」
上指差し嘘吐き大爆笑
ケンプの野郎、オレは何も知らなかった作戦に切り替えましたな

=== ここまで


まさしくカイジだとかアカギとかに出てくる小悪党、これらが実際の知事や州務長官をやっていたというのが米国の悲喜劇。 しかしこれはジョージア州だけのことではないだろう。

米国在住の普通の人の声というか印象は( いわゆるノンポリ、情弱のフツーの人) 、今回の選挙が全てにおいて何かおかしいなという印象を持ち始めているというのと、民主党支持者は「 今回の事が嘘であってくれ」 と願望を交えながら「 だが本当の事なのだろうな」 と諦めながら事態を容認しつつある流れ、これがまとまりつつある。 バイデンが圧倒的得票数で勝利したと本気の本気で認識している勢力は、恐らくはゼロだと言い切っていい。


===

アリゾナ州公聴会
元米陸軍情報将校ウォルドロン氏の調査チーム

「ドミニオンはインターネットへの多数のアクセスポイントを持っており、インターネットに接続されています。 ドミニオンの取扱説明書にその方法が書いてあります。 サーバーのトラフィックもインターネット接続があったことを示しています」

=== ここまで


こうした発言の動画が全米のケーブルなどでは配信されまくっている。 主要メディアと言われる媒体が必死になって無視しているが、彼らはもう少数派というか、いつまでもその状態にとどまっていると間違いなく今後、米国民からお払い箱にされる。 なので、方針転換を、もう一回の衝撃が全米で起きたら完全に白旗を上げるだろうなあとわたしは判定している。 タイムワーナーはCNNという存在にカンカンになって怒っているというツイートをちらりと見た。 ま、そうだろうなあと思う。

シドニーパウエル弁護士が128までに選挙人を確定しなければならないという、確か合衆国憲法だったと思うが、これを今回は延期させよという訴えを起こした。 それが通るのなら( 恐らく通る。 全体を穏やかな進行にしたいとトランプ陣営は思っているから) 、選挙人確定の日時がずれこみ、この疑惑の州と言われる、入れ札における投票結果は一旦全てご破算になり、恐らくそれらの州議会で決定する流れになるのではないかと思う。 トランプ大統領が下院の州一票という投票はあまり望んでいないというか、それはやるだけの事をやって、それでも間に合わなかったらという選択肢の様なので、今は基本的に選挙人確定からのプランだと思う。

トランプ大統領がどこまでの掃除をやるのかは分からない。 しかし今の快進撃を続けるのなら、明らかにFRBも標的に入れているだろうなあというのが見える。 旧来の、任せっぱなしだった米国民ではなく、自分で歩いて、自分で調べて、自分で働きかける新しい米国民による新しい米国の再生、新生を見据えている風にわたしには感じられる。 それが出来たら素晴らしい事だ。

最終的に中国に対しての事実上の宣戦布告の流れに入るが、その前の段階で金盾を破壊して、中国国民に真実を伝える作戦を起動させるだろう。 そして特に、武漢肺炎の真実を中国国民に知らせるとやるだろう。 それでも共産党政府に従うという中国人たちはそこで終わりだ。 彼らにとっての最後の分岐点が恐らく金盾の破壊の後からの行動だろうとわたしはにらんでいる。

今回で完全に終わりにしなければならない。 すべてを索敵して清算しなければならない。 一度でも許したらそれ以降は永遠に中国が支配する世界になる。 民主党一党独裁からの中国共産党の配下となって、一体隷属地域として合衆国が存在することになり、事実上中国が人類の頂点に立つ。

責任を一切とらず、功績を賛美を畏怖を全て独占し、失敗は全て他者に押し付ける、実の所何一つこの人類世界に生み出していないあの中国が頂点に立つ。 だからどう考えても人類という種は終わる。 滅亡する。 わたしはそれは冗談ではないという立場なので、だからこれらの情報を貴方に伝える。 アナタは何も思わず想起せず行動しないことは分かっているが、しかし伝える。

あなたの背後の人に伝えるという言い方でもある。 この人類世界の、この日本という座標は、いわゆるユーレーの世界といえる座標よりも前の前線だ。 実はユーレーと言われる連中のほうが真実を知らない。 この世界における出来事、何が起きているのかを知らない。 それをわたしは彼らに伝えている。 一方的にこういう言い方をする。

そして、知った以上は自らの行動を変えなければならない。 思いの形を変えなければならない。 自分は奴隷でないのだと、自由なのだと決意して覚悟して 決断 しなければならない。 そういう事を繰り返しわたしは独り言としてこれを言っている。

もうとっくに始まっている。 あなたが気づこうとしないだけだ。 もうとっくに始まっている。 あなたがそれを見ようとしないだけだ。 嫌がって。


しかしセカイは、地球は、貴方のことなどにもう構わないのだ。 アナタなどは捨てていくのだ。 わたし、われわれ、あなた、わたしたちは、地球の走り去る姿を遠くに見つけながら、死に物狂いになって走っていくしかない。 それしかないのだ。


わたしは昨日は歩く、アルケ、といった。 次はこういう。


走れ、死に物狂いで、走れ、と。


それ以外なにもないのだ。

米国時間121から大量の逮捕が始まっている法的な根拠においては、今年の5月20日にトランプ大統領が行った一つの行動からくる。 そのように言われている。 それは「 国家緊急事態法202d条」 を一年間延長したというそれ。 だから具体的な日付は断定的に言えないが、単純計算でトランプ大統領の任期は2021年5月20日まで延びている。 ただしその条件がある。

それは、米国が内乱状態だったり、外国からの破壊工作を受けている、戦争状態である、その様な状態であるときにおいては、ということ。 しかし今はまさにそのような状態だ。 米国の根幹をなすこの選挙制度を破壊、強奪をしかけてきた勢力は、国内的には国家転覆工作をしかけた、反乱をしかけた、という認識になるのであり、外国的には「 宣戦布告を行わない先制攻撃をしかけてきた」 という解釈認識にどうしてもなる。 だから今の米国は戦争中である… この表現を使っていい。

となるとトランプ大統領は反乱者、敵勢力、と認定した勢力に司法手続きを経ずして誰でも逮捕監禁が出来る。 米国121から始まっているとされる大量逮捕とはそれらの法概念によるものと判定する。 これで重要なキャラたちを次々と逮捕出来て、米国国家体制転覆の可能性がなくなったというのならそれで済むのだが、それでも全く足りない、全軍を出動させて、兵隊に逮捕状なしで容疑者、敵と認定したものを次々と逮捕、身柄拘束、という事をさせるのであれば、やはりマーシャルロウ、つまり戒厳令を発動せざるを得ない。


===

https://youtu.be/buivUTHNe00

トランプ弁護団記者会見2 シドニーパウエル弁護士 日本語訳
66,197 回視聴•2020/12/02

我那覇真子チャンネル
チャンネル登録者数 8.68万人
11/19 トランプ弁護団不正選挙に関する記者会見 ワシントンDCにて

元ニューヨーク市長/トランプ陣営顧問弁護士 ルディ・ジュリアーニ
トランプ陣営上級法務顧問弁護士 ジェナ・エリス
元連邦検事 弁護士 シドニーパウエル

※翻訳は参考程度にどうぞ

=== ここまで


米国の123でジョージア州で公聴会の追加が行われる。 午前の部は州上院政府監視委員会主催( 共和党議員参加) によるもの、午後の部は州上院司法委員会主催( 共和党議員参加) になる。 これらの公聴会の後で州議会の総意として、議会が選挙人を選出する、入れ札における今回の投票は無効化するということの決議が行われる予定。 それは恐らく124に連邦下級裁判所主催の公聴会が開かれるので、この2日間、3回の公聴会でジョージア州の総意が決まるだろう。

123の公聴会はジュリアーニ弁護士が中心になって行う。 そして124はリンウッド弁護士とシドニーパウエル弁護士の関連のものが主な内容になる。


=== アトランタ集会

「 こんなの1776年のアメリカだ。我々の自由は決して奪わせない。中国へ告ぐ、我々は決して我々の国を乗っ取らせない??」

https://twitter.com/ajisainatsuko07/status/1334288915243548674

https://www.pscp.tv/w/1jMJgpzgvbmxL?t=23m34s ( 全編)

=== ここまで


米国の情弱の国民に向けて、知名度が高いリンウッド弁護士が名指しで敵は中国だと宣言したのは相当に大きい。 日本の我々とは違って米国とは 法における統治の国家 という概念がとてつもなく強く広く深く国民に浸透しているので、これら司法関係者の領域には国民の英雄とでも言える人たちがたくさんいる。 そしてそれらの国民の英雄の発言は、ノンポリシーや情弱の米国国民の意識と行動を実際に変えていく大きな力を持っている。

今の段階で米国の支配層の総意として、国民世論を、国内の裏切者への始末、そしてその裏切者を背後で強力に支援していた中国に対しての実際のイメージの拡散と、そして認識の大転換をうながしているのだと分る。 これから米国が中国制裁を行う流れの中で、中国と商売をやることで利益をあげていた勢力らも、母国の内部で反中国がどんどんと大きくなっていくと、それらの商売を手じまいして第三国に資本投下をしていかざるを得なくなる。 中国から資本が更に逃げる。


===

https://youtu.be/720O_yBLrTs

This may be the most important speech I've ever made....

Donald J Trump
チャンネル登録者数 246万人

=== ここまで


トランプ大統領はそれでも法律にのっとって、とっぴな事を一切行わず、一つずつ事態を進めている。 バイデン計画というか、もはや米国国家転覆工作計画と言い直すべきだが、これらの売国奴たちがやりたい放題をやっているのに比べたら、彼こそが真実の米国人というふうに見える。

そしてその様に観測されるだろうというのを計算して彼は行動をしている。 彼が米国法と手順を守って詰将棋のように一手ずつ事態を進めていくのを見て、良識ある米国人大衆はどう思うか。 それが民主党支持者であろうともどう思うか。 トランプ大統領はけっして米国の分断を求めているのではない。 一致結束を図りながら、しかし、米国の裏切者と外国勢力、つまり中国とその眷属国家勢力と戦わなければ米国の未来はないと言っているのだ。


===

@CuriousCamo
DOJ plane flew south from FL four times this week.
No identification of who's on the plane.

Three DHS high ranking officials were seen in
Simón Bolívar International Airport Monday.

司法省飛行機は今週4回フロリダから南に飛んだ。
飛行機に乗っている人の識別はありません。

月曜日、シモンボリバル国際空港で
3人の国家安全保障省高官が見られました。

=== ここまで


これらの司法省関連の航空機が飛んでいるというツイートをしただけでその投稿者のアカウントは一時凍結されている。 更にグアンタナモ関連における飛行情報をツイートすると完全凍結ということもどうやら起きている。 今のツイッターは完全に中国の配下にあり、そうした米国国家転覆工作=米国内部の中国人破壊工作員( 人民解放軍の関係者など) を想起するような全ての情報を切断するのに躍起になっている。 今のツイッターは中国のウェイボーよりも酷い検閲状態になっている。

しかしそれでも米国の中のノンポリ、そして高齢者などの情弱は、今回の選挙においてドミニオンシステムというものが不正の温床であり、それらの開発企業関係者が、公聴会に召喚しても逃亡し、それらの本社ビルは夜逃げして誰もおらず、ジョージアのフルトン郡のサーバーが強奪、つまり盗まれて隠蔽されたという事を知っており、そこから、このドミニオンという情報に関わる全ての勢力が自分たちの愛する母国を強奪しようとした勢力の一味なのだという理解を得つつある。

日本時間126、米国時間12月5日日曜日に、トランプ大統領は一番重要な発表をすると事前に予告した。 この重大発表が、不正選挙に関わるさらなる情報暴露なのか、又は、側近たちが意図的にこれを公開言論空間の中に流通させ、米国民に覚悟を促している 戒厳令の発令 になるのかはまだ分からない。

ただ12月8日の選挙人確定までに何も決まらない、決められないというグダグダとした状態だったら、これは一気に戒厳令からの合衆国憲法の停止、そして裏切者たちの大量の逮捕、これが為されるのかもしれない。 今ですら逮捕を大量やっている。 しかし「 それでは追い付かない」 のだ。 どれだけ国家反逆罪がいるのだということになる。 

現在米国の主要の都市には、州兵だけではなく、国連軍というか( 選挙管理維持部隊とでもいうか) 兎に角外国の軍隊が入って駐留しているという情報がある。 豪州のメルボルンの州兵が入っているだとかそういうのがちらりとあった。 それらがトランプ大統領の側なのか、国家転覆の側なのかは分からないが、普段の米国の状態ではない。 ま、恐らくトランプ大統領側だろうが。 そして中東から( アフガニスタンが中心) 米軍駐留部隊を帰国させようという動きが速まっている様だ。 勿論詳細は軍事機密に違いないので外国人のわたしには詳細を語れないが、そのような情報が出ている。 それは恐らく帰国する兵隊の家族だとか友達だとかのツイートなのだろうなと見ているが。

米国122は奴隷制度廃止国際デーの日という事になっている。 これに関連しても米国の外からたくさんの人が入っている。 それらの連中が軍服を私服に着替えた軍人の可能性はある。 イベントとは怪しまれずに対象国家に入り込む都合のよい設定だというのは何度もいった。

わたしが重要視しているのは E6 Mercury という米海軍が運用している航空機が全米の主要な都市周辺を飛んでいるという情報。 こんなものをオクラホマから引っ張り出して何をしているのか。


===

E-6 (航空機)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

用途:通信中継・空中指揮機
製造者:ボーイング
運用者:アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国(アメリカ海軍)
初飛行:1987年2月
生産数:16機
運用開始:1989年8月
運用状況:現役

E-6は、アメリカ海軍が運用している航空機。超長波(VLF)を用いて、潜水艦との通信中継の他、空中指揮を行う機体である[1][2]。製造はボーイング社で、愛称はマーキュリー

通常の運用方法は、指揮官1名・パイロット4名・通信員7名を乗せ、基地より約2,000キロ進出し、そこで通信中継を行う[3]。

=== ここまで


普通に考えてこれは戦争状態において活躍する機体であり、それがどうやら潜水艦との通信中継ではなく、空中指揮の方で使われているようだというのを考えると、これは地上における何かの、敵国の作戦行動があるから、という風にわたしはどうしても考えてしまう。

米国の125の重要発表が戒厳令である可能性は高い。 しかしトランプ大統領は好戦的な人物ではないので二段かまえの様なものになるのかなとも思う。 それは不正の、疑惑の州における、州の行政、司法、立法、これらの権限を全て凍結して、連邦政府が直々にこれらおかしな州を統括管理し、その上で連邦の法にのっとった手続きの元に選挙人を決めて、強引にでも1214までの選挙人選挙投票日までに、選挙人が全てそろった形においての正規の大統領選出の投票、を行うのではないかという見方。

そうしたものが全て間に合わないのなら、今連邦最高裁に出させようとさせていると伝えられている前例のない判断、つまり、再投票、これが行われる可能性。 勿論再投票になるのなら、それは軍が全てを監視して、開票も手作業で兵隊が行うというものになるだろう。

あくまで正当な手続きに従って大統領になるという形を、その手順を進みたいというトランプ大統領の考え方と行動は、数多くの米国国民の支持を得る。 そして世界の西側世界国家の人々からの支持も。 独裁国家にはこうした考え方はない。 彼らは力の信奉者であり隷属者であるのだから、どれだけ雑な工作を仕掛けても、力があれば下々など全て押し込める、言いなりに出来るというとてつもない傲慢の海から出てこない。 今回の不正工作の動きで、米国の支配層とやらの一部、つまり国家転覆活動を行った側と中国というもの、これらの座標に詰まっている連中がどのような思考パターンを持っているのか、わかっていたが再確認させられた。

中国という領域があるから、これをエネルギー発生装置として米国の中の今回の不正勢力、そして欧州の中の勢力がその存在を維持させているという形になっている。 ならそのエネルギー発生装置を破壊するしかない。 だからこれを米国のトランプ大統領の側が仕掛けることになる。 それに加わるか加わらないか、貴方は自由を求めるか隷属を求めるのか、ということの問いかけが、それぞれの行動のカタチで表現され、帰結される流れに入った。 もうそこに入った。


だからわたしはアナタに再び問うのだ。 あなたはどちらの側で生きていたいのですか、と。


わたしは勿論自由を求める側に行く。 アナタは貴方で自らが求める世界に移動することだ。


本当に最後の流れに入ったのだなという実感がある。 だからこれから陥没現象は起きるのだろうが、それでもそれに立ち向かっていかなければならないのだな、とも思う。 自信は全くないが。


わたしは歩く。 あなたも歩け。

司法長官ウィリアム・バーが全米における不正選挙はなかったと発言した… と、AP通信が明らかにウソと言われる情報発信を行い、それをトランプ大統領が、そしてCBSのキャサリン・ヘリッジ報道官がこれはフェイクニュースだという事の反対攻勢を行っている。

米国時間の121においては、公表されない大量逮捕の動きが始まっており、それを隠すためのバイデン計画の側の、そしてトランプ政権の側も大量の偽情報、おとり情報を流しているようなので、何が事実なのか全く分からない状況に入っている。

CIA長官のジーナハスペルが欧州出張の流れでドイツのフランクフルトにいて、それを見越したデルタがフランクフルト作戦の時に彼女もろとも処分しただとか、彼女はこの作戦の前にもう逃げられないと悟って、メモを残して自殺したとか本当に色々出ているが、どうやらもうグアンタナモ収容所に収監されており、取り調べの最中だ… というのが真実のようだ。 これも嘘かもしれないが。


===

@taiwanformosan
Annonymous souce told, Gina Haspel
missed a briefing for Utah monolith incident.
CIA official refused to comment.
Haspel was last seen in George Bush Center for
Intelligence on Nov 29th.

匿名の情報筋によると、ジーナハスペルCIA長官は
ユタモノリス事件の報告を欠席した。
CIA当局者はコメントを拒否した。
ハスペルの姿は、11月29日に
ジョージブッシュ情報センターで最後に見られました。

=== ここまで


少し前にソロスの逮捕の事を言った。 しかしそれは誤報だと伝えられている。 しかし現時点において彼の情報の全てがそれらの報道から一切止まったままだ。 そしてわたしは昨日だったと思うがオバマがハワイで現地1128に逮捕されたという事の記事を取り上げたが、それでもそこから数日しか経過していないので、もう24時間くらい経過したら、これだけの大きな報道なのだから、それが嘘であるのなら、これだけの内容だから当人か、当人の親族か、または弁護士などの関係者などからの否定の発表があるはずだが、それが日本時間122の今にいたるもない。 沈黙のままだ。

米国では今は感謝祭らしいのだが、一般にはこれらの期間においては何かにせよ情報発信をするというのがフツーの米国人のあるべき姿であるにも関わらず、オバマ当人からのそれが一切ない。 だから彼の逮捕は恐らく事実だと捉えるべきだ。 そこから逆算して今の事態を認識する事が重要になる。 だからヒラリーの動向も全く分からないところから、彼女も既にグアンタナモに収監されているのではないかと言われる。 なんとも言われない。


===

Lin Wood
@LLinWood

19時間
Good morning.

Our country is headed to civil war. A war created by 3rd party bad actors for their benefit - not for We The People.

Communist China is leading the nefarious efforts to take away our freedom.

@realDonaldTrump
should declare martial law.

おはようございます。 私たちの国は内戦に向かっています。サードパーティの悪役が彼らの利益のために作成した戦争-WeThePeopleのためではありません。 共産党の中国は、私たちの自由を奪うための悪質な努力を主導しています。 @realDonaldTrump 戒厳令を宣言する必要があります。

=== ここまで


中国が名指しされている。 だから今の米国内部の裏切者の掃除が終わったら、次は同盟国の中の中国協力者であり、次に中国国家とその眷属属国地域だというのが明らかに分る。 これらの流れの中で恐らく中国共産党に対しての国際テロ組織指定が行われる。 しかし仮に行われなくても、戒厳令発令となったら、米国内部の裏切者と、少なくともそれに連動した同盟国の、つまり日本の中の裏切者=中国の工作員・ゲリラ・便意兵、たちは知らずして逮捕される流れに入るととる。

何度もいうが、それを可能にするのが2018年に米国が定めた、外国人も含める、米国選挙に介入干渉したものたちへの制裁を下す法案、なのであって、わたしはこの法案の詳細を読んではいないのだが、恐らく国際テロリストに対する事案と同様の処理を行うようだから、日本人の、例えばニュースキャスターや、台本読んでるだけの芸人たちにもこれらは適用されると判断する。

米国においてはもうすぐ、米国市場に上場している中国企業が3年連続して米公開会社会計監視委員会( PCAOB) の会計監査、会計基準をクリアできなければ上場廃止という法案を成立させるが、これはあくまで平時の状態が続くという前提のもとにおけるそれであり、わたしはこの法案の細かい部分の紹介を誰かやってくれないかなと勝手に思っているが、恐らく付帯条項だとか、本当に目立たない形で、戦時、又は準戦時と言える状態だと米国政府が発表した時点で、米国市場に上場している中国企業の即時取引停止、凍結からの、そのままの廃止、というものが隠されているのではないかと捉えている。

今米国は デフコン2体制 にある。 どうやら本当にそのようだ。 デフコン1が開戦、そして戦争継続中という状態。 だからデフコン2とはどういうものかといえば、過去の歴史におけるキューバ危機、あの時にソ連が沖合にある輸送船に搭載してあった核ミサイルをそのままキューバに持ち込めば、米国は先制核攻撃をキューバかソ連に行ったとされていた… のだが、その時の状態がデフコン2だった。 簡単な言葉で一触即発という。 しかしこの単語だけでは何がなんだかつかめないだろう。 だからキューバ危機を言う。 あの時に人類は核戦争の勃発によって本当に死滅する可能性が高かった事を世界における近現代史で、少なくとも日本国内の歴史授業においてそれを教えているという話は聞かない。 あそこで人類は本当に滅んでいたかもしれなかった。

トランプ大統領は、彼を攻撃する側が一切の法律を無視して攻撃を、不正を、工作をしているのにも関わらず、法律の手順を踏んでこれらの対処を行っているのは、誰からも文句のつけようのない状態で自分の次の再選、そしてそこからのさらなる大掃除を米国民に認めさせたいからだ、とされる。

だから彼はなかなか戒厳令というのはやらない。 連邦最高裁判所での動きに最後の 平時における行動のチャンス を求めているのだろうと思う。 過去においては南北戦争の時にリンカンが戒厳令を発令し、南軍の味方をしていた新聞だとか経済界や政治家、各種の人間を大量に逮捕していった。 戦争とは外部の敵よりも、外部と繋がっている裏切者、内通者の存在が厄介なのだから、これは当然だとはいえる。 しかし今のトランプ大統領の周辺環境においては戦争は発生していない。 だからそのあたりが彼が戒厳令に踏み切れないという部分なのかな、とも思う。

中国の外貨が枯渇してきているという情報が流されている。 事実かは分からない。 正確に言えば戦争準備の為にドルをもっておきたいのであり、それ以外の分野では可能な限り他の支払い決済で済ませたいという思惑かもしれない。


=== 東洋経済 121

中国の石炭大手、格付け「AAA」の社債デフォルト
永城煤電控股集団(永煤集団)が発行した超短期社債「20永煤SCP003」(償還期間270日)が償還期限を迎えたものの支払い不能に陥り、額面の10億元(約159億円)がデフォルトした。

=== ここまで


確かこの記事の前後にちらりと出てきた話だったが、出動できるドルがないので、今の中国は石炭輸入における代金支払いをインドネシアだて人民元で支払っているという情報が出た。 一番の優先は中東からの石油とロシアからの天然ガスであり、これらをドル決済しないという事はできない。

だから優先順位の低い 中規模都市向けの電源として稼働している 石炭火力発電所、ここに使う石炭の例えば質を落としたりだとか、量を減らしたりだとか、恐らくそういう事をしている。 人民元で販売するようなシナモノなどまともなものがあるとは思えない。 だからこれから更に冬になるが、中国の地方都市におけるリアルの情報は我々には一切伝わってこないが、送電出力を下げざるを得ず、全体の電圧が下がっているという事態になっているのではないか、それに連動して、各種民生品の電源連動のタイマーなどが遅れているのではないか、ということをわたしは考えていたりする。

そんな些細なことをいちいちSNSなどに報告する中国人はいないだろうから、そうした事態が起きていても誰も気づかない。 しかしそういうところから生産施設の不良が発生するというのは貴方に説明する必要もないだろう。

最後に米国時間121から大量の逮捕が始まっているらしいというのを言う。 前の方で言ったCIA長官のジーナハスペルが11月30日前後、つまりオバマがハワイで逮捕されたという日付の前後に国家反逆罪で逮捕されたという情報がひそひそと民主党議員関係に、これは意図的なのかワナなのか全く分からないのだが流されているという状況があり、それがあったから、カマラハリスが自分の専属カメラマンが操作していたとされるジョージア州フルトン郡のサーバーの強奪作戦を自分の勢力の側の誰かに依頼したというか、そういう動きがあっただろうと米国内部の分析マニアたちが言い出しているのだが、色々な偽情報が飛び交ってはいるけれど、ジーナハスペルが国家反逆罪現行犯で逮捕、というのはどうやら本当らしい。

となると、現役のCIA長官は当然なにもかも知っている。 彼女が司法取引に応じたと仮定するのなら、今回のバイデン計画に関わった全ての人間は逮捕される。 国内はもちろんのこと、それが国外の関係者であったとしても。 

最近、時事AFPがスイスの暗号関連開発企業だったかの、米国CIAとそれ以外の情報機関のかかわりにおける報道をちらりと行った。 わたしはトランプ大統領が、恐らくボリスジョンソン首相と協力する形にはなるだろうが、欧州におけるこれら昔からいる 少数支配が当然の人類世界における形態 とでも考えるあれらの支配領域に切りこんでいくのだろうかとハラハラしだしている。

インボーが大好きな人たちがこぞって使う、ハプスブルグだとか、サヴォイ家だとかそういうのがたくさん集まっている領域ということだ。 これらも将来的には中国の次に人類世界の中から退場を求める勢力になる。 まだ表に出ていないだけだ。

最後の最後に、今日の時点でジョーバイデン情報画像が出た。 彼は何処かの施設において階段を上ろうとしている最中の画像だった。 それは 折れたと報道される、そしてその為の医療用のシューズを履いている右足を地面につけて、大丈夫な方の左足を上に上げて踏み出そうとしている 画像だった。 骨折の痛みは経験者でしか分からない。 骨折はひびが入っている程度でも今描写したような、ひびの入っている方を踏ん張る側において全体重を乗せて上るなどという動作をすることは出来ない。


だからもう、これらの画像が事実なら、これだけで ジョーバイデンの右足に逃亡防止用GPSの輪っかが装着されている というのは確定だ。 ということは、一連のオバマやソロスやハスペルなどの逮捕も大筋それは本当だろうと捉えていいと思う。


大掃除が始まる予感がある。 それは12月に戒厳令が発令されるかどうかで更に強まるかどうかの景色が変わる。 しかし分かっていることは、中国とその眷属と協力者に未来などないというそれだ。


彼らは人類領域における自由意思を求める人々を騙して裏切った。 支配しようと隷属させようと本当に動いた。 彼らがやったことは存在なるものに対してのとてつもない愚弄だととらえる。 だから彼らはに因果応報の代金をどうあっても支払ってもらうべきだなと考えているのが今のわたしだ。


我々は勝たなければならない。 そうでなければ人類に本当の未来はやってこないからだ。