中国の幾つかの地域において1213の辺りから電気の供給が間に合わず、計画停電が実施される流れに入っている。 そして1218辺りからはその範囲が相当に広がっているようだ。 これは1213辺りまで中国に対して電気を販売していたロシアが、それを止めたところからきているとされる。

わたしは以前に豪州から輸入していた石炭が今全く止まっているからというのを言った。 それは正しいのだが、更にロシアから売ってくれる分、当てにしていた分が止められて、中国の中が一気に停電に向かう流れに入ったようだ。 ロシアは建前上は、自国で使う分が多くなったので( 厳冬期で暖房の為の電気が必要になったので) 、中国には売れなくなった… ということになっているようだ。

しかしわたしの見え方からしたら、恐らく中国は戦争準備のために外貨を( 米ドルを) 優先的に使っているので、これらロシアに対しての支払いが出来なくなったので、これは中国の側から打ち切りを伝達したのではないかという判定をする。 ロシアはカネが欲しいのだから、基本自分からそうした切り捨ての動きがある… のだとしたらそれは、例えば戦争目的があるから、という風にしかとれない。 今の中国は内外ともに自尊心だけで生きている風になっているから、まあ、自分から言ったんじゃないかなあ、口が曲がっても支払えないとかは言えないんだろうとか、そんな感じに思うのだった。

ただこれがロシアの側からの 中国封じ込めにロシアの側からの参戦、こうした見方は確かにある。 そのあたりにおいては今後の流れで天然ガス関連の供給の、その量が変わるか変わらないかで全体の傾向が見えるのではないかと勝手にいう。

==
will 個人物販→貿易商社起業 プログラミングで進化を企む!
@prog_will
先週の出来事 あたり一帯が突然停電される。
(停電理由一切不明、説明なしで強制的に)
3日後建物の大家が自家発電機を設置 (行動が早い) ここで計画停電が12月末まで行われてることを通知される

寒いのに暖房一切禁止&電灯も最小限にする羽目に。。。さすが中国さん、何でも素早いです。
7:34 PM · Dec 18, 2020
== ここまで


今の中国は事実上米国の市場から追放される流れに入っているので、運転資金と言える、好き勝手に動かせる流動性の高いカネを米国から確保することが出来ない。 だから存外、相当の外貨不足に陥っているのではないかなあ、とこれをうたがう。

何せ今の中国経済とは11月の頭くらいから今日の1221にかけてまで大手の倒産のラッシュになっている。 倒産というコトバを使ったが、再建の見込みはない。

ーーー
11-12月での中国の公開されている経済の苦境、勿論隠されているものの方が多い。

1130 中国の石炭大手の格付け「 AAA」の永煤集団がデフォルト
121 中国最大のEVバッテリー大手、120に満期の社債デフォルト 18億ドル支払いできず
121 中国国営大手、8日間で3社が社債デフォルト 支払いできず
123 中国の不動産デベロッパーのTOP100 ( 資産4800億円) が破産。 すべての期限付き債券がデフォルト
127 中国、格付け「 AAA」 の資産3,2兆円中国国営自動車会社が破産
128 中国2位の大手アパート経営がデフォルト、家賃前払い済みなのに数十万棟で水道、電気停止
129 中国、大手スーパーがデフォルト、時価総額1兆1660億円 債務3965億円 30社不渡り
1215 中国最大の半導体工場が破産。最新スマホ、自動車用チップ新設工場 資産2兆200億円
1215 日本のレナウンを買収した中国企業がデフォルト、中国苦境が明らかに
1219 中国、不動産会社294社が破産。負債23兆円 銀行は中小企業への融資を停止
ーーー


この流れの中の現地1218からの中国国内広範囲の計画停電の急遽実施だ。 その背景に支払い関連の理由が隠されているというのは言い過ぎでもないだろう。 ただ戦争準備は間違いなくしているのでそれもどうせ関わっている。 その動きに対してのロシアの警戒もどうせある。

そうした中でわたしは確固たる1次情報を探しているのだが見つからないそれがある。 それはこの計画停電のそれとは更に「 中国内部の幾つかの原子力発電所が夏あたりから止まっている」 というものである。 それは長江から黄河の水系において今年は大洪水であったのはもう我々の知るところのものなのだが、それが原因ではないかという説。 後は戦争準備のために様々な戦略物資… つまり戦争遂行のために必要な精製燃料だとか火薬だとかそうしたもの …を造る為にすべて振り向けていて、各都市を維持する電気がそもそも全く足りてないのだという情報。

戦争物資製造の為に電気を振り向けているというのはありそうだが、それだったらどっちにしても中国の大気汚染は増加傾向に転じるはずだから、今の時点でそうした事実はない。 だから普通に考えて、例えば長江水系のあれら地域には、各都市… というかあの水系の周辺に建設された人民解放軍の軍事基地や製造施設に電気を供給していた原子炉があり、それらは地下に埋設されている。

それらの防水が果たしてどれだけのものか。 原子炉本体が水浸しになっていたとして、というか完全に水没していたとしても、わたしの常識からしたら制御棒を全て降ろして、核分裂反応を止めてしまっている状態なら、外部衝撃とかそういうものがないのなら、恐らく危険な状態ではない… とは思うが、ま、電気は造れないよね。 しかし原子炉本体よりも、恐らく制御室が冠水しきって水に埋まっているだとか、制御室における制御を外部の電源に頼っている構造だったとしたら、その外部電源は普通に考えれば長江水系各所に展開している各水力発電所からの電気だろうから、その各発電所に連動する我々が名前も知らないようなダムが、今回の水害で本気で決壊している風な情報が、これは8-9月の段階でちらりと出ていたので、なんというか、社会を動かす各種制御系と言われる部分にどうしても必要な電気が全く確保出来ていないのではないかという気がする。

するとそれは「 戦争を仕掛ける側からしたら実に有利な状況の発生」 という言い方になる。 今、米国の本土周辺海域に、米国が保有する10の空母打撃群の内の8までが帰国、集結している。 わたしは以前に1220までに海外展開してる米軍兵士が一旦帰国命令が出ているのだと言ったが、これはクリスマス休暇も当然かねてはいるが、そのあとが問題だ。 1月5日くらいまでに更に在外の米軍の結構な数の帰国が予定されているというのも言った。 わたしはこれが戒厳令に向けた準備態勢かなあと漠然と考えていたが、本土集結からの「 中国攻撃に関係した部隊の再編成」 という考え方をそこに採用すると、なんだか全体がすっきり見えてくる。

中国の言論空間から出ている情報としては、現時点公称14億人の人口のうち1億人が失業者とされる。 そして1220の報道だったと思うが、河北省動物救護センターでトラ、ライオン、白鳥が食べられるという事件があった。 似たような動きはどうせ他の地域でもあるだろうし、今後は家畜の小屋なども狙われるだろう。 カネの当てがなく、更に食糧の供給も細っている。 そんな中で中国の漁師軍団とでも言えるものを偽装した人民解放軍海軍の連中が世界中から海産物を強奪している。 換金目的であろうが、豚肉などの出回りが本当に絶無に近づいており、政府命令? が出ているのかどうかは知らないが、新しい海産物メニューの開発とでも言えるものが各地方の共産党から出ているようなので( ほんまかいなと思うが) 、内部の食糧事情の悪化は深刻の一途なのだろう。

==1221

@PatrickByrne

My involvement is I was in the room when it happened. The raised voices included my own. I can promise you: President Trump is being terribly served by his advisers. They want him to lose and
are lying to him. He is surrounding by mendacious mediocrities.

私が関与したのは、私が部屋にいた時です。起こってしまったのです。高められた声には 私自身の声も含まれていました 約束することができます。トランプ大統領はひどく彼の顧問に仕えている 彼らは彼が負けることを望んでいてが彼に嘘をついている。彼の周りには 凡庸な平凡人がいる。

== ここまで

ホワイトハウスの長時間会議に同席した起業家パトリック・バーン氏は、1220の時点で米国メディアなどから多数出された報道の、軍事クーデターや戒厳令が議論されたという報道は、100%ねつ造だったと証言している。 そして彼はホワイトハウスの内部に、トランプ陣営の、特に弁護団、政治的アドバイザーの中に多くの裏切りもの、内通者がいて、NYTやCNNに内部情報を、更にゆがめて発信伝達しているという風なことを暴露した。

だからリンウッドやシドニーパウエルやルディジュリアーニが仮にバイデンの側のスパイだったら、トランプ大統領の今の動きは実現していない。 この現時点における密通者のあぶり出しをトランプ政権の側は行っているようだ。 それは、棄却されると分っていてこれから連邦最高裁判所に提出するとされる、今回の選挙における郵便投票は合衆国憲法違反だったということの差し止め請求というかそうしたものの動きによって行われる。 最終確認とされる。 敵と味方の。

トランプ陣営においては、バーン氏の証言によれば「 メドウズ+エリック弁護士、デレク、法律顧問のパット・チッポロン( 彼が情報漏えいした)、彼らのことだ!」 とある。 連邦最高裁判所においては2人しかトランプ大統領の味方はいないのではないかなあというのがわたしの見え方。

前回だったか連邦最高裁判事のジョンロバーツの、連邦最高裁判所内部における、テキサス合同軍の提訴の時に、彼が立ち回ってこれらの提訴を無効に導いたということをやった。 いや、やってないかな。 それらの録音が暴露されて、彼の権威は失墜した。 一応彼は組織の一員としての反論を試みたが、それらをまともに信じる米国民はいない。 なぜならば、リンウッド弁護士が、ジョンロバーツはエプスタインアイランドの常連だった… ということの証拠画像をつけてツイート発信したから。

これからバイデンやヒラリーたちに関わる領域支配層に対しての、奴らがどれだけ世界の子供たちを食い物にしてきたのかということの暴露が、恐らくエプスタインアイランドがらみで徹底的に開始される。 そして食人に関連する、つまり都合のいい概念としての悪魔教がどうしたというそれらの暴露までいくかは分からない。 ツイッターなどでは次々と展開されるだろうが、主要5社や( テレビ局) 新聞各社における既存の常識メディアの中ではエプスタインが限界だろうとみる。

https://i.imgur.com/0j3s7xs.jpg → ピーターナヴァロレポート画像一部

こうした動きが公的機関からの国家報告として出されるというのがどれだけ深刻なのか。 つまり各州における司法立法行政、そして取り締まり機関などが本当に全く機能していないからこそこうした結果が出るのであり、そのことを理解したら我々は「 つまり911の時に散々協力した勢力は、今回の不正選挙の行動主体の連中と基本おなじものなのだな」 という気づき、その理解をどうしても得なければならない。 そしてここからは証拠のない事だが、それらの人間勢力が高速増殖炉もんじゅなどの事故を工作によって引き起こしたのなら、その可能性が高いのなら( wikiリークスのヒラリーメールによって一部暴露) 、やっぱり福島の311の原発事故は、どこからどこまでが天災で、どこまでが人災、又は作戦行動だったのか、と疑う必要が、検証する必要がこれから出てくるのではないか、と、身構える準備をしていなければならない。

311の当日から翌日にかけてヒラリーたちは福島の上空に空間線量を精密測定するグローバルホークを飛ばしている。 それは分かっている。 そして福島原発の、あの制御室なのか、その近くなのかは分からないのだが、そこに横田から派遣されたとかという( これは詳細は分からない) ジョン・ガトリング中尉だったか、そういう情報将校なのか技官なのか分からない軍人が送られていて、現地でずーっと指揮をとっていた( 本国に報告をしていた) ということも分かっている。 我々の知らない何かがあるのだが、それが何かはわたしには当然わからない。

もし311のきちんとした後始末をするのなら、溶けた燃料を回収するだとかそういう事はせずに、チェルノブイリの様な石棺で封じた方がよほど安全なのにそれをしないのはなぜか。 それは溶けた燃料関連を「 証拠保存したいか、証拠隠滅したいか」 のどちらかではないか、という気がしてならない。 高速増速路もんじゅのひんぱんの事故がヒラリーたちの勢力が仕掛けていた破壊工作なら、なおのことをそれを思う。 だからわたしは以前、日航123からオウムから、本当の真実を日本人はこれを見つけ、それらの理解を皆で共有しなければならないと言っているのです。

騙されたままでい続けるというのは、自らエネルギーを指し出している状況を、自分で自分に許可を出している、自分で自分に命令を下しているという実に愚か以前の状態であり、それでは限りなくすくない保有エネルギーを自らの本当にやりたい事に使えないのだから、と。

== ナショナルパルス 1217

https://thenationalpulse.com/news/navarro-report-conclusive-slams-media/

2020年の選挙を悩ませている大規模な詐欺を詳述した新しいレポートは、「6つの次元と6つの激戦州にまたがる」広範な「千の削減による盗難」戦略があったと主張しています。レポートは包括的な証拠を引用し、問題を正確にカバーしなかったためにメディアを爆破します。

== ここまで


トランプ大統領の補佐官ダン・スカヴィーノは1220に、戦時中の国民指導者と一緒に3枚の写真を投稿した。 それは三人の人物だ。 リンカーン、チャーチル、ジャクソン。 彼はその時が来たと言っている。 そのときとは何か。

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“Nations do not die from invasion;they die from internal rottenness.”Abraham Lincoln

“Victory at all costs, victory in spiteof all terror, victory however long and hard the hard may be; for without victory there is no survival.”Winston Churchill

“You are a den of vipers. I intend to rout you out and by the Eternal God I will rout you out. If the people only understood the rank injustice of our money and banking system, there would be a revolution before morning.”Andrew Jackson

"国家は侵略によって死ぬのではなく、内部の腐りによって死ぬ。"エイブラハム・リンカーン

"どんな犠牲を払っても勝利を、どんな恐怖にもかかわらず勝利を、勝利を、どんなに長く厳しいことがあっても勝利を、勝利なしでは生存はありません。"ウィンストン・チャーチル

"お前は毒蛇の巣窟だ。私はお前たちを追い出すつもりだ永遠の神によって 私はお前たちを追い出すだろうもし人々が我々の貨幣と銀行システムの不正を理解していれば、朝までに革命が起きるだろう。"アンドリュー・ジャクソン

== ここまで


米国の10個の空母打撃群のうち、8個が米国沿岸に展開中。 そして中国は現時点米国内部のかく乱工作とサイバー攻撃を激化させている。 戦争をしかける前に敵国の内部を混乱させるのは基本中の基本。 そして敵国に対して経済制裁を仕掛けるのもまた基本中の基本。

今起きている動きが普通に考えて開戦に向かってのものであると解釈出来ないのなら、あなたの脳髄は相当に平和ボケにおける痴呆の状態にある。 ロシアが事実上の新連合国に参戦に近いような動きを行動表現しだしたということは、我々の知らない何処かの時点で、新しい世界のヤルタポツダム会談がとっくに開かれており( 今はオンラインの秘密会議だ) 、戦後体制がもう話し合われてしまっている可能性、これがある。 見返りもなくロシアがこうした動きに加わることはない。

そして中国からたくさんのカネを借りている中進国、新興国は、CCPが、中国が消滅すれば事実上借金はチャラになる。 だから新連合諸国にどうせ怒涛の様に加わってくる。 EUの内部が攻撃に参加という方向で根回しされている… その様に見えるのは、その部分が大きい。 となると継承国家がないという事態になる。 新中国連邦という名称概念の、複数の中国国家が連合合衆国という概念をぶちあげることは結構だ。 しかしそれらは「 継承国家を名乗らない・名乗れない・名乗らせてもらえない」 だろうなと判定する。

跡継ぎは借金を返済しなければならない。 しかしそれ以前に「 核兵器を持たせてもらえない地域が中国の継承国家を名乗ることはできない」 という言い方の方がただしい。 核兵器も持ちたいです、でも中国が抱えていた借金は返しません、中国が貸していたカネの請求は出来ます… そんな都合のいい事は世界は絶対に許さない。 その概念で戦後体制の構築が計画されている風に見える。 そしてそれは為されなければならない、どうあっても。

中国という生産活力装置、カネ発生装置がなければ、ソロスたちのディープステイトとやらは事実上機能しない。 だからまずエンジンを叩かなければならない。 これを破壊しなければならない。

戦前の日本はこれら人間勢力ネットワークの研究を世界に先駆けて行っていた。 この事実をとうの日本人が知らない。 我々はそれを「 地底政府」 と呼んでいた。 それらの詳細研究を取り戻さなければならない。 次の全く新しい人類の文明のために。 二度と同じことを繰り返させないために。

最後にケネディの最後の演説草稿をおく。 それぞれの人が何かをつかみとって欲しい。 何故彼が殺されなければならなかったのか、奴ら地底政府の連中にとって何が都合が悪かったのか、これが、こんなに明らかに表現されている。 この演説そのものを日本人はろくにしらない。 知れ。

== ケネディ最後の演説

自由で開放された社会の裏には隠された秘密があります。 我々は秘密政府と戦ってきた人たちの歴史を受け継ぐものです。

秘密の誓約と機密事項に対して我々は世界中で戦います。 巨大で容赦ない陰謀と、主に欲望のためにその勢力が拡大しています。

それは侵入しています、侵略の代わりに。 破壊しています、選挙の代わりに。 脅迫しています、自由選択の代わりに。

それはまさに徴兵制度です。 巨大な人的資源と物的資源を保持し、堅固に防備されたビルの中で
超効率的な武器を使い、軍隊、外交、情報、経済、科学、政治を操作します。

計画は秘密のまま、失敗も隠され報道されません。 密かに計画され、反対の声は賞賛されずかき消されます。

資金も問われず、情報は公開されません。 よって政府高官達は、犯罪を実行させます。 市民の議論を鎮めるために。

私はそれをアメリカ国民の皆さんにお知らせし、警告します。 みなさんの力を貸して欲しい。 大きなものがアメリカに問いかけられています。 あなたの希望と力です。 我々が生まれてきた目的のため。 自由と独立のために。

== ここまで


トランプ大統領はこの意志を受け継ぐものである。 この意志を行動をもって体現するものである。 だから彼の成功は、残り全ての人類の本当の希望である。 この概念を貴方は自分で理解し、それをつかみ、その上で自分が為せるべき何かを見つけ、それを為さなければならない。

われわれの自由が奪われようとしている。 われわれ 人類の自由が奪われようと している。

それをどうあっても止めなければならない。 これら近代に入ってそれら支配の形を延々と変えながら、最終形としての、個人に対しての直接のコントロールをダイレクトに行い、それらの頭数を増やしていくという実に単純な、しかし実に効果的なこれらの技法を索敵破壊根絶しなければならない。

いつも言う。 あなたはどうありたいのか。 人間せいぜい70年間しかまともに生きられない。 その短い一瞬の時間を、ずっと騙されて支配されたままでいきたいのか、又は、本当にささやかであろうけれど、どうしようもないちっぽけなものであろうけれど、それでも自分が本当にやりたいと思える領域で活動していきたいのか、生きていきたいのか… これらが問われている。

あなたの本当が問われている。 あなたは自分自身の、まさにジブンなるものの気持ちに正直に答えなければならない。 あなたはどうしたいのか、と。

おそらく米国1224に大きな何かが起きる。 しかしその前に重要な日付を言っておく。 冬至だ。 この時の思いが、あとで時間差をおいて実現化するのではなかったかと思う。


しあわせを探せ! しあわせになれ!


それ以外、何があるというのか!

今、米国の選挙不正関係の暴きの流れから、この人類世界においてキワモノ、インボーと信じられていた様々な領域のものが、それらのすべてではないが、だいぶん多くのものが、信じられないことにどうやら事実だった… という事の開示が結果的に人類になされている。 少し前だったらビル・ゲイツたちが企んでいるとされる人口削減の情報など、それを他人に言うだけでキチガイ扱いされた。

しかし米国における強い発信力を持つ人間、この場合はリンウッド弁護士が、何度も何度も自分のツイッターでそれに関連する情報発信を行っていて、多くの人々がひょっとしたらそうした計画が本当にあったのではないか、あるのではないか、とそれまでの心の形を変形させている。 それらの懐疑の獲得だけでもたいしたものなのだろうと言う。

そうした中でわたしが今振り返ってみるのは、日本の中で重大事象とされている例えばオウム地下鉄サリンだとか日航123便だとかそういったものの背景は本当のところはどうだったのか、というそれになる。 この概念は、ヒラリーのメールの暴露がウィキリークスで為されている流れの中で、まだ始まってほんの少しの序章にしかすぎないのに、例えば 高速増殖炉もんじゅ の事故に関しては、どうやらヒラリーたちの勢力が徹底的にこれを、破壊工作をしかけていたらしいというのが明らかになってきており、では他の、事故と称するものはどうなのか、天災とされるものはどうなのかという疑念がどうしてもわたしの中に湧いて出てくるのである。

わたしは311における人工地震説を採用していない。 人工津波に関しては、これはあるだろうという立場だ。 人工地震も局所的な大地の揺れなら、それは認める。 それは地下に水爆を埋めて爆発させるという概念のみは、という言い方だが。 ちまたに意図的に流されているHAARPなどの概念は採用しない。

そして311のあとに、あれらが米国によって起こされた日本破壊のための人工地震だったという説を流している勢力は、だいたいのところで中国韓国などとつながって普段からカネ儲けのための商売言論を出していた連中と判定しているので、彼らからそうした概念が出るときは、大体は中国から渡された台本のとおりに動いているのだろうなあととらえる。

そうした立場のわたしがしかし、311を本来は東京直下でやる予定だったのだが、日本の陰糸勢力と言われる連中がそれを嫌がったので福島に持っていったのだ… という情報に触れたとき、その陰糸勢力というものが、今のヒラリーやらソロスやらと同じく人間の肉の身の勢力であり、あくまで人工的な地震というか、そうした大きな作戦行動のもとに福島の311を造ったのかというのも、最近になってやっぱり考えてしまう。 それは少し前の御嶽山の噴火が恐らく人工的なもの? という解釈から発展したものである。 あのとき確か、あの噴火も陰糸勢力の計画実行したものという情報開示があったと思う。

では人工噴火が可能なのか、という問いかけを自分にどうしてもしなければならない。 これはわからないのだ。 しかしたしか311のとき、ジムストーンだったと思うが「 富士山の周辺に5-9つの核爆弾が埋設されていて、それを使って噴火を起こす計画がある」 とかと情報発信していた。 そんなに簡単に人工的に噴火を起こせるんだったら謀略の世界でそれは簡単に起こされるだろうになあという概念しかなかったが、仮に本当だったら「 フィリピンの米軍を追い出すためにピナツボ火山を噴火させるという選択肢もありだよなあ」 などと考えたのを覚えている。 このあたりのことは今の米国の動きが落ち着いたら、覚えていたらやる。

英国において19日、武漢肺炎変異種が発生し、致死率も高まっているのでロンドンを封鎖するという報道が出た。 これが本当にウィルスによるものなのか「 英国の中で中国の勢力が起こすであろうテロが間近なのでこれを阻止するために」 起こしたものかが分からない。 中国は米国本土に対してのテロが難しい場合は、必ず同盟国の中でそれを行う。 この場合においては日英がまとだ。 カナダはもう中国の側なのでそれらのテロが起きる事はないのだろう。 わかり易い。

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[ロンドン 19日 ロイター] - 英ジョンソン首相は19日、感染力が最大で7割高いとみられる変異種の新型コロナウイルスが広がっているとして、首都ロンドンを含むイングランド南東部に事実上のロックダウン(都市封鎖)を再導入することを発表した。
== ここまで

それはこれから米国の中で戒厳令、又は反乱罪の適用が開始され、それに連動して米国の中の該当者、そしてこれにつながる英国の中の協力者、破壊者たちにテロを起こさせない、という風にも見える。

トーマス・マキナニー空軍中将は戒厳令の発令は必要ないとトランプ大統領に提言している。それは反乱法を発令する。 その後に「 反乱罪」 を発動する。 そして人身保護令状を中止し、次々と反乱者を軍が逮捕する。 そして軍事裁判所( FISA) を用いて国家転覆指導者に対する大規模な逮捕=裁判を行い、選挙不正、テロの共犯者として、ビッグ・テック&左派メディアを含む、米国の破壊に積極的に関与した企業を軍事的に差し押さえる、と。

反乱法発令の法的根拠は国家緊急事態法202(d)条であって、これは既に発令してあり、現在発動中なので、いつでもこの動きが取れるのだと。 ( EO13948が発動済なのでそれが可能)。

EO13948 外国政府又は外国人等が選挙に干渉したことが明確となった場合に経済制裁、軍事裁判又は外国情報監視法適用を行う。 不逮捕特権にも干渉されない。

だから英国の動きがこれからの米国の中の裏切り者達に対しての反撃に連動したものだとするのなら、当然日本にも同じようなものがなければならない。 そしてそれが1220の時点ではある。 しかしこれは横田の米軍基地における動きだから日本国内の具体的な対処かどうかは分からない。

https://i.imgur.com/ZPVAm2e.jpg  Cー17のいつもよりも多い離発着が観測されている。 C-17は、マクドネル・ダグラス( 現ボーイング)社が製造し、アメリカ空軍が保有・運用する、主力の軍用大型長距離輸送機だ。 愛称はグローブマスターIII( Globemaster III) という。 これが新規の弾薬の8週間分を運び込んだとされている。 そんな簡単に日本国内で米軍が銃器の実弾使用を行うとは思えないが、あるかもしれない。 それ以外においては、日本を経由地として、中国とその周辺領域への攻撃準備という言い方になる。

銃殺刑とガス室刑が米国1224から確か解禁になる。 そしてウィリアム・バー司法長官が正式に辞任するのが1223、そこから引継ぎが行われて実際の行動は翌日からだろうなという事を考えると、米国時間1219の今は色々な下準備が行われている段階なのだろうなあというのが見える。

なので戒厳令が仮に全土に発令されると、確実に逮捕されるのがマスコミ関係者なので、彼らは今必死に軍の関係者にインタビューなどを取って、その可能性はないという彼らからの言質を取るのに死に物狂いだ。 これらの中で米軍は選挙不正には関係がないので戒厳令などには関わらない… 的な言葉をCNNの記者だったかが取ってきて小躍りしているのが見えるようだが、これはよくよく聞くと「 我々は今回の選挙は盗まれたものだと認識している」 とハッキリ答えたうえで、それらに関連する最終決定、具体的な動きを、軍が率先して行うことはない、軍は合衆国憲法に従う、と答えているだけだった。 ミスリードというか、米国のマスコミも必死だなという。

軍が率先して今回の動きに対抗するような何かを行えば、それこそクーデーターになる。 だからそれはない。 しかし彼らは未だ選挙期間中であるという表明を実質したのだから、選挙の後に戒厳令が発動されたら( 大統領が事実上きまりそうな流れの中で、又は決まったあとで) それは従うという風に言っている。 当たり前といえば当たり前だ。

建前上は軍はトランプ大統領では無く、国( 憲法)に帰属しているから、合法的ではない戒厳令が出ても動かないという表明にはなっている。 あくまで議会の承認と連邦最高裁の是非の審判が必須だと答えるのは。 しかしそれらの審判は 後でもいい のだ。 なぜならリンカーンがそうだったから。

なので今、疑惑の7州限定で戒厳令を発動し、この中で再投票を行い、全てを軍が管理して結果を出すべき… というリンウッド弁護士のツイートがこのタイミングで出てくる意味が見える。 ひょっとしたらという言い方だが7州に関してはやるかもしれない。 そしてそれ以外の州では反乱罪適用からの裏切者の逮捕で対応が可能だから。

米国は国内の裏切者、つまり中国の手先となって働いた連中の始末と、中国とその眷属集団に対しての始末を同時並行で行わなければならないから、なかなか大変だ。 そしてそれが開始されて暫くしてから、いわゆる外国の中国シンパとでも言える連中に対しての制裁が強化される。

中国は主要34社のNY市場の上場廃止が決まったので( 来年の1月10までに追放完了だったと思う) 、現時点で米ドルの調達が難しくなって、国内大手が11月頭から今日の1220にかけて確か11社が破綻している。 復活はない。 以下に実態がなくて粉飾で大企業ごっこをやっていたのかというのがよく分る。 CCP、つまり中国共産党とかかわりのある企業は今後も米国には上場できない。 これらの動きに日本も追随しなければならない。 何処かで中国の側だと判定される前に。 ただそこまでに日本の体力がどこまでもつのか、これが見えない。

1220の報道で中国の動産会社294社が破産、負債23兆円 銀行は中小企業への融資を停止 というものが出てきた。 表の報道でこれだから実態はもっと酷いだろう。 そしてこうした報道はまだその入り口であって、我々はバブル崩壊を見ているからこの先に何が起きるか分かっているが、恐らく今の状態とは運転資金を確保する為に高金利の金融商品に手を出して、カネの借り換え入金出勤という動きが内部で起きているはずだ。

となるとこれらの高金利の金融商品が( どんなものがあるかすらも分からない。 やくざがやっている様なものがゴロゴロあるだろう) 把握できないほどの多業種の多くの企業に関わっていて、どうせ金融商品分割の再構成という形のジャンク債を山ほど造って売りつけているだろう。

不動産バブルが飛んだのだから、これら高金利商品の回転が何処かで必ず止まる。 1220のこの報道は導火線に火がつけられたというものでしかない。 これからが本番だ。 この金融商品が次から次から破綻して、これらに個人資産を突っ込んでいた中国人の投資家たちが大量に全てを失う流れになるだろう。 それは普通に考えて1月末ー2月の半ばくらいに大きなものになっているだろう。 吹っ飛ぶもの、現金化に血眼になるもの、様々な修羅場が展開する。 しかし皆損をする。

その流れで更に米国の中の、中国の主要4銀行の上場廃止をしかける… のだろうなとみる。 下の方から上の方まで吹き飛んでいく。 これらの不満をごまかすにはどうしても戦争をするしかない。 そういう流れが今の段階で見えている。 同盟国に対してのテロが必ず仕掛けらる。 それらの主役は現地の民間人中国人たち、華人たちだろう。 彼らは今、4月の国家総動員法によって軍属だ。 非常に危険な状態に彼らは立っているが、誰も説明しない。 便衣兵は裁判抜きで極刑だ、ということの説明はしたと思う。 中国の主要な4銀行廃止だったら、そこで中国はほとんど止めだ。

この1220の今のタイミングでアリババが、ウイグル人差別のための顔認証システムに関わってると
発表がされた。 だからアリババに関しては建前上3年内の会計監査をクリアしてどうこうという猶予措置もなく上場廃止になる可能性が高い。 そうなると柔らか銀行はどうなるのか。 このタイミングで携帯電話の値下げ圧力を通じての業界再編を上からの主導で進めさせている風にみえる今の動きの背景は何か、これを考えてみたらいいかもしれない。

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@mei98862477

マドゥロ政権の不正選挙に中国企業が介入し、米国は制裁をすると言っておりますが実はこれ【北京自体が介入してる】事に対して制裁すると言ってるに等しいんです。 声明でマドゥロ政権は「中国の技術会社CEIECのような企業に依存している」と言う箇所がありますが、このCEIECの正体は中国電子産業省です

Mira空
@Mira41474627
? 13時間
今日は流石にすごいニュースが多くて家事が手につかない。 アメリカは、マドゥロ政権の不正選挙にハードウェアとソフトウェアを提供し支援した会社と、それに関わる2人の人物に制裁を加える。
また、マドゥロ政権は中国の投票機を買い、ロシアの支払いシステムを利用

== ここまで


この、北京が、中国が関わる第三国に対しても米国は許さないという概念を、これからの主要なキーとして世界を読み解くものとして貴方は抱えて持っているべきだ。 大体の所はその疑問の扉はそれで開くから。 だからわたしは日本のマスコミが助からないと言った。 テレビ局などは番組制作会社に丸投げしているケースが実に多いが、その制作会社がどこの資本なのかという事の米国からの視点による判定が行われたとき、助かるものは一社もないというのがわたしの見え方だからだ。

最後にこれら人間から自由を奪おうとしてきた勢力が、好んで行っていた、今も行っているおぞましい行為、これらもまた同時に始末しなければならない。 

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@TTrumpSJapan
[閲覧注意] 「悪魔崇拝者」の正体

これが真実です 先日逮捕されたヒラリー陣営の 選挙対策責任者 オバマ政権の大統領顧問 「ジョン・ポデスタ」

https://twitter.com/i/status/1185251551725506560

子供達を拷問してるビデオが流出 「声」を聞けば同一人物です 大変気分が悪いビデオなので
自己責任で観て下さい
午前2:49 · 2019年10月19日·Twitter for iPhone

== ここまで


わたしは以下にこれら小.児性.愛関連の連中がよく使う隠語をおいて置く。 少し前にヒラリーやバイデンやカマラなどがこうした隠語を使って平気でツイッターでおかしな会話をしていた。 それは子供とやりたいから早くそれを手配してくれという風な概念のおぞましいものだった。

ホットドック:少年  ピザ:少女  チーズ:幼女  パスタ:幼い男の子  アイスクリーム:男娼  ウォルナッツ:有色人種 or 女性のまだ成熟していない外陰部  地図:精液  ソース:乱交

こうしたコトバを頻繁に使う人物は、その背景に何かどす黒いものがあるのだと最初から大きく警戒することを通達する。 このジョーポデスタという男は、わたしはこれらの音声がよく聞き取れないので断言して貴方に言わないが、幼稚園児の少女を拷問して、生皮をはいで、その肉を食う… 的なことを情報として出しているのではないかと思う。 こういうものたちが、今回の米国の国家転覆罪の連中の中に相当隠れているという事をしるべきだ。

この男は偽物のロシアゲートをでっち上げ、クリントン、オバマ、ヒラリーの選対本部長だった。 たしか。 そしてこのジョー・ポデスタがコメット・ピンポンというコードネームの、ロスチャイルドの血を引く、ジェームズ・アレファンティスという男が経営するピザ屋で、施設や人権団体から誘拐されてきた幼児の少年少女と性交を繰り返し、拷問や食人を行っていたというピザゲートをもみ消そうとしたが、ウィキリークスでジョー・ポデスタのメールが公開されてしまった。

そこには「 シカゴからNYまで65000ドルかけてホットドッグを運んで来た」 というオバマのコメントが載せられていた。

これをヒラリーが「 長距離でホットドッグを運ぶことは感心しない。破滅につながりかけない。馴染みの店で食事は行うべきだ。今後気を付けて欲しい」 と注意した旨の文書が公開された。

ホットドッグとは男娼のことだ。 そしてピザは少女・幼児、を意味する。 バラクオバマが700万円かけてシカゴからNYまで男娼を運んできたと言っている。 この意味を貴方は真剣に考えることだ。 我々の世界が邪悪な何かに相当の期間占領されていたということに気付くことだ。 そしてあろうことかそいつらは人権やら正義やらを勝手に主張して、それを我々全ての人類に強要しようとしていたということをだ。 人類領域におけるヒダリガワとは全てこれらの眷属だということをだ。

ウィキリークスの本格的な暴露はまだ始まっていない。 しかしそれが開始されると、このひらりーやポデスタ、オバマ、バイデン、クリントンやゲイツやザッカーバーグ、本当に山ほどいるだろう、これらの人権の旗手だと勝手に主張していたこれら全てが、底なしの邪悪な泥沼に隠れ住んでいたおぞましい蛇そのものだったということが、全ての人類に明らかになってしまう。 わたしはまだ我慢できる。 しかし貴方はそれに本当に耐えられるのか? きれいなことしか思わない見ない考えないあなたが。 わたしは無理だとみている。 しかしそれでも、無理であろうと、もうあなたは知らなければならない。 その時が来たからだ。 そのときが来たからなのだ。


目の前の闇を見つめよ、そしてその闇をその手で払え、その手で力強く払え。


そこからでなければ、あなたの明日は決してやってこない。 こんな奴らの存在を許すな。


われわれが世界を変えるのだ。 それがすべての全てのはじまりなのである。

Kevin McCarthy states that DNI Ratcliffe delivered the EO assessment on foreign election interference to President Trump today.

ケビンマッケンジーは、DNIのラトクリフが本日海外勢力による選挙介入に関するEO報告書をトランプ大統領へ提出したと述べている

=== ここまで 米国1218 FOXニュース


ラトクリフ報告書が提出された。 完成版とでも言えるものは1月のようだが、現状で完成しているものを提出したことによって、それが公式の行動として認定され、大統領はピーターナヴァロ顧問からの報告書と今回のラトクリフ報告を受け、米国大統領選挙が実際に外国勢力の( 中国が筆頭) 強い大きな干渉を受けたという判断を下し、そのことで、各種の大統領令を発動することになった。 そしてそれは同日18日に一つ発動した。 それは外国基調説明責任法というものになる。

=== 時事 1218

 2019年に超党派で提出された「外国企業説明責任法」は上場外国企業の経営監視を強化する内容で、上下両院で全会一致で可決された。米国の会計監査に関する当局の検査を3年連続で受け入れなかった場合は上場廃止とする。外国政府によって所有や管理がされていないかどうかの開示も義務付ける。

 米議会機関によると、今年10月時点で米主要株式市場に上場する中国企業は電子商取引最大手の阿里巴巴(アリババ)集団など217社。中国企業は自国の法律を盾に米当局の検査を受け入れないケースが多い。未検査の企業のうち9割は中国または香港の企業という。

=== ここまで

オバマ政権の時に徹底的に米国市場に泥棒をしにやってきたほぼ全ての中国企業は、恐るべきことだが、米国の会計監査を受けていなかった。 拒否していた。 米国で商業活を行っているくせに自分たちだけは特別だと自国の中国国内法に従っていた。 勿論背後にオバマの強い意向があった。 そういうものがこれから全てひっくり返される。 記事においては217社、恐らく全部が会計基準をクリアしていないので、法律だけを見ると3年内に是正されなければ市場からの追放、上場廃止とあるが、先ず初年度で会計基準をクリア出来なかったら次年度に課せられる制裁… これが伝えられていない。 恐らく会計監査が完了して「 不正があったっという報告が出された同日から」 この中国企業に対しての相当の制限が開始されるのだと捉える。

そして今日の時点で事前通達されている情報として、2018年に制定した、外国勢力が米国の選挙に干渉したという事が分かった時点でそれらの勢力に対しての( 協力者、同調者ふくめる。 仲間、眷属も含めるという意味) 、制裁を開始する。 だから普通に考えて日本のメディアが、全てダメだが特にNHKなどが、具体的な制裁を受ける流れに入った。 わたしは貴方に言った。 彼らは助からないのだと。 無傷で無罪で何事もなく… ということはあり得ないだろうとわたしは判定する。

=== 2012年

3分でわかるNHKクローズアプ現代 「 天安門事件での大きな虐殺は無かった」

https://www.youtube.com/watch?v=C-8a255cx5c

=== ここまで

こういうものを平気で出す媒体だ。 昨日の1218の時点では「 最近の若者はネットの情報ばかり鵜呑みにして、おじいちゃんおばあちゃんは心配している」 とやらの番組を流していたそうだ。 ツイートで流れてきた。 NHKをこれ以上のさばらせてはいけない。 あれは人類の進化を妨害する、あなたの理知を破壊する邪悪な斧だ。 斧はオッカムだけで十分だ( あれはカミソリだが)。

以前にも貴方に言ったが、トランプ大統領は中間選挙の明らかな不正工作によっての民主党の議席獲得を確認して、そこからこの米国選挙介入干渉制裁法案とでもいえるものを造った。 ( 期日前投票が、有権者数を超える州がたくさんあった。 例 有権者100人、しかし期日前投票の用紙が240枚)。 

これは2018・9・12に発令されている。 正式名称が「 外国の選挙干渉に対する制裁命令に関する大統領令」 となっている。 長いんだな、これが。

構造としては大きく二つの章立てになっている。 セクション1は 大統領に対し「 米国の選挙に関連して、有形無形の妨害、干渉介入があったという事の報告」 が提出される所から始まる。 これはピーター・ナヴァロ報告だけでも十分だが、彼の報告は米国の国内から見た、見えた現象を積み上げたものとしてなので、更にこれを強化する意味で「 外国勢力が具体的に干渉したという証拠」 などを積み上げて報告、報告されたもの、これがラトクリフ報告になる。 国内から見えた報告、国外の勢力の具体的証拠、この両立てで、今回113に行われた大統領選挙は明らかに外部の侵略工作があったという、合衆国政府としての公式判断と決定が下されたことになる。

すると次にセクション2に移動する。 これが重要だ。 そしてここにNHKなどの海外メディアの存在も含まれる事になる。 どうしても。 これだけで足りなければ、恐らくこれから中国共産党に対しての国際テロ組織指定が控えているので、そこまで事態が進んでしまえば、日本の中のメディアと言われるもの全て( SNSを含める) は、相当の激震に見舞われる。 広範囲に、更に深い制裁が個々に仕掛けられるからだ。 それは個々、個人らが使っている金融機関などに対しての米国国家としての制裁の形を恐らくとるので、日本国籍を持っていて日本人だから対象外とはならない。

口座が持てなくなる、口座が凍結されるという事を真面目に考えてみるがいい。 この日本国内でそういう事態に移動したら、あなたはどうやって公共料金などや家賃を支払うのだ。 これが冗談ごとではなくてこれから想定される流れの一つになる。 あくまで一つだ。 他にもある。

このセクション2への移動はパンピオ国務長官との協議でいつでも執行可能だ。 これの第一弾が米国1218のラトクリフ報告の数時間後に発動した「 外国企業説明責任法」 だろう。 順次共産党党員の米国資産凍結や、米ドル香港ドルペッグ停止や、米国債無効化や、最終的には米ドルと人民元の交換禁止( 両替禁止) に向かう。 米ドルとの交換禁止になれば、それは恐らく円、ポンド、ユーロとの交換も禁止になる。 なぜならば米国の意向に従わないのなら、日英欧のこれらの通貨もドルと交換禁止という事にどうせなるからだ。

そしてこれらの対象範囲は、あくまで米国人、米国法人という形に偽装されているが、やっぱりそれは外国も含まれている。 集計機器による妨害、ネットなどにおける妨害、世論誘導による妨害などが想定されている。 拡大解釈の余地が更にあるという所が注目点だ。

== 1218
FBI
@FBI
China-Based Executive at U.S. Telecommunications Company Charged with Disrupting Video Meetings Commemorating Tiananmen Square Massacre
== ここまで


これを見ても分る通り、1218でいきなりというか、FBIが中国会議アプリのZOOMの役員を起訴すると発表した。 バー司法長官の正式辞任が決まったので、今まで中国勢力に対して忖度(そんたく)されていた自己規制の部分がなくなったという言い方だろう。

更に言えば、国防総省が今日の決定で、バイデンチームとやらに対しての情報提供を中止すると声明を出した。 これは2日ほど前から国防総省がネットと切断された状態になったというのを貴方に言ったと思う。 わたしはこれが戒厳令の前触れかと身構えていたが、その前の段階としての、国家の裏切者勢力が安全保障に関わる情報にアクセスすることを禁止したと捉えるべきなのだろう。

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孫向文 ? MAKE JAPAN GREAT AGAIN
@sonkoubun
速報
米国防省がバイデン選挙委員会の大統領引き渡す手続きを全部停止した。毎日簡報の国家情報をバイデンに提供しない。
午後3:15 ・ 2020年12月19日・Twitter for iPhone
== ここまで


日本時間今日の1219の早朝5時半頃に、トランプ大統領とミラー国防長官がホワイトハウスで会談を行ったというところから分単位で事態が進んでいる。 とてもではないが全て追跡出来ていない。

そして同日米国1218に、ムニューシン財務長官とパンピオ国務長官が、このラトクリフ報告を受けてからの動きとしての、それぞれの省庁官庁に関連する動きを粛々と進めているということを内外に伝達する目的であろう情報発信を同じ時間にツイートした。

国防一般に関わる長官の発議を受けて、大統領から通達がゆき、内政治安と財務に関連する長官が、それぞれ連携しながら大きな国家目的に向けて動き出したと捉えるべきだ。 その様にしか考えられない。 それを知らせる為のものだ。 内外の、特に投資家たちに。

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Steven Mnuchin
@stevenmnuchin1
There is no disagreement between @SecPompeo and me regarding the implementation of the President’s Executive Order. We are coordinating closely on an interagency basis.
午前4:30 · 2020年12月19日

「ポンペイ国務長官との間に不一致はありません。
大統領の大統領命令の実施に関して私と。私たちは省庁間で緊密に調整しています」

ーーー

Secretary Pompeo
@SecPompeo

US government account
There is no clash between Secretary @stevenmnuchin1 and me. We are simply working to resolve interagency mechanics of an important executive order.
午前4:31 · 2020年12月19日

「 秘書たちの間に衝突はありません。ムニューシン財務長官と私に。私たちは単に、重要な大統領命令の省庁間の仕組みを解決するために取り組んでいます」

== ここまで

大統領令が一旦発動されれば、外国人の干渉に加担した企業、人物、組織は国家反逆罪( 最高刑は死刑)の上、資産がすべて没収される。 この企業、人物、組織という表現に「 米国のみ、米国だけ、第三国は無関係」 とは全く書いていない。 わたしは英語が馬鹿なので人に何かを言える力はないのだが、それでもそうは書いてない風にしか読めない。 米国の法律はコロンやピリオドの位置を少し変えるだけでがらりとその内容解釈を変更できる風に造ってある法律が相当あると聞いているので… ( 911の時の国土安全法だったかそういう関連の情報を読んだ時に知った) …正直そうとの何かが隠されているのだというアタマでいた方がいいだろうという考え方でいる。

この選挙介入干渉制裁法案とでも言える大統領令が発動されると 、没収条項によって関係した個人の財産は凍結され、プロパガンダ活動や虚偽情報を流したもの( メディア)も制裁対象になる。

没収条項とは、選挙の干渉を何らかの形で支援する個人、企業、または政府に適用され、「 すべての財産と利益」( 一部ではなく全部没収)

…この様な骨子、概念なので、外国政府にすらも適用されるこれらの大統領令が、外国のメディアやそれに関わる個人などに適用されるはずがないとたかをくくるがどれだけ愚かな態度か、賢明なあなたなら分るだろう。 制裁はあるのだ。

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Governor Brian P. Kemp
@GovKemp
Lucy and I had a great time at the
@WhiteHouse
Christmas Party today. Merry Christmas, everyone!クリスマスツリー アメリカ国旗
午前10:26 · 2020年12月19日·Twitter for iPhone
== ここまで


そしてジョージア州のケンプ知事がホワイトハウスのクリスマス会に招待されたというツイートを自身のアカウントで発信し、画像も2枚掲載した。 それはボーイフレンドが暗殺された娘と一緒に映るものであり、明らかに合成だ。 しかしこれは今日の日付で出された。 その意味は何か。 普通に考えれば、メディアを通さない本人の一次ソースであり、それがアカウントハックによる第三者のものでない限りは「 ホワイトハウスで自分の身の安全と引き換えに司法取引に応じた」 とバイデン計画の側の連中に告知した… という事。 そうとしか読めない。

ジョージア州で不正選挙の中心にいた黒人女性の( BLMのリーダーの内の一人の) 、ルビー・フリーマンが証人保護プログラムの中で司法取引自白中というツイートが二日ほど前に出ている。 だからその流れから考えると、ケンプ知事が寝返ったとみるのが順当だ。

これから大量の恩赦が予定されている。 それはジュリアンアサンジやエドワードスノーデンだけではなく、オバマ政権の時に、この政権の闇に近づいたことで逮捕投獄、閑職に追いやられたなど、人生の苦渋をなめてきた人々に復活の機会を与えるものであり、彼らの多くはこれからの裁判闘争の中で重要な証言者となる。 特にこれからエプスタインアイランドに関連する逮捕と裁判が控えている。 トランプ政権は今回の選挙不正と並行してこの部分も徹底的に始末をつけるつもりだ。

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重要情報!拡散希望! 中国国家安全委員会トランプ大統領とリンウッド弁護士ら の暗殺を指令!! #米中戦争
113,969 回視聴•2020/12/08
https://youtu.be/WylvEKtfDJE 鳴霞の「月刊中国」YouTube
== ここまで


この鳴霞(めいか) というおばちゃんは、恐らく米国の路徳社に関わる華人ネットワークから情報を得ているのだろうなあとわたしはあたりをつけている。 大体同じことを言っているから。 そして彼女の言っている事は、まあまあ当たっているのである。 だから128のこの配信においてトランプ陣営の暗殺を中国が配下の暗殺部隊に命令したという動きが、少し前の武漢肺炎のホワイトハウス散布テロだとか、直近の心臓麻痺を起こさせる電磁波を放出する小型装置の、トランプ大統領の執務室の近くの机に設置だとか、それにつながっているのだろうなと思う。

今の中国は戦狼外交をやり過ぎて、本当に必要な物資まで切断されている領域が多々発生しており、追い詰められている。 自分でそうしてしまったのだが。 特にこれからの冬場の寒気が厳しくなる季節において暖房用の電力が圧倒的に足りないという報告が出ている。 それは豪州に喧嘩を売って、結果、石炭を全く売ってくれなくなったからなのだが、中国共産党はその本当の真実を中国国民には伝えない。

== news.youth.cn 1219

湖南省、江西省、浙江省、内モンゴル州などの州に加えて、電力配分も最近行われています。なかでも、システム出力が不十分なため、内モンゴルのウランチャブ地区では300万キロワットの電力が不足すると予想されています。また、業界関係者は、第14次5カ年計画期間中に四川、中清、江蘇、雲南、湖兵衛、広東などで電力不足が発生すると予測しており、供給状況は厳しい。中国電力評議会のデータによると、今年10月末現在、国の設備容量は21億キロワットに達し、今世紀初頭の「3ストップ4ストップ」、今世紀初頭の「ショッピングモールはエレベーターを停止し、街灯が半分しか点かない」という電力不足の状況に別れを告げたはずでした。

== ここまで

それは中国共産党も現状を打破する為に、米国のトランプ陣営の主要なキャラさえ暗殺してしまえばどうにでもなると思うだろう。 これらの記事はエネルギー関連における不足報告だが、それよりも深刻なのは食糧不足であり、我々はすっかり忘れてしまっているが、長江と黄河の水害と、バッタの大量発生による食害は、来年度の夏以降においても安定した食糧供給を見えなくしている。 そして来年の6-10月あたりの長江の大雨は現時点で確定事項なので、来年分の食料の手配も見えない。 その状況下で、それでもやっぱり自らの自尊心を前に出して世界の国々を敵に回す中国に、一体どんな建設的な明るい未来が待っているというのか。 わたしには想像できない。

最後に、日本の野党勢力とその周辺領域の識者とやらの勢力、マスコミとやら含める全てにおいて、今の段階においてもバイデン~とやり、不正選挙は無かったとやるその悪あがきの様は、普通に考えて、彼らが今回の米国の大統領選挙に有形無形に大きく関与していたからだろう。 その様にしか解釈できない。 米国人の8-9割は少なくとも今回の選挙が正常な手続きで行われたものではないという強い認識を獲得し始めており、それが今度は実際の抗議行動へ変わるのも近い。

この場合においては、普段はそんな過激な事をしない、いわゆる情弱のおじいちゃんおばあちゃんたちまでもが「 我々の国を守れ・我々の国を盗みに来た奴を叩け」 とその行動を変えていくという意味だ。 少し前のジョージアの選挙集会に集まったおじちゃんおばちゃんの話をしただろう、あれが全米全土に拡大するということだ。

== wimkin.com

Millions of American Militia will meet in Washington, D.C. on January 20, 2021 for the purpose of preventing any attempt by the treasonous domestic enemy Joe Biden, or any other member of the Communist Organized Crime Organization known as The Democratic Party, from entering the White House belonging to We The People.

In the event that justice is miraculously served and our Re-Elected President Donald J. Trump is sworn in: The President, the capital and our National Monuments will be protected from the proven-violent Leftist insurgents who have declared war against the United States of America and
have been conducting an active insurrection in the United States of America.

何百万人ものアメリカ民兵が2021年1月20日にワシントンD.C.に集まります。その目的は、反逆的な国内の敵であるジョー・バイデンや民主党として知られる共産党組織犯罪組織のメンバーが、我々国民の所有するホワイトハウスに入るのを阻止することです。

正義が奇跡的に果たされ、再選されたドナルド・J・トランプ大統領が宣誓された場合には大統領、首都、そして私たちの国定記念物は、アメリカ合衆国に対して宣戦布告し、アメリカ合衆国で活発な反乱を行っている実績のある暴力的な左翼の反乱軍から保護されることになります。

== ここまで


我々人類領域を覆う雲は、結界はあまりにも分厚く深いものだった。 しかしどうしようも無かったのは、現行の人類のほぼ全てが、そうしたものが人類世界に、この文明の最初から施されていたのだというのを、全く認識していなかったことだ。 この世界の、この宇宙の業界標準とでも言える概念は、想いが全て、だ。 だから認識のない所にはその存在というものは、そこにそれが厳然としてあったとしても、それは無いものとして処理されてしまう。

その邪悪な雲が、それらの存在の暴きによって、先ず認識されようとしている。 ソロスたち中国達、そしてこれから出てくる日米欧の中のこれらの関係者たちの暴き、公開の動きは、今の旧い人類が、新しい人類に切り替わっていけるかどうかの最後の機会として出てきたものだ。

ここで変われない者は仕方ない。 それまでだったというだけだ。 地球はそれを捨てる。 しかし、子心の中のほんのわずかでも片鱗が、変わっていくという片鱗が、一辺があるという器に対しては、恐らく地球はこれを見捨てない。 しかしそれらの変わる変わらないに関しては、この今この瞬間の激動たる情報の状況の情勢の大変化とでも言えるものをかぎ取り、ほんのわずかの数本の麦束でいいからそれを手のひらにつかみ取る所作を自らに課さなければ、その認識の発生すらおぼつかない。 この場合のおぼつかないというのは、見込みがないという意味だ。

だからわたしはわたしなりに貴方に伝える。 新しい世界に生き残っている人間の数は大いに越したことがないからだ。 この表現を使うということは、それでも、どう頑張っても大量の人間が死んでいく未来がやってくるかもしれないというこの選択肢を消去できないから。 しかしやるしかない。

クチだけでは世界を変えることはないと何度も言った。 あなたはこれから米国の国民が自らの肉体を使って何を表現しようとするのかに、学者然とした冷静な心の持ちようでそれを観測しなければならない。 そして自らで判明する範囲でいいから結論を出す。 どうせ何を思っても間違える。 しかしその時点~で結論を出して、そしていつ、自分がどうなっても、あそこで結論を出しておけたのだからそれでいい、といううっすらとした覚悟を持つことだ。 その様な心の状態を獲得することだ。

今までにそうした生き方はただの一度もしてこなかったというのがわたしには見える。 いや、勝手に言っているだけだが。 しかしもう、それでは前にはもう進めないのだ。 それが今の時点の私の結論。

われわれは歩いていく。 自分の足で。 他人に歩かせてその背に寄生するのは彼らの滅亡と共に人類の座標から追放するべきだ。 孤高にして悠然と立て。


あなたにはそれが出来る。 たぶんね。

1217にトランプ大統領二回目の暗殺未遂の情報が出た。 恐らくタバコ程の大きさだと思うのだが、それくらいのサイズの箱が、トランプ大統領の執務室の近くの他の机にあった、 これは外界に特定の波長の電磁波を発しており、人間の心臓の鼓動を止める、心筋梗塞の様なものを引き起こす暗殺装置だという事だ。 一回目はホワイトハウスの中で武漢肺炎のウィルスが散布され、トランプ大統領がいきなり体内にウィルスが見つかった( 直前の検診では全くなかった) という事を以前言ったと思う。

そしてその少し前に( 米国1216くらいなのかな) 、トランプ大統領がホワイトハウスのスタッフたちに「 今すぐワシントンDCから離れよ」 という命令を出したという情報が出た。 引っ越しというかいきなりにそういうことは出来ないから、何かが起きるのだと仮定するのなら7-10日後くらいに、という風にわたしは考える。 となるとバー司法長官が正式に辞任する米国1223から何か大きな動きが起きる可能性がある。 今言われているのは、正確に言えば米国海軍特殊部隊からの意図的なリークでリンウッド弁護士への情報伝達の中で、近日米国の大都市を強制的にロックダウン、共生都市封鎖をやる作戦が控えている、というものが伝えられている。 どうやらそのようだ。 それを受けてリンウッド弁護士が米国国民に水と食料と銃器を備蓄せよとツイートしているという風に解釈する。

そして気になることを言う。 日本でもいきなり再びのロックダウンを行う可能性… という風な情報発信が1218の時点で出た。 これは連動しているだろう。 その様に考える。 日本のロックダウンなのに米軍が隠れて活動する、これもあるだろう。 わたしはこの動きが本当になったときに、今、反ソロスたちであり、トランプ陣営の側である安倍首相の政治的立場を破壊する為に仕掛けられている東京地検の連中も始末される流れかな、と考える。 あの桜が見る会がどうしたの彼らの提訴は、わたしからするとヒラリーたちと繋がっている東京地検の、米国からの命令を受けただけのものにしか見えていない。 だから小沢一郎は牢屋にぶち込めなかった。 あそこで止めるというシナリオだったからだ。 東京地検の本当の奥が、今の米国国家転覆工作を仕掛けた側と繋がっているのだと解釈すると、彼らの過去の業績が全て理解出来る。 ま、発足そのものからしてそうだったのだが。

===

Lin Wood
@LLinWood
In discussing @realDonaldTrump in phone conversation in 8/19, Justice John Roberts stated that he would make sure “the mother f#*ker would never be re-elected.”

Roberts engaged in phone conversations with Justice Stephen Breyer discussing how to work to get Trump voted out.
3:25 AM · Dec 18, 2020
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リンウッド
@LLinWood
ジョン・ロバーツ判事は、8月19日の電話での会話で@realDonaldTrumpについて話し合った際に、「母親のf#* kerが再選されることは決してない」と述べました。

ロバーツはスティーブン・ブレイヤー裁判官と電話で会話し、トランプを投票させる方法について話し合った。

=== ここまで


米国の司法がここまで腐っている事を知った上でトランプ大統領が本当に孤立無援で頑張っているという確信を持った貴方は、何が出来るということもないが、しかし、心の内で彼を応援してほしいと思う。 わたしはそうしている。 このジョンロバーツという男は、共和党系保守派判事と言われながら、エプスタインアイランドの常連であり、そして恐らくはおぞましき儀式なども通じて勝手に人類の頂点存在だと決めつけているあれらの人間集団の仲間ではないか… これが今のわたしの判定だ。

ウィリアムバー長官が正式に辞任するのが米国1223、その後任の正式な手続きが始まるのだとするのなら1223当日に何かが起きるとは考えにくいが起きるかもしれない。 今わたしはアナタに米海軍特殊部隊( 恐らく海兵隊シールズだと思うが) からの情報の事をいった。 大都市で強制都市封鎖の作戦があると。 かならずそうだとは言わないが、それがあるのなら、わたしの見え方からしたら1224の深夜を回ってから、又はもう一日ずれこんで1225にそれを仕掛けるのではないかとみる。 それはクリスマスイブなのか、クリスマス当日なのか、どっちの日に行われるのかはわたしは知らないのだが、その日に毎年行われていた「 おぞましく人肉の饗宴」 …あなに説明したと思う。

悪魔主義をただ使っているだけで、ただ自分が人肉を食いたいだけの連中が、何処かからかさらってきた赤ん坊を殺して、首を切断して、その体内の血を呑んで、そして丸焼きにしてその肉を仲間と称するメンバーの内部でともにおいしい美味しいと言いながら食べるあれらの儀式のことだ。

かつてオバマは日本の慰安婦がどうしたという、韓国が( 勿論その背後に北朝鮮と中国がいる) しかけた何もかもウソのあの概念を おぞましい と吐き捨てた。 わたしはあの時にも言ったが、今再び貴方に言う。 あなたの方が、あなたたちの方がよほどおぞましいのではないのか! と。

米国の民主党系の政治家、そしてハリウッド、経済界、マスコミ、様々な領域の連中がこのおぞましき食人の儀式をクリスマスに( またはイブに) 行っているのはもうわかっている。 わたしはこれを米国のこの特殊部隊の連中が「 現行犯逮捕する為に」 強制都市封鎖を行うのではないか、と考えている。 米国民に本当の真実を広く深く徹底的に知らせる為に。

===


Bjorn ビヨン
@Bjorn11089560
これは赤ちゃんの生贄儀式に関する子供たちの証言ビデオ。投稿してもすぐに消されるようです。

9:53 PM · Dec 15, 2020
3.3K
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https://twitter.com/i/status/1338829418005860354

=== ここまで


このビデオは1218の今日あなたに紹介するが、あなたがここにアクセスしたらもうないかもしれない。 それぐらいに即座に消去される。 アカウントも抹消される。 よほど都合が悪いのだろう。 この動画に関連する、ここに出てきた姉弟の画像をアイコンとしてツイッターでこれらの情報を知らせていた人物のツイートをトランプ大統領がリツイートして一気に有名になった。 正確に言えばこの動画は2005年のものだ。 姉弟のいまの状況は知らない。 殺されているかもしれない。

米国においては年間80万人の子供が行方不明になる。 赤ん坊を含めて。 それらの全てが人肉によって殺されるとは言わない。 性奴隷の形で海外に販売されているというのがどうやら相当あるのだが、以前ビルゲイツが私有している島の中で「 人体実験に必要な赤ん坊を入手する為にのみ、女性に出産させる施設」 をもっているという事を言った。 リンウッド弁護士がこれを言った。

それら女性に出産させるだけで、人体実験に関連する赤ん坊の数が足りると思いますか? 足りるわけがない。 だからそれらの人体実験目的でたくさんの子供たちが殺された可能性… これも貴方は頭の中に入れておかなければならない。 人類の敵なるものの認識を科学的に構築するために。


=== express.co.uk 1218

報道「ローマ教皇が退位希望の声明を出す」

‘No doubt’ Pope will resign after Christmas as Francis vowed to ‘follow Benedict’

フランシスコが「ベネディクトに従う」と誓ったように「間違いなく」教皇はクリスマスの後に辞任するだろう

===

ローマ教皇は完全にソロスの側の人物だとされる。 そして彼らはトランプ大統領は自分たちの側に引き込めるという見込みを持っていたようだ。 わたしは前回、福音派と称する連中をソロスたちが造ったのだという話をした。 そもそも人類における宗教とは、その全ては人類コントロールの為に敷設されたものだ。 現代における洗練化を1919年以降、これらソロスやロックフェラーや欧州の、これから出てくる( 彼らは恐らく中国の後に出てくる) 人間集団が行ったのだというのは言った。 そしてこれらの研究の先に生まれたのが人間の特定の民族をまるごと洗脳コントロール支配する 社会工学 なのだと言ったと思う。

バチカンの各司教たちの、その全てがと決めつけはしないがしかし、これらの領域から少年少女に対しての性行為の強要、それに関連する逮捕摘発の動きが定期的にあるのだというのは、これは何度も貴方に言っている。 そしてそのたびにわたしは「 これらの連中はユダヤの拝金と強欲の完全肯定の前に敗北しつづけている」 のだと。 それらの領域にこの世界から誘拐された少年少女があてがわれている可能性も考えておかなければならない。 宗教という概念そのものが人類の足を、進化を相当引っ張っている、阻害しているという概念、そしてそこからの離反ということを行動をもってしなければならないと、わたしはいつも言う。 そしてこれは科学的無神論とやらの宗教の領域に対してもそうなのであり、わたしはこれらの座標領域においては「 趣味娯楽と同レベルで考えて行動せよ」 といつも言う。 あなたに聞くが、その程度のものではないのか? やってもいいが、やらなくても構わない。 やってる連中につきあってもいいが、離れてもいい。 そうした自由性の担保が為されていない領域とは全て支配コントロールの粘液が充満している。 わたしはこれを嫌う。

だからわたしはLGBTがどうしたとやっている連中も好きではない。 これらの概念が、社会通念の書き換えというものであり、年を取った人間が少年少女たちに性行為の行うのも当然の権利だ自由だと主張する為の背景設定にしかなっていない… そしてカネを獲得する為の技法でしかない、こういう事をいってわたしはいつも敵を作る。

人は本来自由だ。 そしてそれは基本的に 独り ということだ。 自らなるものがその寂しさに耐えきれないからと言って、周辺に似たような振動領域を集め、形成し、その中で勝手に △ を造って、更に多くの馬鹿たちを( 自分がないものたちを) 集めるというやり口はヤメロという言い方でもある。

わたしは米国の建国の事を考えると、そしてこれを米国民の多くがどう考えているかを判定すると、仮にバイデン勝利という形になってもそれはすんなりと進まないと見ている。 当のトランプ大統領が米国1216に国家緊急事態法の202dをその日付で再発動したので、戒厳令か宣戦布告で大統領選挙だとかもナンだとかも全部吹き飛ばせる状態になっているので、120に彼はホワイトハウスから出て行かないというのも言っているわけだが、そうした動きを全てバイデンの側が抑え込んだとしても、それでも事はすんなりいかないと見ている。

それは、最高裁が投げて、トランプ大統領が折れたら( 折れないが) 、米軍の誰かが自軍と武装民兵を指揮して米国の政権を奪取するだけだと思える。 それらが成功するか鎮圧されるかは分からない。 バイデンだったらそれらの制圧のために「 人民解放軍を米国に引き入れて、鎮圧の後に駐留させる」 という事すらやりかねないが、しかし、どっちにしても戦争がはじまるとみる。

初代大統領のワシントンは、イギリス植民地解放の軍の司令官だ。 これをみんな忘れている。 わたしは米国民がこのままいいなりになって家畜になるとは思っていないのです。

しかし米国内部からの、意図的に選択されている情報発信などにおいて、例えばハリウッドの役者とやらの連中が、知能指数ゼロ的な表現を、公の多くの人々の集まる場所で、トランプファックユー、みたいなそれを見せられると、米国の中身は本気で中国に浸透されてしまって危機的状態なのだな、とも思う。 今のハリウッドは、中国のテンセントなどが展開するネットの中においてのコンテンツビジネスと深く連動しており、彼らからのマネーがなかったら、いわゆるセレブという生活は維持できない。 しかし彼らの勢力の中にあの赤ん坊丸焼きの連中がどうせいる。 わたしは彼らに対して幻想など持たないが、しかし今の段階でも騙されている… 世界を仕事とカネの関連で見る事すら出来ない人々 …連中が多いのをわりと嘆いているのはある。

中国が121に輸出管理法を発効させた。 これは米中のどちらを取るのかという踏み絵法案になっている。 根幹には中国産出のレアアースが欲しければ中国に従えという構造。 これは情報の領域においてもそうであり、121以降、例えば中国に進出している日本企業が、中国内部の公開言論の情報を本社にメール送信しただけで、それを中国共産党が「 中国国家安全保障に関わる情報を外国に流した罪」 で最低でも5000億円の制裁金を課すことが出来る。 勿論身柄を牢屋にぶちこむことだって何だってありだ。 少し前の香港に対して発動した 国家安全維持法と全く同じ の遡及法であり、恣意的解釈可能な法の構造だから、これは法でもなんでもない。

だから普通に考えて日本の中の経団連と言われる勢力も、これからもずっと親中派をやるのはどう考えても困難だ。 合理的に考えるなら。 それでも彼らが親中派をやってゆくというのなら、例えばハニトラなどを含めて( 隠し子) 徹底的に中国に弱みを握られてしまっていると考えなければならないし、もう、考えるだけではダメで、日本の司法に、警察に動いてもらうように国民として働きかけなければならない段階、これに来ている。 経団連の中西会長が、出身母体が日立ということで、上海流出リストの中に500名以上の日立の関係者が判明したので、全く無関係とはあり得ないというのはこれは言った。 この解読リストを上げているサイトがあるのだが、ほとぼりが冷めたら? 紹介する。 今の段階で上げると全て潰されるとしか思えない。

中国は戦争に向けて国を閉じている。 またそうしなければ、そのような「 尊王攘夷的な国家体制の内側の風景を造らなければ」 今の習近平政権は揺れる… 本当におかしくなっているのだろう。


=== 現代ビジネス 福島 香織 1215抜粋

ここで重要視されているのは、この管理品目には技術資料などのデータも含み、第二条を読み解くと、たとえば法人内の中国人社員から外国人社員への情報提供なども、規制対象になりそうだという点である。

 たとえば中国の研究機関に出向した日本人社員や研究員が中国のデータベースにアクセスする場合も輸出管理規制の対象になるし、中国国内の外資企業に対する技術、貨物、サービスの提供も規制対象になりかねない。

=== ここまで


連邦顧問ピーター・ナバロが( 米中の通商貿易関連での中心的人物だ。覚えているかな) 、1215に政府としての公式報告を出した。 PDFファイルで公開されている。 結論から言ったら「 不正選挙だった」 というものだった。 これはラトクリフ報告が行われる前に、露払いとして出されたものだというのが見える。 ちょっと失礼な言い方になるが。

しかし彼のこの報告は、誰かが悪いという構造を採用しておらず、実に科学的で合理的客観的なものだから、多くの米国人の心ある人々に支持されている。 その数は増える一方だ。 

=== ナバロ報告書 https://bannonswarroom.com/wp-content/uploads/2020/12/The-Immaculate-Deception-12.15.20-1.pdf

このレポートは、2020年の大統領選挙の公平性と完全性を、6つの調査によって評価します。
6つの主要な激戦州にわたる選挙の不規則性の次元。以前の証拠この評価の実施には、50以上の訴訟と司法判決、数千の宣誓供述書が含まれます。

および宣言、1さまざまな州の会場での証言、シンクタンクによる公表された分析、リーガルセンター、ビデオと写真、パブリックコメント、および広範な報道。以下のマトリックスは、6つの戦場の州すべてで重大な不規則性が発生したことを示していますそして選挙の不規則性の6つの側面すべてにわたって。この発見はドナルド・J・トランプ大統領から選挙が盗まれた可能性があることに信憑性を与えます。

=== 抜粋ここまで

正直このナバロ報告だけをもって戒厳令を出しても構わない程の詳細なものになっている。 逆に言ったらこれだけのものを出しているにも関わらず不正認定を米国の司法が行わないという現状を貴方は本当に、相当に深刻にとらえなければならない。 自由の旗手がここまで真っ赤に汚されていた。 この事にだ。 カナダはもうだめだ。 今の段階ではトルドーどころか、その周辺の主要閣僚は全て中国と深くつながりすぎていてどうにもならない。

今年の11-12月にG7の予定があったのを覚えているだろうか。 恐らく開催はされない。 来年も。 それはカナダの内部の、恐らく軍の情報部からの戦慄すべき報告書が米国に渡っており、G7で決められた事の全ては、カナダを通じて( イタリアもひどいものだが) 中国共産党に流れてしまっている。 このままだったらカナダを外してファイブアイズを再構築することだって本当にある。

カナダから米国に渡された「 チャイナ・ファイル」 この中に今回の不正選挙において、中国語で書かれた命令書面があった。 どうやらその様だ。 ラトクリフ報告はそれも伝えている。 恐らく米国は今の流れの何処かでカナダに何らかの制裁を加える。 それらにトルドーたちが勿論抵抗するが、この時点でカナダ軍と情報部の何割が米国側か中国側かによってそれからの動きは決まる。

これから戒厳令的なものが行われたら、特に日本のNHKは中国の工作機関だから、今ですら酷いがさらにこうなる、それは「 トランプは武力を使って米国の政権を奪った」 という風なクーデーター首謀者的な表現を使って、選挙不正がない( 中国の関与がないとNHKは徹底的にやっている) のにそうした暴挙に出たトランプ大統領は~ とこうなる。 今から身構えておくことだ。 彼らはわれわれに対して向けられた斧だ。 独裁者の斧だ。

マキナニー元空軍中将は「 2018年の大統領令を執行し、反乱法や戒厳令を発令。 人身保護法を停止し、軍事法廷を設置すべき。 今まさに国家非常事態であり、民主的な共和国として進んで行くのか、全体主義社会に向かうのか。 米国民が立ち上がるべき時が来た」 とすこし前のインタビューでこれを強調した。 戒厳令を出せと言った。 そしてここまで来たらわたしすらもそれを出すべきだ、と思っている。 そしてその流れの中で、1224-25に行われるだろう 赤ん坊の丸焼き食人の儀式 これをやっている連中を根絶やしに出来るものならそれをしてほしいとも。 正直米国がここまで中国にやられてしまっているとは思わなかった。 これが最後のチャンスだ。 食人の儀式… これはどっちかといえば中国から伝えられたのではないかとは以前言った。 カルタゴ、フェニキアの連中が食人を普通にやっていたということの歴史と、そいつらがどこに行ったのかと。

オバマが中国共産党の命令に従って( ソロス達の命令に従って) ヒラリークリントンをワナにかけて、自分の後に8年間大統領をやらせるが… ヒラリーがオバマを裏切りそうならそれを暴露させて失脚させ、その後釜にミシェルオバマを大統領にする作戦、スノーグローブ作戦のこともようやく表に出てきた。 彼らは、オバマは、その背後勢力は、2018年の中間選挙のハイジャックは勿論としても、2020年の大統領選挙はどうあっても自分たちのファミリーの側に( 赤ん坊丸焼きの側と言ったらいいすぎだろうか) 強奪する為に動いていた。

トランプ大統領が2016年に当選することは、これら食人集団らにとってはあってはならないことだった。 リヴァイアサンだ。 リヴァイアサンは人を食う。 そうした本当の真実が明かされようとしている。 その流れを感じ取らなければならない、どうしても。

今のこの地球世界の本当にどうしようもない状態というのは、あなたが気づかなかったから、気づこうとしなかったから、にある。 そして貴方が理解してその行動を変えれば、それらの個体数を増やせば、それは世界は本当に変わっていく。

かつて言った。 この地球の管理者と言える勢力に対しての質問、20年後くらいに今の人口はどうなっていますか、というこの問いに彼は「 ま、1割も残らないだろ」 と答えた。 今から5-6年前くらいだったと思う。 もっと前だったかもしれないが。

そしてわたしはアナタに奇妙な数字を言う。 ジョージア州、これはビルクリントンが出てきた座標だが、この地におかしな石碑が立っている。 それはこれからの地球人口を75億人から5億人に減らし、以後増やさないということが宣言として刻まれている。 5億人だ。

5年前の地球人口を75億人とする。 1割は7・5億人だ。 この5億人とはそれよりも下の数字になっている。 色々な解釈がある。 しかし言えるのは、我々が今の流れ、米国の国家転覆工作を仕掛けた側の動きに気付きもしなかったら、この全地球の人口5億という計画は達成されていただろう。 彼らが成功しただろう、勝っただろう。 わたしはCOVID-20というものが恐らく控えているというのを言った。 今のワクチンとやらも相当怪しいのだとも。 ゲイツはこのワクチンとCOVID20の組み合わせで何億人もの人間を殺害しようと計画していたようだ。 そのような情報が米国から無責任に出ている。 わたしには分からない。 しかしあり得るだろうなとは言う。


あなたが気づかないから、こうした邪悪は当然の様に進められる。 だからわたしはアナタにいちいち命令しない、しないが、しかし 本当の真実なるものに、それぞれの理解度で接近して、そしてそれぞれの理解度に応じてでいいので、なにごとかに気づいてほしい。


世界を創っているのはまさに自分だからだ。

CIAドイツのフランクフルト支局に勤務していたマシュー・ビリングス氏が、メディアに真実を公開しようとして、それが組織に判明し失職した。 その真実とは何か。 それはドイツのドミニオンサーバーに送られてきた真実の選挙データーというものであり、そこには トランプ大統領が410名の選挙人を獲得していた大勝利などというものではない程の大勝利だったということの証明の情報だった。 シドニーパウエル弁護士は1216の時点で初めてマシュー・ビリングス氏の名前を出して、今回の大統領選挙が不正まみれだったということの国民周知をはかっている。

ミシガンの公聴会でドミニオンのCEOが出席し、ドミニオンシステムがネットに接続できて外部からの操作が可能であるという事を発言した。 自社の発行した膨大な公開情報で山ほどネットとつなげられると明記しているのに、公聴会の中でできませんとやると、これは偽証罪でぶち込まれる。 追い込まれたという言い方。

ドミニオンに関しては、100枚突っ込んで、68枚が不明のエラー処理になり、その68枚をインゲンが手動でトランプ→ バイデン とやっても、エラーログが残らない、だから改ざんし放題というのは前回言った。 こうした事実を公聴会という場所から発信するというのが大事。 手順を踏んでいる。 何の。 国内国外における米国の敵に対しての、だ。

ミシガンの公聴会の報告だったと思うが、有権者が6人しかいない選挙区で、実際投票したのは3人だけなのに、ドミニオンは663票数えて、それが全てバイデンだったという発言が出た。 だから今回の大統領選挙は、選挙というコトバを使うにふさわしいものでは全くなかったのである。 しかし次から次から物的証拠が出てくるのにも拘わらず、米国司法はこれらに関連する訴えを全く取り上げようともしなかった。 これがどれだけ深刻なことかというのは説明せずとも分るだろう。

ラトクリフ報告が遅れると告知された。 米国1218の予定だったが、一般公開は1月だという。 しかしトランプ大統領を含める主要な閣僚にはこれはわたっている。 報告書の一部はブルームバーグにも渡されていて( 踏み絵) 、あなたはこれからも中国の側に立ちますか? という事の問い詰めが始まっている。 ブルームバーグが1217に今回の大統領選挙は中国の干渉があった… 的な内容の記事を出した。 日本記事は抜粋でしかないが、原文には、介入に関する中国語で書かれた命令書面の原本が見つかった、という風な報道もあったようだ。

主要閣僚とは米国1215くらいの時点で立ち上がった( もう少し前の日付かもしれないが) 、国家非常事態委員会のメンバーと、あとは共和党の議員の中国側ではない愛国派の幾人かのよう。 国家非常事態委員会は、NSC( 国家安全保障会議) よりも上部の組織であり、国内の裏切者対策、そしてその裏切者と繋がっていた中国をどうやって始末するかということの対策協議をするシステムだと言ってもあまり間違っていない。

それは言い過ぎではなく、このタイミングで米国海軍は正式に 第一艦隊を復活させる と明言した。 先月の11月の20日前後でもそれらの予告のような答弁はしていたが、これを本当に行うと数日前にアナウンスした。 インド洋から太平洋全体をカバーする第一艦隊は1973年に廃止されて、あとは部分的に第三艦隊がその業務を請け負っていたが、今回完全にインドから太平洋全域に米軍の軍事力の常時展開を行う、勿論中国対策だ。 キューバに中国の軍事港と基地を建設しようという動きがあるのはいった。 それを米国が止めることが出来るかどうかは今の時点で何とも言われないが、それらにかかわる動きだというのは間違っていない。

わたしはドルベッグはまだ維持されていると思っていた。 ところがそれは考えが甘く、相当の厳しい条件がそろわなければ米ドルに交換出来なくなっていたようだ。 そして少し前にNYダウに上場していた人民解放軍系列の31社の事実上の上場廃止、追放に向けての決定以降、事実上ペッグはなくなったに等しい状態になっているようだ。 だから今、中国の一流企業が( いわゆるイメージいったらトヨタ、日産みたいな) 本当にバタバタと連鎖で倒産している。 それは人民元を持っていても何も買えないから当たり前だ。 人民元からイカサマ香港ドルを交換するのも、印刷するのも結構だ。 しかし米ドルと交換できないのだったら意味がない。 何も買えない。 石油とかをどうしているのかと思う。 ロシアは人民元など拒否する。

選挙に介入干渉したというのがラトクリフ報告で公然化されたら、中国の持っている資産の凍結と米国債を無価値にする。 それで一体どれだけ中国がもつのか。 わたしには判定出来ない。 しかし彼ら中国はそれを見越して、国内の不満を( 倒産からの巨大失業発生を) そらすために台湾侵略併合の時計の針を進めた。 彼らの国内法律における国家統一法の解釈を改正し、台湾海峡において今まで厳密に定めていた攻撃の規則、ルールを甘くする… 駄々洩れで先制攻撃を、勝手に解釈して反撃を、これを行っても構わない、という風にこれから決定するようだ。

ラトクリフ報告が遅れた理由に、彼が統括している16の組織の中におけるFBIとCIAの分析官が、強硬に介入したのは中国ではなくてロシアだ… という説を曲げないからとされる。 彼らはバイデン大統領になったら真実を話すだとかとも、実に面白い事を言っている。 国家反逆罪法案件だ。 建前上ラトクリフ長官はこれら分析官と会合を持って説得をしていると伝えられているが、普通に考えて最後通牒だろう。 今のままの態度だと戒厳令が出たら貴方は極刑だぞ、ということの。 そしてこれら分析官は戒厳令が出ると自分が極刑になるので、だからロシアだと言っているという見方もある。

ただ直近で出てきた情報としては以下のものがある。 これも間違っていないのだろう。

===

Ron
@CodeMonkeyZ
Just going off intuition here, but im guessing that
@DNI_Ratcliffe
is late because he is adding the SolarWinds hack to the report.The hack was just disclosed a few days ago and they are probably trying to get a grasp of the scope and what was compromised.
による英語からの翻訳

ここで直感を失っただけですが、私はそれを推測しています
@DNI_Ratcliffe
彼はSolarWindsハックをレポートに追加しているので遅れています。ハッキングは数日前に公開されたばかりで、おそらく範囲と何が危険にさらされているかを把握しようとしています。
午後0:24 ・ 2020年12月17日・Twitter Web App

=== ここまで


これらロシア勢力を主張する側が愛国派なのか、中国の犬なのかはわたしの立場では断言出来ない。 でもまあ、犬なんじゃないですか、とはいう。 ただ、こないだ上海の共産党関係から出たスパイ工作員リスト200万人の話を前回ちらりとしたが、あれの解析を行ってネットにアップしてくれる人がおり、わたしはそれをチラリと見ただけだ驚愕した。 それは中国人が日本に入って日本国籍を取得し、そこから 弁護士になって日本国内で工作をしている という実態が名簿の中には記載されていたからだ。 中国関連企業の中の雇われ弁護士になっているのかもしれないが、そうした形においては企業の情報が抜き取られまくって中国に送信されていると分るだろう。 そういうものを見つけて根絶しなければならない段階に入ってしまった。 それが少し前に工作員と認定されたら帰化取り消しの内閣決定の背後にあるものだろう。

1217のブルームバーグの報道を受けて日本のネットの中の5毛と言われている連中も逃走している。 一気にその姿を見なくなった。 ほとぼりが冷めたら出てくるのかどうかは分からないが、現時点における最新の中国工作員のリストのようなものが米国に渡ってしまっているという事の恐怖は、冷静になって考えたら相当のものだと思う。 

いずれにせよトランプ大統領は、民主党という勢力に対しての攻撃の次は( これはほぼ陥落しつつある風に見える) 、自陣の共和党の中の裏切者に対しての処理をどうしてもしなければならない。 この為にシドニーパウエル弁護士は個人の資格で今の裁判闘争を行っている。 そして彼女の背後にはこれはもう、軍がついていると言い切ってもいいのだろうと思う。

共和党の中でいち早くバイデン大統領誕生とやらをやったのはミッチー・マコーネルだ。 わたしは彼をナンバー2だと思っていたが3らしい。 いや、どうでもいいか。 彼の妻はイレーン・チャオ、彼女は江沢民と同級生だというような事は言ったと思う。 そして彼女の妹のアンジェラ・チャオ、この夫のジム・ブレイヤーは習近平主席と親密な友人関係にある。 そしてジム・ブレイヤーはシリコンバレーの主要なベンチャーキャピタルであって、フェイスブックの主要な資金提供者の一人であり、CIAの技術ベンチャーのファンドでもある。 米国の闇というものが分るだろうか。 どれだけでも中国の関係者が浸透してしまっていて身動きが取れなくなっているということを。

そしてトランプ大統領はこうした邪悪な蛇たちとたった独りで立ち向かってきたということを、これを貴方はどうしても知らなければならない。 オバマが大統領になってすぐに彼は、自分を調べるような人間を、つまり米国愛国派を徹底的に粛清した。 追放した。 その代わりに、ソロス達や中国の工作員の様なものを大量に入れ込んだ。 これらがトランプ大統領就任の後に徹底的に彼に反抗し、だからこそトランプ大統領はこれらの米国の敵たちを始末する必要にかられ、あとは貴方も分かっているように、コロコロ人事が変わったでしょう。 国務省も国防省も入れ替えたでしょう。 あれは他の官公庁でもすべて。 それでも隠れて残っていた様な連中が、この最後の段階で抵抗している。 彼らも何処かで自身の立場を変えないと国家反逆罪で極刑だ。

トランプ大統領は出来るだけ戒厳令などの極端な手段はとらない形で事態を収束したいと物事を穏便に進めている。 これは分る。 だからそうなるとキーポイントはどうしても16の上院においてのペンス副大統領の決定になる。 彼が重複している7つの州の選挙人をどう判断し、どう発議するのか。 基本的には彼は愛国者だと思うが、彼の背景における福音派が、今は明らかに中国の側にあるのではないかと思える動きを、少なくとも上層部支配層は行っており、ペンス副大統領がこれらの支配層らに直接命令を受けているかいないかが問題になる。 彼の奥さんが、ブッシュ父の葬儀の時に、トランプ大統領から手紙をもらったのではないかという話は前回したと思う。

福音派と言うが、これは単なるキリスト教原理主義者みたいな集団でしかない。 もっと言えばこれは日本の中の仏教原理主義者を名乗る( いや、公然とは名乗っていないか) 創価学会とポジションがあまり変わらない。 イスラムの中にもそうしたものがある。 スンナ派の中には聖戦思考のサラフィーという連中がいて、これらがアルカイダの母体になっているのは周知の事実だ。

この原理主義者という連中を大きくはロックフェラーやソロスたちが育成した。 だから日本の創価学会も初代はともかく、2代以降はそうなのだろうなあという見方でわたしはあの人間集団を見る。

この福音派の各教団指導者たちとは、早い話がソロスの手下だった。 こんな大づかみな見方をしていい。 そして彼らはブッシュのころから基本共和党支持だった。 だからトランプ大統領にも支持を与え、その結果トランプ大統領を自分たちの側に引き込めると思っていた。 コントロール支配出来ると思って支援した。 ところがトランプ大統領は明確に反ソロスであり、反中国であることが明確になり、彼らは中間選挙のあたりから、福音派の信者たちを少しずつ民主党の指示の側に移動させていた。 牧師などの説教でそれを公然とさせていたのだから恐れ入る。 しかし間に合わなかった。

今の福音派の中の反トランプがいるとしても、それは贔屓目に見ても2割くらいだろう。 もっと少ないかもしれないが。 そしてペンス副大統領がこの 裏切者の福音派 の側なのか、そうでないのかがわたしにはまだハッキリしないのである。


=== 百度 1217

台湾海峡間の複雑で厳しい関係により、米国のトランプ政権が台湾への関与を強めることを防ぐために、本土は、「台湾に対する武力行使の条件の曖昧さ」を排除する、反離脱法を改正するか、詳細な実施規則を策定するかについて話し合っていると報告されています。 具体的に、台湾への圧力を強める。

別の情報筋は、本土が「国家統一法」を研究し、「統一への道が法律によって規制される段階に達している」ことを明らかにした。

===


中国は台湾侵略併合の為の彼らの国内法律の改定を急いでいる。 そうしないと国家体制がもたないのだろう。 前述したが。 だから第一艦隊であり、国家非常事態委員会なのである。 日本国内においては公職追放などの動きがいずれ出てくる。 世界は戦時体制に向かっている。 言い切れる。 それは日本円が上がっているからだ。 有事の時の日本円買い、のその通りになっている。 どれだけクチだけ使って多くの人々を騙そうと思っても、騙しきれると思っても、市場は絶対に騙せない。 兵器関連の企業の株価が上昇し、それに連動する部品供給会社などの株価も軒並み上がっている。 ネトウヨだとかレイシストだとかLGBTだとかサベツだとか言い出す連中は、これらの目に見える事象に関して的確なコトバを発したことがただの一度もない。 知らないからだ。 まともに働いていないから。 何故そんな連中のコトバに時間を1秒でも割く必要があるのだ、と、思いきり切り捨てていく貴方に変わっていくことをわたしは求める。 人は馬鹿の侭でいてはならないからだ。

あなたにとって自由の概念とはどんなものか、それはわたしには分からない。 ただそれは失ったら二度と取り戻せないのだというのは言った。 そして今の米国の大統領選挙の不正のそれというのは 人類という種族が自由を失うか、失わないか という事と同義であり、この動きに関して無頓着であってはならないのだと言った。

ラトクリフ報告が遅らせられたのは、それに合わせて大量の刑事犯の逮捕を行うので、捜査員の確保の為に2週間ほどかかるから… という理由も流されている。 事実かは分からない。 そして報告が16の上院における前になるのか後になるのかによって、ペンス副大統領のポジションも分る。 わたしはそう捉えている。 ペンス副大統領が裏切ることが確定なら、それを国民にみせてから、報告書、そのあと戒厳令で全てをひっくり返すというやり方がある。 しかしまあそれはないと思いたいが。

それでもあと2週間ばかりで相当のことが起きる。 これは間違いない。 その動きをあなたは出来る範囲で追って、あなたなりの結論をその時点でその時点で出していってほしいかと思う。 そうしたことの積み重ねが、騙されにくいあなたをこれから構築することになっていくのだから。

米国1214において選挙人選挙が強行され、7つの州においては議会が首長に対抗する形で「 我が州の選挙人はトランプ大統領と記名した」 という書類を提出したというのを前回言った。 これに関しては1月6日の上院においてのペンス副大統領の判断にかかっているのだと言った。

それはおいといて、この1214に行われた動きとは米国の法解釈的にはどうなるのか。 それは今回米国国家に対しての国家反逆罪を仕掛けた側が、それらの作戦を完了、最後まで完成させた、完遂させたという解釈になるのだそうだ。 それはどういう意味か。

それは「 国家反逆罪は完遂の場合は死刑」 ということ。 未遂だったらまだ懲役150年とかそういう可能性はあったのだろう。 軽微なもので5年とかの数字も言ったと思う。 しかし完遂者は別。 これはどうやら何をどうしても死刑のようだ。 そして今回の完遂者と判定される者達は、千人に近いほどの数百人レベルだということが意図的に情報として流されている。 この完遂者に関しては、戒厳令を発動しなくても、平時の段階で逮捕して軍事法廷に送り込んで、即決死刑の判決からの執行という事になる。 平時においても裁ける。 そのための新しい司法長官、副長官の布陣だろう。

バイデン候補は1214までに4回も勝利宣言をした。 やればやるほどこれらの国家反逆罪にかかわった米国内外の関係者は自ら退路を断っていった。 引き返せないところまで自分で移動した。 そのゴールが1214の選挙人投票の強行、という言い方。 マスコミ関係含めてだいぶん助からない。 そしてそれは日本のマスコミを含めるキャラたちもそうだとわたしは勝手に言う。

1214の選挙人投票の強行においてロシアのプーチン大統領が 警告 を出した。 これをCNNなどが意図的に「 プーチン大統領が祝辞を送った」 ととんでもない事を言った。 ところがロシア語の原文を読める人が解説していたのだが、あれは警告なのだそうだ。


===

電報の中で、ウラジミール・プーチンは大統領エレクトがすべての成功を収めることを望み、世界の安全と安定に特別な責任を負っているロシアと米国は、その違いにもかかわらず、世界が現在直面している多くの問題と課題の解決に本当に貢献できるという自信を表明しました。

=== ここまで


すべての成功を収める… とは、我々ロシアの側にも納得できる説明、結果を見せろ、と読むそうだ。 そしてその後の 多くの問題と課題の解決に本当に貢献できる… とは、正しい結果を、つまり事実を公表しないのなら、ロシアの我々は我々の力を行使する、と読まなければならないそうだ。

だからこの情報発信の前後にジュリアンアサンジの恩赦と、恐らくエドワードスノーデンの帰国の情報が出されている事が興味深い訳。 勿論関連しているだろう。


===

ロシア大統領は、これを念頭に置いて、平等と相互尊重の原則に基づくロシアとアメリカ人の協力は、両国の人々と国際社会全体の利益を満たすだろうと述べた。

「私としては、あなたとの交流と接触の準備ができています」とロシアの国家主席は強調しました

=== ここまで


ロシアはアメリカと( トランプ大統領の側と) と共同戦線を張る、という事であり、交流と接触の準備が出来ている、というのは、彼がFSB( ロシア司法当局、特別捜査チームを渡米させた) を送ったというのは、普通に考えて「 覚悟してろ」 という意味と取るべきだ。

今行われているのは結果として 人類への暴露 の形になっており、我々はソロスやロックフェラーや更に欧州の旧支配層やそして中国などの、彼らが本当の本当に何をこの地球世界に実現させるべく様々な工作をしてきたかということの事実情報に初めて接している訳だが( 少なくとも情弱と言われる一般庶民においては) 、そこからさらに、地球人類の最初の成り立ちから、外から入ってきた連中の話やら、そしてそれらが他の星でやっていたことをただこの地球でも繰り返しているだけだというどうしようもなさ、これらを含める全ての本当の真実に接近する人々の数を増やしていく… そういう流れにつながっていけばいいと個人的に思う。

中国共産党協力者リスト200万人のサイトがサイバー攻撃によってつぶされた結果、あれらが本物であると中国そのものが証明してくれた。 そしてあれらは上海の共産党関係のものでしかないのだが、その中にどうやら 日立グループの関係者の名簿が500名あまりあった 事が明らかにされた。

以前経団連の中西会長が( 確かこの人は日立グループから出ている) 少し前にトランプ大統領が明らかにホワイトハウスの中に武漢肺炎ウィルスを持ち込まれ、暗殺されかかった動きの時に「 トランプ大統領は自業自得だ」 という発言をしていた。 だから経団連の会長ですら中国のスパイなのだから( 今の時点でわたしはそう判定する) 、これからの米国での大掃除に連動して、日本の中の中国の工作員、日本の裏切者、売国奴、人類の敵たちが様々な形で処理されるだろう。

わたしは昨日くらいの時点でチラチラ出ている「 公職追放」 というコトバに敏感になっている。 それはこれらの中国の工作員の何割かは、恐らく逮捕、恐らく米国への送還が待っているだろうが、それでも処理できない程の数がどうせいるので… ( 上海リストは1216の時点で、日立が出てきたというだけであって、まだまだこれから出る。 200万人もあるのだから) …軽微な?裏切者に対してはその影響力を日本社会から切断する為の処理、戦後の日本において起こされた公職追放が、これは政治から官公庁から教育から経済から学術マスコミから文芸から、ありとあらゆる領域で起こされるのだろうなあと、これを思う。

日本から米国への強制送還、これはあると見ている。 ただその前に米国の内部で騒乱の可能性、これがあるかもしれない。 米国在住の日本人報道関係者に帰国命令が出ているようだ。


===

Lin Wood
@LLinWood

12月14日
Better to be safe than sorry.

Make sure you have PLENTY of water, food,
flashlights & batteries, candles, radio, 2nd Amendment
supplies, & a plan to meet with leaders of your communities.

Remember we only have 1 President at a time.
Our leader is @realDonaldTrump
, not Biden.

後悔するよりも、安全であることが大切です。

水、食料、懐中電灯と電池、ろうそく、ラジオ、憲法修正第2条の物資、地域社会のリーダーと
会うための計画を十分に持っていることを確認してください。

私たちは一度に1人の大統領しかいないことを忘れないでください。我々のリーダーは@realDonaldTrump です。バイデンじゃない

=== ここまで


憲法修正第二条の物資とは武器弾薬のことだ。 リンウッドという米国社会においての発言力の大きい人物がそうしたものの備蓄を個人にすら進める状況というのは普通に考えて、争乱、内乱、それに準じたもの、そして宣戦布告などがあるという意味。 これらの国民に対しての周知徹底とは、戦争前夜にとられる準備だ。

それは米国が新しい連合諸国を形成して、新しい悪の枢軸の中国と戦う前ぶれという言い方にもなる。 だから米国の中の裏切者の始末と連動して、恐らくまず真っ先に日英の内部の関係者の始末が始まる。 日米同盟と米英同盟は、米国が他の各国と締結している同盟関係よりもはるかに重要で大きなものであり、これらの軍事同盟国の内部に中国共産党の工作員スパイがいて、堂々と活動しているという状況を、少なくとも今のこの段階になった米国が許すはずがない。

そしてこの同盟間においては、やっぱりどうも通常の犯罪人引渡し協定よりも深い何かが結ばれており、今回の様な国家の根幹に関わる攻撃が起きた場合、それは同盟国の中の工作員であっても帝国本国にそれを移送する義務というか、そうした約束事があるようだ。 解釈問題かもしれない。 これらに関してはもう少し分かった書く。

分り易く言えば、今回の大統領選挙違反関連の工作にかかわったもの達というのは、過去に米国に本土攻撃のテロを仕掛けた 911の犯人たち と同じような認識扱いを受ける対象であり、今回の国家転覆罪、反逆罪に関連した米国生まれで米国育ちであって、米国国籍をもっている生粋の米国っこであっても、即座にその米国市民としての公民権をはく奪されて、中国の便衣兵=スパイ=破壊工作員=テロリスト=ゲリラ、として、外国人として扱われるのと同じような処理が、日本の中の、そして英国の中の、各種親中と言われるような領域にしかけられる。 そんな言い方になる。

だからわたしは何度も言うが、今度は日本のメディアの中などで、ただ台本を読んでいるだけの連中も助からないと言ったのです。 911に例えるなら、実行犯を空港のセキュリティをパスさせた協力犯というものがいたが、日本のメディアの中で、これだけの米国の動きが現実に起きているのに、中立公正である態度すら何一つ見せずに、バイデンがとやってる勢力は、全て米国国家転覆に関わったと判定、認定されるという事。 日本の我々がそれを決めるのではない。 米国の司法が、米国の法令と、米国の常識においてそれを決定する。 そして行動する。 だからこの概念をマスコミを含める各種領域の人は相当に甘く見ているというか、自分には関係ないと本気で考えているというか、少なくともわたしの見え方からしたら脇が甘いどころではない態度を、行動を、表現を、これまでにずーっと繰り返してきた、という風に見えるのだ。

ジュリアンアサンジが恩赦されるだろうという流れの中で、ウィキリークスで暴露の再開が起きている。 まだ本格化していない。 しかし1216の時点ですこしだけ出ているそれですら爆弾ものが多い。 それはやっぱりそうだったかというものばかり。 オバマがバリーソエトロ( この名前ではないかもしれないが、兎に角最初からバラクオバマという人物ではなかったというそれ) だったことを伝える情報だとか( オバマの出生証明書がない。 日付がない、だとか) 、日本の高速増殖炉もんじゅのとらぶるも、ヒラリーたちの勢力が徹底的に仕掛けていただとか( 恐らく原子力船むつのトラブルもそうだったのだろう) 様々に出ている。 わたしはどうしてもあの311の福島原発のあれらの事故が全ての全てが自然事故だったのか、それとも一部破壊工作があったのかということが明らかになればいいと思っている。 更に日航123便とか、オウムの地下鉄サリン事件すらも。

これらの衝撃的な事件が起きているときに、インボー論と言われる知性の存在しない領域においては大体が ユダヤだとか、ソ連だとか、自衛隊だとか、そういうコトバが山ほど出るのだが、それらの文章の中に 中国 の文字が出てきたことはない。 それだけでどう考えてもおかしいのに、それをおかしいとすら思わないように我々日本人は社会工学によって洗脳されているのだということに、まずそれに気づくべきだ。

ウィキリークスの暴露においては、エプスタインアイランド関連の、少年少女に対しての性行為が大好きで中毒になっている様な連中がこぞって使うシンボルの様な画像暴露もあった。 以下に示す。

https://i.imgur.com/yzK55Qq.png
https://i.imgur.com/MVTbV0e.png

わたしはあなたに命令などしない。 しかしあなたに子供がある、又はあなたの家族に、親せきに、知り合いに、小さな子供たちがいるのだとするのなら、この画像に関連するような、同じ記号だとか、似たような意匠のマーク、品物、商標、アクセサリー、なんでもいいが、それらを身に着けていたり、外界にそれを示していたり、内部に隠し持っていたり、などという人間には、家族には、集団には、企業には、絶対に接近するな、逃げてこいと教えることをお勧めする。

カナダのトルドー首相が、このドミニオン不正によって今の座についたのであろうというのは前回に言った。 その彼の周辺もこれら小児性愛愛好者で占められており、そして彼トルドーもそうかどうかまでは知らないが、彼と彼の父親は根っからの共産主義者だという情報も出た。 これはこれからの検証を経る必要がある。 しかし共産主義の部分は本当だろう。 でなければ12月の頭の時点でトルドーが「 グレートリセットをするべきだ」 と言うはずがない。

ドミニオンの不正システムが、それらの情報伝達の途中経路にソーラーウィンドウズ社のIT管理システムを使っていると言った。 そしてこの会社は春ごろから内部にトロイの木馬を仕掛けたのか、仕掛けられたのかは知らないが持っており、ただちにネットから外して電源を落とせという警告をCISAが出したというのを前回だったかに言った。 そのソーラーウィンドウズ社が警告が出た翌日の早朝に、テキサス本社に、あのテキサスレンジャーが大部隊で乗り込んで証拠品を押収している。

=== WIKI
テキサス・レンジャー(英語: The Texas Ranger)は、米国テキサス州公安局 (Texas Department of Public Safety) に属する法執行官。アメリカ最古の州法執行機関であり[1]、ハイウェイパトロール (Texas Highway Patrol) とともに、州公安局の中核を担っている[2]。
=== ここまで

これはウィリアムバー長官の辞任の後のことであり、更にプーチン大統領がバイデン陣営に警告を送った数時間前「 ロシアから謎の不正大量ハッキング」 がソーラーウィンドウズにあった。 テキサスレンジャーは前もってこれらのロシアからの大量ハッキングが行われるのを知っていたという風な動きを見せた。 わたしは貴方にロシアの司法当局のFSB捜査チームが渡米したと言った。 もう着いているようだが、これらの動きが全く無関係と思えるような馬鹿にはなってほしくない。

ロシアが大量に不正アクセスを「 してくれたおかげで」 それを理由にテキサスレンジャーが大部隊を送りこめた。 このように読まなければならない。


=== ウィキリークス

ビル・ゲイツは2013年3月1日にジェフリー・エプスタインと一緒にニュージャージー州のテルボロ空港からパームビーチに飛びました。

土曜日の朝に刑務所の独房で死体で発見されたエプスタインは、過去にゲイツの財務顧問だと人々に言っていた。ゲイツの人道的財団の担当者は、エプスタインがマイクロソフトの億万長者創業者のために働いたことはないと否定したが、2013年の飛行についてはコメントしなかった

ゲイツと彼の妻は、慈善活動を通じて世界中の若い女性の教育とエンパワーメントを支持してきましたエプスタインは、セ クスのために18歳未満の未成年者を2回訴えた罪を認めた後、4年前に刑務所から釈放されました。

=== ここまで


ビルゲイツも、そしてビルクリントンもエプスタインアイランドの常連だったであろうことが、これからウィキリークスやジュリアンアサンジ、エドワードスノーデンの活動によっても明らかになる。 この動きにロシアのFSBが乗っかるという流れだろう。 人類に隠され続けてきた様々な邪悪の領域を明らかにする時がきたのだ。

そしてバイデンとカマラハリスだ。 今日の1216で共和党の中の中国工作員ミッチマコーネルがバイデン誕生とかとやっていたが、彼は奥さんが江沢民と同級生であり、彼女の一族は中国本土からたくさんのカネと仕事をもらって繁栄している上層階層であり、マコーネル自身も中国系企業と事実上家族のつながりをもっていたりと、何もかもがズブズブの人物であり、そういう人間がバイデン大統領と言ってしまうことの背景は、貴方に説明するまでもない。 プーチン大統領の祝辞とやらと共に、これらの真実情報もあなたに一切伝えないのが今のマスコミだ。 だから見るなと言うのです。

バイデンとカマラハリスは、これから大統領になろうというのなら、外国勢力とのつながりがないと宣誓しなければならない。 宣誓したあとに外国勢力とのつながりが証明されると偽証罪に問われて逮捕される。 国家反逆罪で捕まる。 詐欺罪、偽証罪でも捕まる。 こっちでも辞任に追い込める。 だからカマラハリスはいつまでたっても上院議員を辞任しないし、バイデンは自分の口から宣誓の事を一切言わない。 マスコミメディアも。

我々人類世界を覆っていた邪悪な雲はあまりにも分厚く量が多かった。 しかしそれらも少しずつひも解かれて消えつつある。 理解するということは、気づくという事は、この認識を阻害する要因の雲を取り払うということでもある。 そして問題なのは、その雲は自分自身で造ってしまっているというところにある。 しかしその部分には今回は踏み込まない。

1919年前後に人類世界に 新しい形の △ 支配システムを下した連中がもだえ苦しんでいる。 これを更に索敵して殲滅しなければならない。 中央の頂点に1点を設定して、そこに人間の認識をささげさせるという構造体を完全に破棄しなければならない。 共産主義も( スターリンも毛沢東も) 、国家社会主義も( ヒトラーも) 、そして各種神権政治国家も、この中央の頂点に1点を設定し、それを無条件で支持、維持させるという構造を持っている。

これらの △ を求める勢力はだから、英国の産業革命から始まった人類の開明を憎む。 人類は本当に生まれながらにして家畜は家畜だとずっとやり続けたい。 だから △ の連中は、ソロスだろうがロックフェラーだろうが何だろうが、中国の独裁が大好きだ。 ソ連を最初に立てていたがこれがレーガンによって破壊された。 だから中国とECを造った。 この様な理解が必要だ。 大まかでいい。 そういうものを全て構造解析して暴いて無効化しないといけないのです。


夜はとっくに明けた。 しかし多くの人々はまだ夜だと思っている。 それらを叩き起こすのが、われわれの、特にまず世界に先駆けて日本人の仕事だというのをあなたに伝えておく。


われわれは頑張るのである。 ぼんくらだけど。

今まで共産主義者の連中にいいようにやられていた西側が、今度ばかりは許さないと結束してことにあたっているというのが今の米国大統領選挙からの中国共産党協力者=スパイ名簿流出の動きだろう。 その様に感じる。 流出した共産党スパイの名簿は上海閥関連のものであることが判明しており、この時点で4月の段階で習近平政権が、江沢民たちの勢力を自国の中で分離して、ある意味監視体制というか、とにかく体制から切り離していたのだろうなあ密かに… というのが見える。

ただ、だからといってこれらの名簿が流出しても今の習近平体制が揺らがないかといったらそんなことは全くなく、これらの名簿を準拠に、西側各国は自国内部の中国スパイを逮捕するということになっていくのだから、それは外から情報やカネを泥棒しつづけなければ国家体制が存続できない中国の基本システムの大きく破壊することになるのは間違いない。

我々は5月の時点で、大紀元などが紹介していた中国内部の三ケ所からの龍の声だったか、これを聞いており、それらが「 中国の崩壊を通達するもの」 という事前情報を受け取ってはいても、ほんまかいなとその時点では思うしかなかった。 ところが6-7ヶ月経過して今の流れを観測すると、それが全くそのとおりになりそうなものだからのけぞりそうになっているというのが本当だろう。

ラトクリフ報告が出るのは1218だ。 これはABAHともABRともAUHともいろいろ変換できるのだが、その中にバイデンやハンターやロシアやアメリカや他にもいろいろ展開できるものが隠れていて実に興味深い。 もちろんこんなのはただの遊びでしかなく、実際にはなんの関連もないのだろうが。 ただグアンタナモ基地の近くにある原っぱの名前を逆によんだら、そこがディープステートの新しい部屋という遊びが入れてあるというのは、これはどう考えるべきか。 とまあ、悩まくていいことで頭を使っている。 どうでもいい話だ。

米国で今正常に機能しているのは大統領府と軍と愛国派の国民しかいない。 それ以外のすべてが大なれ小なれ中国のコントロール下にある。 細かい言い方をするのなら、ディープステートがとかソロスがとかになるのだろうが、大きくは中国なのだ。 それを簡単に説明するなら、1919年頃に人類をこれで引っ張っていこうという動力車、車が造られた。 そして車の背後にはトロッコのようなものがある。 人類のほぼ全てはそのトロッコの中にいる。 人類はトロッコが動いていることは理解しているが、どこに向かっているかはわからない。

そしてこの牽引車を勝手に操縦していたのがいわゆる今のソロスたちというかディープステートというかそういう連中であり、最初は彼らは自分の車で自分で運転していた。 しかし力がなくなったのでソ連や米国の中のアカたちにこれを任せることにした。 しかしそれらも老朽化したので、今は車は中国製であり、エンジンもハンドルもすべて中国製、運転手が中国人という形になっている。

ガソリンは米ドルだ。 だからこの人類を勝手に私物化支配している連中が乗っている車を止めるためには、まずエンジンを破壊すること、ガソリンを止めること、ハンドルを破壊するか運転手を始末するか、というのがわかるだろう。 そしてこれは一度にやらなければならない。 そうしなければすぐに代わりがやってくるからだ。 ソロスたち老人は、蛇は後部座席で命令だけしている。 そんな構造だ。 しかしいつのまにか運転手が後部座席の言うことを無視するようになった。

そして後部座席にいる連中は実際に車の進路を変える力を持たない。 だから運転手の機嫌をとるようになった。 そういう感じが今のソロスたちや欧州の支配層や中国との関係だというふうに捉えればわかりやすいかと思う。

1218のラトクリフ報告では現状分かっているだけの国家反逆罪の裏切り者、中国のスパイたちの名簿がトランプ大統領に報告される。 事前にそうした情報が今の段階で出されている。 そして恐らくそれは1216の公聴会でも出てくるだろう。

世界における暗闘が強まっている。 1215の時点で大紀元がつながらくなった。 恐らく中国のハッカー部隊にやられているのだろうなと判定する。

日本時間で1213の夜に中国共産党の協力者=スパイ工作の200万人のリストが流出した。 そしたら24時間後に グーグルとユーチューブがダウンした。 それが復旧したかと思ったら( まだ完全に復旧していない様だ) 、その中国工作員リストをダウンロードさせていたサイトの、その部分が破壊されていた。 実に分り易い。 そして更に米国財務省のサイトが破壊され、中国関連の情報が削除された。 勿論バックアップがあるので復旧するだろうが。

そして更に24時間後に選挙人選挙があった。 ヒラリーはやってきたが、別人ではないかと言われる。 わたしも画像は見た。 明らかに別人だった。 そしてこれを打ち消すために、同じ衣装を身に着けたヒラリー本人がコメントを出すという動画が出ていたが、これは別撮影ではないかともされている。 正直今の時点で彼ら彼女らの真実情報の見極めが難しい。

選挙人投票は無効になった。 これをマスコミは伝えない。 


===

Bernard B. Kerik
@BernardKerik
HISTORIC AND UNPARALLELED -
PA, GA, MI, WI, AZ, NV, and NM all had GOP electors cast votes for

@realDonaldTrump
. That preserves
@POTUS
’ right to remedy fraud with his own electors.
による英語からの翻訳

歴史的で比類のない-PA、GA、MI、WI、AZ、NV、およびNMはすべて、共和党の選挙人に投票してもらいました

@realDonaldTrump

=== ここまで


アリゾナ、ジョージア、ネバダ、ニューメキシコ、ミシガン、ペンシルベニア、ウィスコンシンの7つの州の州議会が( 共和党優勢) 、独自の選挙人を選定し、それを投票所に送った。 そして彼らも投票した。 例えばジョージア州だったら選挙人が確か20名だが、本当だったら投票所に20人しかこないのに、40人やってきて、20人の知事側はバイデン、もう20人の議会側はトランプ、この様に用紙に書いて投票箱に入れた。 選挙人選挙においては二重投票は規定によって認められない。

だからこれら7つの州をどうするのか。 選挙人の数は合算して84人いる。 これを除外して決めるというのならトランプ大統領232、バイデン候補222で再選が確定になる。 しかし規定によって二重投票は無効なのだからそうします… とやってもいいのだろうが、きちんとした始末がつけられない。 トランプ陣営はそういうのを望んでいない。 更に詳細な解釈はまだ調べていないのだが、選挙人投票全体が無効化される… ということではなかったかと思う。 その場合は16の上院における読み上げ合算すら行われずに、ペンス副大統領が各州における1票の議員選挙で大統領を選出する流れになる。 そうなると今の時点で共和党26、民主党24なのでやっぱりトランプ大統領再選だ。 最もこの部分にも徹底的な買収や脅しが仕掛けられるのだろうが。

今のトランプ大統領の側は、国家から切り離したとくにCIAの連中が、手持ちの暗殺部隊を使って、トランプ大統領を含める主要なキーマンを暗殺する動きを必ず行うという想定の下に、細かい政令の指定と人事の入れ替えを行っている。 それでも全く油断が出来ないのだが。

大事なのでもう一回書いておく。 今回の選挙人選挙を国内メディアは一切事実を報道していない。 前述7州は知事認証のバイデン票と( それぞれの州の選挙人ぶん) 州議会の多数派である州共和党の指名した選挙人が投票したトランプ票、これが二重に存在している。 これは合法。 州議会の指名による選挙人は、州知事認証による選挙人に対抗できると合衆国憲法にある。

だから16に、これらの開票の「 前に」 ペンス副大統領の発議によって「 この二重に投票されている7つの州の票をどのようにあつかうのか」 という事を連邦議会の上下院で採決する。 その二重投票の州において、例えばジョージア州だったら16名の選挙人がいるが、これをトランプだと思う人、バイデンだと思う人、これを州議会の下院で採決を行う。 ここでトランプとなったとする。 そして上院で同じ採決をする。 ここでもトランプとなったとする。 同じ候補が上下院において過半数以上とる必要がある。 上院下院で結果が違ったり( 上院トランプ、下院バイデン) 、無効過半数になった場合は( 詳細は知らないが全議員の何%以上を超えないと過半数と認められないという事のよう) 、その州の票の全てが無効になる。

だからペンス副大統領の発議がどのようなものになるかは分からないが、基本的な流れで言えばこれら7つの州の選挙人を無効にする。 彼がバイデンの側でないのなら。 そうしたら全体選挙人数から84名が消えるので、総数はトランプ大統領232、バイデン候補222になる。

しかしその流れになる前に、16になる前に恐らく戒厳令とFISA裁判になるとわたしは予測する。 それに向けての準備が着々と進められているからだ。 それともう一つ指摘するが、16までの間に明らかに不正だったという証拠が見つかれば、それぞれの州は選挙人を変える事ができる。 詳細な変更プロセスは知らないがそうなっている。 FOXニュースしかそれを伝えていない。

これからの流れが明らかに 戒厳令からのFISA( 軍事裁判) であろうというのが人事によって分る。 ただ戒厳令を発令せずに、単純にどしどし逮捕して処理する… かもしれない。 それは米国1218予定のラトクリフ情報長官の公式報告の内容からの大統領府においての行動いかんだ。

バー司法長官が1223日辞職した。 当人の希望による退職ということであり、表面上は円満退職。 後任はジェフ・ローゼン司法副長官が長官代行になる。 彼は勿論バー長官とはやり方が違う強硬派だ。 しかしもっと注目しなければならないのは、司法副長官リチャードドノヒュー氏のほうになる。 彼はファーウェイ訴訟監督担当者であり、軍事裁判官であり( 米国陸軍軍事裁判担当) 、過去に内2空挺師団に所属していた。 この部隊はマイケルフリン将軍が在籍していた同じ師団だ。 これだけで彼がこれから何をするのかというのが見える。 FISA関連だろう。

バー司法長官は恐らく司法取引に応じて、自分が知っていた中国共産党関係者の情報を全て白状したようだ。 そしてこの流れの中でウィキリークスのジュリアンアサンジが恩赦されている。 わたしがこれを叩いている時点で娑婆に出ているかは不明だが、ウィキリークスは1215で大量暴露が始まっている。 そしてどうやらロシアのエドワード・スノーデンも許されるらしい。 これはまだ確定だとは言わない。 しかしもう米国についているロシア司法のFSBの連中は、スノーデンの帰国に関わる法的準備、それを米国知らせたともある。 しかし彼らのメインは恐らく表向きは エプスタインアイランドに関わる事件 の捜査だろうとされる。 勿論中国共産党だとか武漢肺炎だとか、更にこれから予定されているとされる全方位網中国総攻撃に関する情報伝達などもあるだろう。

我々は中国が製造して世界に拡散させた武漢肺炎というこの一連の事象は、ナチスですら行わな型生物兵器における人類に対しての無差別大量虐殺攻撃だった… という概念に到達させられないようになっている。 しかしそうなのだ。 これは人類に対する罪なのである。 それは裁かれなければならないし、人類種としてけじめをとらなければならないのである。

1218に予定されているラトクリフレポート、彼はCIA( 中央情報局) 、NSA( 国家安全保障局) 、DIA( 国防情報局) 、NRO( 国家偵察局) 、FBI( 連邦捜査局)などの全ての上に立って統括している人物だ。 だから彼が「 選挙について調べろ」 と命令を出せば、16の機関全てが彼に調査報告書を出さなければならない。

その中でCIAが「 不正はない」 という情報を出しても、NSA、DIA、FBIは「 不正はある」 という報告をしたら、どの組織の誰がうそをついているか分る。 そういう立場の人が18日に大統領報告を出すのであり、更に同日国民に向けて発表を行う。 政府の公式見解として。 そしてその彼が今の時点で各種メディアなどに「 米国大統領選挙は明確に外国の干渉があった」 と明言している。 中国と名指ししていた様な気がする。 だから彼の1218報告を持って米国は、2018年に決めた選挙介入干渉制裁法案とでも言えるものを正式に発動する。

この動きは米国の中の裏切者( 中国共産党スパ) を始末するものだが、同盟国である日本の中国スパイたちに対しても適用される。 米国は日本政府に中国工作員を逮捕して米国に移送せよという依頼、命令を出す。 そして日本の、恐らく公安筋がこれらを普通に逮捕する。 そして犯罪人引渡協定があるのでそれを米国に送り出す。

日本にいる中国人スパイたちは当然逮捕されるし、いわゆる協力者、いわゆる5毛と言われるネット書き込み工作隊の連中も勿論対象になる。 日本の中の自称リベラルとやらを宣伝してる連中も、今回の事案が米国国家転覆工作であり、それは宣戦布告なしの戦争行為をしかけたと同義であり、それらの行動主体の中国となのつく全ての領域を擁護すると、普通に引っ張られる可能性がある。

だからわたしはマスコミの中のニュースキャスター的なやつらも助からないと言った。 なぜなら、誰が中国のスパイなのかそうでないかを「 米国の司法が決める」 からだ。 日本の司法やマスコミや世論とやらが決めるのではない。 米国の法律の海外適用の形になっている。 そして国家反逆罪( 恐らく国際テロリスト事案的な形で処理すると判定する) の適用だから、手を抜いたら、日本国家としてどうなるか分かっているのか? という明確な伝達が当然行われる。 テロリストに協力する勢力は、個人、組織、国家、全てテロリストとして指定されてその様に処理される。

これらに情緒の入り込む隙間などない。 彼らヒダリガワは自分たちに国家は、特に日本政府は絶対に手が出せないと勝手に決めていた。 それは彼らの背後にマスコミだとか中韓だとかの外国勢力の後ろ盾があると勝手に思えていたからだろう。 それがどれだけ甘い世界認識だったのかというのがこれから明らかになる。

そしてドミニオンがどれだけおかしな機械であったのかということの科学的な検証が進んでおり、これは間違いなく不正マシンだったという結果が出た。 大まかに言えば100枚用紙を通したら68枚を認識できなくてエラー、その68枚を人間が勝手に数字改変出来る。 エラー率68%だ。 そんなものが開票に使われていた。 そしてそれらが明らかに人為的に証拠抹殺されていたということの検証も出た。 これからもっと出る。

前回いったソーラーウィンドウズ関連、これもそう。 ドミニオンはデーターをこのソーラーウィンドウズシステムを使って送信していた。 そしてこれにはトロイの木馬、情報泥棒装置が入っていた。 春から。 更に昨日1215のグーグルダウンはサイバーテロだと見解が出た。 何もかもジェットコースターだ。 これらの動きで中国共産党リストは本物だと証明。 中国が動いたからだ。

最後にカナダのトルドーが何故中国側なのか。 それは彼がドミニオンによって今の座に就いたからだ。 これも報告された。


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@mei98862477

omggggg 2013年トルドーもドミニオンで成り上がった可能性浮上
保守派カナダのツイートで「人気がなかったトルドーは
Dominionで票を集めた」は、jokeだよね~って
思いながら一応調べてみたの、したら事実でした

2015年州選挙で不具合発覚、大問題に!カ
ナダはDominion選挙済み

マス塵が否定している様に
2019カナダ連邦選挙でDominionはFakeだけど、
実はDominionはカナダ与党自由党の
2013指導者選挙に使われてました

つまりここでトルドーを自由党の党首にし、
その後のキャリアを作った可能性がある
もしかしたら民主主義を共産主義者が支配するツールが
ドミニオン(支配者)なのかもですne

2013年の自由党指導者選挙カナダで
トルドーは「異常」な勝率で勝利しており、

ドミニオンサイドも誇らしげに
「2013年にドミニオン投票システムは、
カナダ自由党の指導者のインターネットと電話による選挙で
遠隔投票プロセスを主導しました」と言ってます

=== ここまで


これらのシステムを全て暴いて叩いて消滅させなければ、これがそのまま日本に使われると分るだろう。 そしたら即座に日本共産党が政権与党になることだって可能だ。 ドミニオンシステムは西側の自由主義体制を破壊する為に開発されたものと判定していい。 だから許してはならないのです。

我々はずっと知らなかった。 われわれはずっと騙されてきた。 しかし自分が知らないだとか、騙されているだとかの、その状態認識にすら気づかないというのはどういう意味になるのか。 それは…

騙している相手に対して、奪っている相手に対して 承認を与えている という事なのである。 ずっとわたしから奪っていいですよ、騙していいですよ、自分から何もかも差し上げますよ、という風な構造が構築されて、アナタから騙す側に奪う側に、精神エネルギーを含める何もかもが自動的に流れる、流されている状態が生まれているのです。 それを何と貴方自身が行っている。

これをやめなければならない。 知らなければならない。 そして自らの今までの愚かを通り越した泥の世界から抜けなければならない。 知れば出来る。 気付けば出来る。 正確に言えばそのあとで自らの行動を変えていけば、それは本当に出来る。

今回の大統領選挙の不正の摘発からの、それ以降の流れにおいても大変なことがどうやら人類には待ち受けているようだが、それでもその、自ら気づいてわたっていく歩いていくという覚悟が少しなりとでもあれば、少なくとも以前の様な、ただ利用されるだけの貴方ではなくなるのではないか…


だからやっぱり気づいてほしいと思う。


自分を助けるのは自分しかいないのです。


日本時間1213未明に豪州のスカイニュースから爆弾報道が出た。 ルパートマードックが所有するメディアだ。 その内容は全世界に展開している中国共産党の協力者…つまりスパイのリスト200万人分と、各国の共産党内部組織のリストだ。 ふつうにネットサイトからダウンロードできる。 ただ膨大なサイズであることと、やっぱりスパイウェアが入っているとの報告があったので、我々は二次情報をチェックしていた方がいいのだろう。 1次から2次の時点で人名などが削除されているかもしれないが、我々の日常生活に大きな影響を与えるキャラがいるだとかはあまりないのではないかと思う。

西側の企業の中に社員などの形で潜り込ませたり、生え抜きの社員を買収や籠絡(ろうらく)を仕掛けて共産党のスパイにしたて、企業内部外部に共産党スパイ集団組織を造っているということもリストによって視覚化された。 わたしには常識の概念だが、いわゆる一般庶民には衝撃だと思う。 自分が勤続している企業の中に中国のスパイが複数所属して、それらが公然と社内外の情報を組織だって中国に売り飛ばしていたということの証明になっているからだ。

三菱UFJの名前があった。 わたしはこれが出てくるのは当然としても、確か皇族のマコ様だったかカコ様だっか失念したが、その彼女の相手のコモロとかという男にあてがわれた就職先がこの三菱UFJだったなあという事を思い出して、あのコモロという男、または家族ぐるみで、中国共産党の支配下にあるスパイだった… という概念を持っておくべきだなと再確認した。 ネパール王国を王政廃止にして共和制にしたという流れを思い出すことだ。 日本の皇族の中に入り込んでしまってから十数年経過して工作を強める、または間にできた子供を中国のスパイにする… 本当にそういう事があるのだと構えなければならない。

これら200万人リストの中に勿論日本人の名前もあるだろう。 現時点公開されているのは中国人の名前ばかりだ。 しかしこれらは日本人の名前を中国文字に直して書いているだけではないかという説もある。 それらの情報が明らかになったら、該当者はこの日本の中で公の空間での仕事はもう無理になる。 メディアの中に山ほどいるだろう。 だから4月mの番組改編の時にキャスターやら芸能人やら制作側やら、いろいろが人事異動の名目で消えていく。 逮捕もあるだろう。 米国への送還も。

米国時間16日に連邦議会の公聴会、18日に情報長官ラトクリフ報告書が公式に出て、米国大統領選挙が中国によって大きく介入干渉を受けていたという発表がなされる5日前にこのリストだ。 中国のスパイに対して各国対処しろという公開情報を使った伝達になっている。 そして驚くべきことだが、いや、それは失礼か。 我が国の菅首相が見えない形でこれらの全体の流れに対応していた。 色々言われている彼だし、安倍政権の人材活用を上手に行っていない、遺産を腐らせているという彼だが、さすがにこれだけの大きな事には対応しているという言い方か。 または得意分野が内政だからか。 これは後述する。

米国における16日の連邦議会公聴会、18日に情報長官のラトクリフ報告が出る前の段階の日本時間1213に、豪州のルパートマードック所有のスカイニュースから「 西側世界に展開している中国スパイ、そしてそれらのスパイが根城にしている企業( 社員として入り込んで中にスパイ秘密組織がある) などの200万人分の名簿、71000件の企業名」 が発表された。 それらはネットの中にあるサイトから誰でもダウンロードできる。 ただ相当の巨大サイズなのと、スパイウェアがあるとの話だが。

これらの詳細情報は豪州から日本時間1215に発表されるとあった。 明日だ。 そしてこのスカイニュースの報道、これを日本時間1213夜の九時ごろだとすると、大体その発表に合わせて( その様にしか見えない) ロシアのプーチン大統領がロシアの国営放送の中で「 我々は米国の大統領選挙で何が起きたのかを知っている。 世界の全ての人びとは、これから出てくる巨悪に立ち向かわなければならない。 ロシアはこれらと対抗する為の準備を開始する」 …大体はこのようなことを言った。 だから彼はロシアの捜査当局精鋭という言い方、このFSBという名称の組織を訪米させた。 もう着いているかもしれないが。 この動きは恐らくロシアの中では非合法団体になっている共産党と言われる連中、これらの関係者が米国の大統領選挙に干渉したので、米国に協力を訴えでたという構造になっている。 逆に言ったら何もしなかったら、2018年に定められた選挙干渉介入制裁法案の解釈によればロシアの関係者がいたとしたらそれを支援した形になってしまう。

日本時間1214シドニー・パウエル弁護士が発言した。 トランプ大統領は2018年に出された外国の選挙干渉を排除する大統領令を発動するに十分以上の状況になった… と。 そして米国1213にトランプ大統領とラトクリフ長官とミラー国防長官代理が会っている。 普通に考えて戒厳令、またはそれに準じた国内の掃除を開始するから( FISA裁判) 、それらの事前準備会合だったとみるべきだ。

ジョージアの選管の地下に、大量の郵便投票用紙が隠されていることが画像証拠つきで明らかにされた。 リンウッド弁護士がツイートしていた。 アリゾナから大量に送られており、日本国内の紙屋さんの見たてでは、贔屓目にみても画像に映った用紙は3万枚は超えると。 全州で同じようなものがあるだろう。 二人の弁護士はともに民間領域で不正を暴きながらも、恐らく今月に発令されるであろう戒厳令に向けて待機している。 ジョージア州共和党は、もう誰も信じないと宣言して州憲法の改正を検討中( 州務長官を議会任命制にする)そのような方向で動いている。 ジョージア州の首長達が流出している中国人協力者リスト( スパイリスト) の中に記載されている可能性は高いと見る。

米国明日の1214は、選挙人投票を疑惑の州を含めてそれは決定されたという解釈で強行するようだ。 注目はNYの選挙人になっているクリントン夫妻が出てくるかどうか。 出てきてもGPSのブーツを履いているか、またはそれすらも隠すようなファッションをしているか。 ロングスカートみたいな。 そういう所を見ておくべきだ。 わたしは来ないのではないかなあとは思っているが、これは分からない。 トランプ大統領は今日1214で「 選挙人の良心を信じる」 と発言した。 これは彼なりに、選挙人関係者への最後のチャンスを与えているという風に見える。

これらの選挙人が中国スパイリストに記載されていたらどうなるかだ。 スパイではあるが、良心に従ってトランプ大統領と書いたら、捕まるは捕まるが、死刑は免れるかもしれない。 そういうメッセージを伝えている風に見える。 しかし選挙人投票で仮にバイデン勝利とかとなっても、今ハンターバイデンに関する公表されているだけで4件の刑事事件捜査で、どう考えてもジョーバイデンにはしごがかかって、外国勢力とつながることによって大統領になったという事になるのだから、これは2019年に制定した大統領の資質法とでも言えるものでアウトだ。

更に言えば1月6日、これは前回言ったと思うが、各州から送られてくる結果を上院で読み上げて合算して、最終結果をペンス副大統領が宣言する形になるそれを、彼が拒否して、選挙人投票の結果を認めず、そのまま議会の州による1票での選挙を宣言する… これもある。 ただこれに関してはペンス副大統領が本当にトランプ大統領の側か不明なので分からないとも。

バイデン一家はどうせ最初から全て捨て駒なのであり、本命はカマラだ。 だからこれらの刑事捜査の流れの中で、どうせ何処かの時点で殺害されて、それを自殺と発表する準備はあっただろう。 今でもあるだろう。 ハンターがトランプ陣営の側に身柄保護されていないのなら、だが。

そしてバイデンは即座に、1年もしないうちに辞任して、カマラハリス大統領、そして恐るべきだが副大統領がスーザンライスかヒラリークリントンというとんでもない情報がもう出ているから、米国はとてつもない政治混乱に見舞われる。 それこそ内戦ぼっ発だ。 もっとも、ジョーバイデンになったら保守系右派は絶対に従わない、反乱を起こすとこれまた公言しているので、混乱は起きるのだが。

ここで一つ言っておけば、テキサス州選出の連邦議員は( 提訴の条件のみたす議員は) 、来年の16に開かれる選挙人投票結果が記載されている文書において、その中の疑惑の四州から送られてきた公文書に対して異議申し立てを出せる。 ただそういう行動になる前に、これは、わたしも想定していなかったが、今月中に戒厳令が本当に発令されるかもしれない。

豪州のスカイニュースから、今のタイミングで出てきた中国共産党が持っている、中国内外のスパイ工作員の200万人分のリスト流出とは、そういう意味がある。 米国の16日公聴会と18日最終報告の骨子は間違いなく中国国家、中国共産党というものがその中心になる。

だからここで前述した日本国家としての動きが出てくる。 それは以下のツイートを見ればわかる。


=== 1214

西村幸祐
@kohyu1952
·
15時間
支持率下降の菅政権が秘かに真珠湾攻撃を。12/8菅政権は外国工作員による不正な帰化を取消にすべき、という松原仁衆議院議員の質問主意書に対して、取り消しにできるという答弁書を閣議に上げ政府として決定した。支持率急減は武漢ウイルス対処だけでなく、この決定に反日メディアが反発したからだ。

=== ここまで


わたしは以前貴方に日本は二重国籍を認めていないので、日本国内にいる在日勢力のほぼ全ては兵役逃れの為に日本国籍を取っているのだから、それらの人物は韓国籍離脱が出来ておらず、基本在日韓国人はいつでも日本国籍を抹消できるといった。 中国においても昔は確か二重国籍を認めていたのだが、今は統一せよという命令が確か2-3年前にあって、その事で中華街と言われている地域に代々住んでいた様な昔からの中国人が発狂していた… というようなことをいった。 彼らがどうなったのかは調べていない。 まあ、中国籍にしているのだろうが。

128における菅首相の答弁は、これから始まる「 全世界に展開している中国人狩り」 に向けての国内法整備が完了しているという報告になっている。 中国人狩り… とは実に穏やかではない言葉だ。 しかし彼らは、中国国家が今年の415前後だったと思うが、国家総動員法によって全て軍属になっており、民間人ではない。 そしてこの場合の民間人ではないという表現は 人民解放軍=中国共産党=中国スパイ工作員 という表現で全て同列で語られるその内側に分類されているという事だから、このようにしか表現できない。

わたしはイスラエルが戦後、執拗にナチスの残党狩りをやったように( 映画のオデッサファイルなどが有名だが) 、恐らく120で再選を決めるトランプ大統領が全世界規模で 中国共産党狩り=中国工作員狩り=人民解放軍狩り とでも言えるものを開始するので、どうしてもその中に、いわゆるフツーの中国人たちが入ってしまっており( 国家総動員法によって) 、彼ら全てが、中国なるもの全てが、そしてその眷属や協力者や同調者全てが「 人類に対する罪」 によって裁かれる側になる… と見ているのである。 何故そうか。 それはナチスがユダヤ人を虐殺したのと同じことを今回中国はやった。 彼らが武漢肺炎を製造して世界に拡散させて、死ななくていい人たちを大量に殺したというのは、これと同等の罪になる。 わたしはそう判定する。

そして前回言っただろうか。 カルタゴやフェニキアを塩までまいて完全に根絶しようとしたのは、つまりあれらの地域にすむ「 人間を全て始末しなければ世界は安定しない」 と当時のローマの支配層がそう考えたから、意図したからそうなったと。 中国が武漢肺炎を製造して全世界にばらまいたという概念を観察した西側世界の主要な支配層たちの今の心の面持ちは、当時のローマの治世者達だ。 その中にロシアのプーチン大統領すら入っているというのが実に興味深い。

だから日本国内でこれから大量の日本国籍消失者が出るとわたしは想定している。 そして日本の政治家は国政であれ地方であれ、議員であれ首長であれ、帰化が何気に多い。 これらがスパイの烙印を押されたら日本人でいられないのだから、失職する。 公民権も失う。 だからわたしは年明けの早い段階で、東京五輪が開かれる前の段階で( これが開かれるかは不明だ。 中国が戦争を起こす可能性が実に高いから) 、国政、地方、首長らの全てをまとめた欠員補充選挙… とか言いながら実質解散総選挙に近い選挙、が行われるだろうなあと捉えている。

まだ強いコトバを出せない。 しかし韓国が日本企業の強制売却を開始して、更に米国が中国共産党を国際テロ組織指定したら、それは一気に進むだろうなあと見ている。 それらがなくても2018年に制定した米国選挙介入干渉制裁法案とでも言えるもので、米国から日本の特定のキャラなどに対して国際指名手配の形で依頼というか、まあ命令だが、それが届いて、関連の人間が黙って消える、又は誰の目にも分る形で逮捕が演出され、それまでの世界が大きく変わったのだと、全世界の人々に知らせていく演出が採用されていくかもしれない。

だから菅首相に対しての支持率が低下だとかいろいろ言い出している。 本当にそうした調査をやっているかどうかも疑わしい。 どうせやっていない。 しかし大きくは逆らえないし、これから彼ら勢力は沈黙する。 恐らく米国時間の1216、1218過ぎての動きで。 あなたに説明するまでもないが、彼らの領域座標は中韓だらけなのだから、下手なことをしたら、今度は本当に自分が現実的に逮捕されて米国に移送されるというのが始まると、彼らは口でキィキィ言っているだけの卑怯な方々が実に多いから、我が身大事と沈黙の徒になるのがありありと見えている。


=== 1214

大海
@kpQ45iEr3xn3Uqo
·
5時間
フリン将軍の最新のFOXインタビュー:
トランプ氏は100%(100%把握)再任することができる、外国勢力の厳重な関与と選挙の操縦を証明する確実な証拠がある為、国家情報総監は今週の金曜日(18日)に報告を出すことができる、2018年大統領令を執行する

=== ここまで


ラトクリフ情報長官が1218金曜日に中国共産党の選挙介入に関するレポートを正式に大統領に提出する。 これに今回の国家反逆者の名前のリストが記載される。 その様に情報が意図的に出されている。 告知という意味。 ただここから大統領令という形にもっていくと、更に調査期間というものの設定があるので、恐らく戒厳令なのではないかと思う。 前回1220に海外の多くの米軍が帰国しているというのと、それが115までだったかにほとんど帰国するというのを言った。 これの連動で考えれば戒厳令だろうと思う。 そして一旦帰国した軍人たちは、今度は全世界国家中国包囲網総攻撃、新連合諸国における旗艦国家米国における部隊として再編される可能性が高い。 その為に帰国させているという風にしか見えない。

だからこの中国に対しての全方位網攻撃が仮にあるのだとしたら、その前後で全世界インターネット切断、停止、が起きる可能性が高い。 今の戦争は全てWWWに直結して行われているという言い方をしても構わない。 そして中国が独自に打ち上げたGPS衛星の北斗システムをダウンさせる為にもこれらのインターネットの全停止が仕掛けられる可能性がある。 勿論軍隊は独自のネット領域を持っているだろう。 しかし軍隊に補給をするような民間領域は、食糧や燃料や移送に関わるような民間領域は基本WWW( ワールドワイドウエブ) に接続してこれを行っている。 これが止まったらどうなるか。 考えなくても分るだろう。 だから日本時間1213の時点で「 食糧を備蓄しておけ」 とリンウッド弁護士がツイートを出してきたのは、そういう背景があると捉えるべきだ。

今の米国は、リンウッド弁護士、シドニーパウエル弁護士が中心になって、米国国民に予告を行い、それらを時間差をおいてトランプ大統領が発言したり行動したりする流れに本当になっている。 だからリンウッド弁護士が食糧備蓄を言ったということは、ネットだけには限らないだろうが、米国においては戒厳令が発動されたら、トラック輸送なども全部止まる。 軍関係だとか医療関係は動くが、それ以外の一般商品関連も止められる。 そうなるとどうなるかを考えれば彼の言っていることは正しい。 そしてこれらの全世界ネット停止は、中国に対する攻撃の前… だけではなくて、今月の何処かの時点でそれが起きる可能性、すらある。 これは確定出来ないのだ。 わたしは貴方に前回だったか 1月にもカナダに駐留している人民解放軍が国境線を超えて米国に侵攻する 可能性の事を言った。 もっと早くなるかもしれない。 そして彼らが核兵器を持っていたらどうするのか、という事も言った。 カナダに駐留している人民解放軍がその全ての通信をインターネット全て抜きで行っているとは思わない。 暗号をかけた形でどうせ使っているだろう。 そういうものを破壊するために全て落とす、これはある。

何故ならこのカナダの人民解放軍と、米国の中にいる華人勢力が間違いなく連動しているからだ。 ウィーチャットが今完全に禁止されているかの確認はしてない。 しかしこうした中華アプリがこれら戦争計画に大活躍するのだというのは説明しなくても分るでしょう。 あおっているのでも何でもなく、本当に戦争が起きる可能性が高いのだ。 顔を洗ってきてほしい。


=== CISA 1213

ワシントン発 -
サイバースセキュリティ・インフラセキュリティ庁(CISA)は、悪意のある行為者によって悪用されているSolarWinds Orion製品に関連する既知の侵害に対応するため、今夜、緊急指令21-01を発令しました。

この緊急指令では、すべての連邦民間機関に対し、侵害の兆候がないかネットワークを確認し、直ちにSolarWinds Orion製品を切断または電源を落とすよう呼びかけています。

FireEyeは、UNC2452として追跡している広範なキャンペーンを発見しました。このキャンペーンの背後にいるアクターは、世界中の多くの公的および私的組織へのアクセスを獲得しました。

彼らは、SolarWindのOrionIT監視および管理ソフトウェアのトロイの木馬化されたアップデートを介して被害者にアクセスしました。このキャンペーンは2020年春に始まった可能性があり、現在進行中です。

このサプライチェーンの侵害に続く侵害後の活動には、横方向の移動とデータの盗難が含まれています。キャンペーンは非常に熟練したアクターの仕事であり、操作はかなりの操作上のセキュリティで実行されました。

=== ここまで
=== wiki

ソーラーウィンズ・インク(SolarWinds, Inc)は、ネットワーク・マネージメント・ソフトウェアの開発会社である。1998年設立。テキサス州オースティンに本社を置く米国のITベンダーである。

2009年5月21日にNYSEに上場した。ネットワーク運用の製品群Orionを主要製品として展開。

ソーラーウィンズは、ネットワークの性能管理を実現する「Network Performance Monitor」をはじめ、
サーバーやストレージ、IPアドレス、トラフィック、ログ・イベント、仮想環境などの統括管理を実現するツールを提供している。

=== ここまで

SolarWinds Network Performance Monitor( NPM) とははパワフルで手頃な価格のネットワーク監視ソフトウェアとして知られている。 ところがこのオリオンが中国の側だったのか、又は途中で乗っ取られていたのかまでの詳細は説明されていないが、現時点において非常に危険な泥棒抜き取り、そして外部からのコントロール操作可能なネットワークシステムになっているから使うなと警告が全米に出された。 今のこのタイミングでだ。 わたしはこれらの警告は普通に考えて全世界ネット停止の前振りだと見ているし、次の大規模戦争における主戦場、フロントラインは電脳空間だという事の確信ももった。 いやはや、もう、オレもついてけねーよ、だ。

しかし現実の戦闘はやはり火器の応酬によって行われるのであり、このタイミングでロシアが新型ミサイルの発射実験テストを行ったという意味を深く考えることだ。 普通に考えてこれは米国に向けたものというよりは、中国に向けたものだと捉えるべきだ。

ロシアはまた、今のタイミングで陸上演習を繰り返している。 そうなると近日に何か大きな軍事作戦が予定されているのではないかとわたしはどうしても考えてしまう。 演習もカネがかかる。 それらのカネを何処かで回収できる見込みがあるからそうしたことをしているのだろうなとわたしは考える。


===

ロシア原潜がSLBM連続発射 新START条約失効目前の演習
12/14(月) 13:29配信 AP通信

モスクワ、ロシア、12月14日(AP)― ロシアは12月12日、オホーツク海に潜航中の原子力潜水艦から、4発の大陸間弾道ミサイル(SLBM)「ブラバ」を連続発射した。

この演習ではバレンツ海から別の原潜がSLBMを発射。また、北西部プレセツク宇宙基地からは、地上配備のICBMを打ち上げ、さらに、Tu-160とTu-95戦略爆撃機から、北極圏の目標に対して巡航ミサイルが発射された。

=== ここまで
=== 1214

Записки охотника
@galandecZP
Истребители ВВС США F-22A Raptors (позывные SLAG11 и SLAG12) прибыли на авиабазу Кадена, Окинава, с авиабазы Андерсен, Гуам, вместе с танкером поддержки KC-135R 59-1519 (позывной PEARL61). В настоящее время 7 истребителей F-22A переброшены на Гуам с авиабазы Лэнгли, шт Вирджиния.

米空軍のF-22Aラプター(コールサインSLAG11、SLAG12)は、グアムのアンデルセン空軍基地から、
支援タンカーKC-135R 59-1519(コールサインPEARL61)とともに沖縄の嘉手納基地に到着しました。現在、バージニア州ラングレー空軍基地からグアムに配備されているF-22A戦闘機7機。

=== ここまで


米軍戦闘機が極東に続々集結しているという意味を考えるなら、やっぱり中国に対しての全方位網総攻撃が事実なのだろうなあと考えざるを得ない。 これらの航空戦力は命令があればいつでも返っていくが、しかし2月に総攻撃が本当なら、周辺空域における連熟度向上訓練をもうやっているべきなのだ。 連携を含める様々な訓練を。 ロシアの連中は普通こうしたツイートをあまりしない。 しかし今回に関して表に出してきたという風にこの情報発信を考えるのなら、やっぱり水面下で大きな連携があって、それらがそれぞれの役割分担をしているのだろうなあとどうしても考えてしまう。

1214でリンウッド弁護士が、ブッシュ息子の時の副大統領だったディックチェイニーの娘のリズに返信ツイートをしている。 それは「 お前の父はディープステート( ソロスの仲間) じゃないか、とんでもない腹の黒いおやじだっただろうが」 という、皆知っていても言わないことを平気で送った。 わたしは以前ブッシュ息子は大麻のやりすぎで脳が壊れており、政権の大半をチェイニーが動かしていた事実上のチェイニー政権だったといった。 そしてその時に 911 が起きた。

トランプ大統領はだから、同じ共和党のブッシュ息子に対しても「 お前はおかしい」 という意味合いの事を言っていたのであり、ブッシュ父親が1982年だったか、日付はいい加減だが「 我々の目指すべき世界はソ連型のものだ」 という風なことを言ったというのを伝えたと思う。

米国の中には腐った汚い膿(うみ) が多すぎる。 これを出さない限りは国家としての再生新生はない。 明らかにそうだ。 ここまで来てしまうとその概念は確信。 そしてこの米国における腐った部分とは国境線を超えて世界にまたがっており、勿論日本の中にもある。

そしてこの膿の様な領域のエンジンとハンドルになっているのが今の中国であり、この動点を叩いてつぶしてしまわないことにはどうにも始まらないという事が分るだろうか。 ディープステートとかと言っているが、その自動車のエンジンとハンドルは中国なのだ。 エンジンを破壊しなければ車は止まらない。 だからこれから人類がこのエンジンを攻撃する。 恐らくそうだろうと見える。

最後にちらりと。 ノースカロライナ大学のBSL研究施設で製造されたとされる武漢肺炎 COVID19ウィルス、これが武漢の研究所で更に研究がすすめられ、内部にエイズウィルスのワクチンを組みこんで今回の生物兵器として世界散布した… というのが大体の基本構造。 この武漢肺炎ウィルスの研究者がFDAの職員。 そして今回ワクチンを使えと言っているのがFDA。 だからわたしは少なくともワクチンに飛びついて接種するのはやめたほうがいいと言ったのである。 豪州においてはワクチンの中からエイズウィルスが出てきて、被験者に偽陽性が出て、これを中止している。 本当の真実の情報は全然伝わらない。 これらも更にワナであり、騙されているのかもしれない。

だから何にせよ、真実が出てくるのは時間がかかるのだから、慌てるな、そういう言い方をするのである。

わたしはあなたを騙す気はない。 しかし馬鹿なので、騙されたままの状態の情報を提示することは、これは確実にある。 だからあなたの直感でこれはおかしいなと思われたら、それは自分で調べるか、最低でも判断停止しておくことをお勧めする。 人間は大体自分で勝手に考えてどんどんと間違いの泥沼に自らはまっていくようになっているからだ。 エゴのワナともいう。


恐らく今週に大きくひっくり返る。 そのあとで世界の動きも急変する。 それを平静な態度で、そして学問的な見方で観測してほしい。


追い込まれているのは彼らであり、我々の側ではない。

しかし騙されたらそれが逆転する。 だから騙されるな。


その先に新しい世界と新しい人びとの文明がある。


わたしはこれを勝手に言って、今日のオチにしておく。

カナダ129の記事の暴露から世界中でカナダの現状がバレ始め、トルドー政権は必死になってこれを否定する動きを開始した。 しかし今の時点でも人民解放軍はカナダの中に駐留している。 その様な情報がある。 だから米軍が本土防衛の為に陸海空を展開しているというのを前回言った。


=== 大紀元 1213

カナダは、中国共産党人民解放軍を加えた軍事訓練を中止した。現地紙グローブ・アンド・メールなどは12月9日、国際関係省の文書から、2018年までカナダ軍の国内基地の冬季訓練に中国軍兵士が加わっていたと報道した。これを受けて、野党・保守党議員はトルドー自由党政権を追及していた。

報道によると、米国はカナダ国防省に対して、中国軍の参加は安全保障上の問題に繋がりかねないと懸念を示していた。カナダは2013年5月~18年2月まで、両国の軍事交流プログラムに基づき、オンタリオ州ペタワワ基地で中国軍の訓練を支援していた。

=== ここまで


表の報道とは基本、本当の真実を随分と希釈したものであるのは今更説明しない。 わたしが一番危惧しているのは、カナダの中にいる人民解放軍が「 戦術核ミサイルを持ち込んでいる疑惑」 であり、それらの確認が取れたからこそ、米国は113の大統領投開票日から少したった途端、戦争開始直前の デフコン2の発令 を行ったのだろうなという見方をしている。

カナダの国境線から、不意打ちで、宣戦布告なしのだまし討ちの闇討ちでワシントンDCに核ミサイルを撃ち込んだらどうなるか。 また、ミサイルでなくても、カナダとの国境線から工作員が侵入し、いわゆるスーツケース型の超小型核爆弾をワシントンDCで爆発させたらどうなるか、NYで爆発させたらどうなるか。 そういう事を想定した時に、カナダを仮想敵国というよりは、今目の前にいる敵国として対処し、後背地のアラスカに大量の軍隊と最新鋭の戦闘機を配備するのは当たり前だ。

人民解放軍が動いたとなれば、その予兆をつかんで未然に予防攻撃を仕掛ける。 これがあり得る。 だからトランプ大統領がカナダとメキシコにおける壁、又は国境警備隊と称した州兵の大量の配置展開を決めたのは、それは不法移民問題ではない。 勿論それはあるだろうが、不法移民、難民に偽装した中国の便衣兵の問題はあるだろうが、それは単純に「 人民解放軍とその協力部隊の地上電撃侵攻作戦を止めるため」 だったと考えるのが順当だ。 わたしはトルドーは助からないのではないかと考えている。


=== AFP 2015・11・11

【11月11日 AFP】中国海軍の艦艇3隻が10日、キューバの首都ハバナ(Havana)の港に入った。艦隊司令官によると、中国海軍の艦隊がキューバを訪問したのは初めて。

 司令官は今回の訪問について、中国とキューバ両国軍の関係を強化する機会だと述べた。これまでこの訪問について伝えていなかったキューバの国営メディアは、この司令官が「中国とキューバは、社会主義を築くための理想と独立した発展の道を共有している」と述べたと伝えた。

 中国はキューバにとってベネズエラに次ぐ第2位の貿易相手国で、資金難のキューバ政府にとって数少ない資金源のひとでもある。(c)AFP

===


オバマ政権の時に、彼らが考えていたと外側世界の我々が信じていたカラー作戦なるものは、ほぼ全てが中国共産党における世界改変計画、グランドデザインだった… という風なことを少し前にパンピオ国務長官が名指しで批判していた。 あなたもあのライブ配信で怒っていた彼を見ただろう。

そしてそのカラー革命を隠れ蓑にして中国が何をしていたのか。 それは「 キューバに軍事港を造り、更に、人民解放軍を駐留させる基地を建設する」 ために動いていた。 これに尽きる。 これはハッキリ言えば 第二のキューバ危機 の形になっている。

軍事港の建設が始まっているとされるが詳細が出ていない。 今は商用港としての開発という事になっているそうだ。 100%中国のカネで。 そんなものがキューバ人が使う施設のわけがない。 一帯一路の中で何が起きていたかを知れば、このキューバの動きは単純に中国の飛び地を造るだけのことだと分る。 北朝鮮においては羅津港(ナジンコウ)の開発において、そこを実質中国に奪われてしまって、北朝鮮の中に中国の飛び地が出来ている( 人民元で決済、言語が中国語、法律が中国) というのを過去に言ったが、これと同じものだと見ていい。 この羅津港の開発においては今年の10月に韓国のプサンの連中が米国に隠れて秘密裏に中国の勢力と合流して港湾開発に加わる動きを開始しており、これだけでも中韓の連中が、北極海航路の拠点づくり、日本海における資源強奪、更に日本海の内海化( 内部に核ミサイル搭載の原潜を複数待機運用する) を狙っていると分るだろう。

つまりキューバの一部が中国になる。 しかも軍事港だ。 ということは、そこに立ち寄る中国の軍艦潜水艦は「 必ず戦術核ミサイルを搭載している」 のだから、そういう事を含めて、今の時点で中国とその眷属を… ( この場合はカナダ、他にも山ほどいるが。 そしてトルドーは12月頭でグレートリセットをするべきだと公言している。 明確にあっち側と考えるべきだ) …どうしても始末しておかなければ自分たちの未来はないと強い確証を持ったと、これは分るだろうか。

わたしは過去、貴方にちらりと、食人や当時の世界の常識を破壊し、更に簒奪しかしてこなかった、イカサマ両替などを通じて人々の、域内の人間の生活を破壊し奪ってだけいたカルタゴやフェニキアなどが何故ローマによって滅亡させられたのか。 塩までまかれたのか。 ( と言っても、塩をまいてしばらく不毛の地になった後に、再び人々は戻ってきたそうだが。 ただし以前ほどの活気はまったくなかった)。

それはあの時系列における 人類の世界から奪うだけの存在、奪い盗る者だったから という事を言ったと思う。 今のまま中国が自らの在り方を変えないのなら、西欧世界は彼らをカルタゴやフェニキアに対して行ったのと同じことをしかけるのだ… という風に、ここまで考えている。 そしてそれは勿論韓国に対してもそうなのであり、そしてここからが厄介なのだが「 日本の中の親中派と命名される領域に合流しているような勢力」 らに対しても同様な制裁が、始末がつけられるのだと。

茂木外相に対して王毅外相が、来月の1月に訪中するように要請したそうだ。 1213の国内各社がこれを伝えていた。 そしてカナダからの中国軍の電撃侵攻が色々なワナ情報含めて流されているのは1月。 それは2月に中国に対しての全方位網攻撃が本当であるのなら、その直近、その前の段階で 帝国の首都を壊滅させる 必要がどうしても中国にはある、からだ。 だからわたしは彼らが戦術小型核兵器を持っているだろうし、それを使うだろうと言ったのである。 そしてこの見方はわたし個人が言っているのではなく、米国の軍事関係の人々、主にジャーナリスト関連だが、これらの勢力が主張している事でもある。 彼らの方が危機感が強いのだから当然だ。

茂木外相を人質にとるという考え方がある。 しかしそれをやったら中国は本気で終わる。 それでもやるかもしれないが。 しかし普通に考えたら 戦争を開始する米中のあいだにおいて、交渉の国家役として日本が選ばれている という見方も実はある。 中国は勿論戦争なんかしたくない。 トランプ大統領再選になっても、それでもそれさえ過ぎれば工作力で 待てる選択肢 を持っている中国が基本勝つと思うような人々だ。 ただそれらの見込みも内部の大手企業が次々と倒産… ( これはオーナーの中国人が偽装倒産させているという説。 そして彼らは欧米のどこにも逃げられないので、今ぞくぞくと日本に逃げているという説がある。 それが事実なら日本は中国のカネ主を人質にとっているという見方がひとつ成り立つ) …する今の流れの中でどこまで平静を保っていられるか。


===

The 12th Amendment to the Constitution specifies that the “President of the Senate shall, in the presence of the Senate and House of Representatives, open all the certificates and the votes shall then be counted.” That means that in the case of disputes about competing electoral slates, the President of the Senate—Vice President Pence—would appear to have the ultimate authority to decide which to accept and which to reject. Pence would choose Trump. Democrats would appeal to the Supreme Court.

憲法修正第12条は、「上院議長は、上院および下院の立会いの下、すべての証明書を開き、投票を集計する」と規定している。つまり、競合する選挙人の候補者について論争が起きた場合、上院議長のペンス副大統領が、どちらを受け入れ、どちらを拒否するかを決定する最終的な権限を持っているように見えるということだ。ペンス氏はトランプ氏を選ぶだろう。民主党は最高裁に控訴するだろう。

=== ここまで


わたしは今日の1213の時点で疑惑の4州と言われる選挙人が確定していないという立場にある。 しかしこれが確定していると主張するバイデン経計画の側によりそうと、米国の12月14日に選挙人投票、12月16日に連邦議会においての不正選挙関連の公聴会、18日、DIA報告、つまりラトクリフ情報長官の大統領への公式な報告と米国民に向けての発表( 今回の大統領選挙は中国の介入があったということの発表) 、そして来年の1月6日に、アリゾナ州から始まって( アルファベット順) 各州における選挙人の投票結果を上院で読み上げる( ペンス副大統領が、各州から届いた選挙人投票結果を読み上げ集計する) 、そして1月20日に大統領就任式だ。

この1月6日にペンス副大統領が、各州から送られてくる選挙人投票の結果を拒否するという選択肢があり、それは合衆国修正12条によって決められていた正当な権利である… ということが露見して、バイデン側が世論形成の為に必死になっている。 つまり、米国内部でこれら選挙人選挙がおかしいという世論、つまり紛争状態が起きている、継続しているという事が明らかなら、ペンス副大統領は自らの権限を持ってこれらの結果を拒否してなかったことに出来る。

もっと言えば、たとえば疑惑のジョージア州において、ケンプ知事が「 我が州の選挙人は全てバイデン候補に投票しました。よって選挙人16名がバイデンの側です」 という書類を送ったとしても( ジョージアの選挙人の数はテキトーに書いた。 16人かどうかは知らない) 、共和党系の多い議会が知事のそれとは別に 集会を開いて( 議会招集の必要すらない、集会でよい) 、その中の決議として「 わがジョージア州は、選挙人を議会で選出しました。 そしてその選挙人は16名とも全てトランプ大統領でした」 という書類を同時に送る。 ペンス副大統領はジョージア州から送られてきたこの2通の書類の内の「 どれを選んでもよい」。 その決定は彼の正当な権利であり、合衆国憲法に定められている。

だからペンス副大統領がトランプ大統領の側なら、彼は議会の側からの書類を読み上げる。 しかしここで問題がある。 彼はひょっとしたら、ソロスの側の人間ではなかったのかというそれだ。 ブッシュ父親の葬儀の時に、たくさんの政治家や経済関係者、上層階層が集まった。 それらの「 ソロスの側の人間に、トランプ大統領は手紙を送った」 事が知られている。 ソロスの側だけだ。

貴方は合衆国の国民として国家の側にいますか、それとも、合衆国を転覆させようという側にいますか、という問いかけから始まっているこの手紙を、あろうことか「 ペンス副大統領の奥さんが受け取っている」 事がわかっている。 だからペンス副大統領本人なのか、それとも奥さんに対してのものなのか、それは明らかにされていないのだが、ひょっとしたらソロスの側であり、土壇場の土壇場でペンス副大統領が裏切る可能性があるのである。 しかし裏切らなかったら、選挙人投票を全て拒否して、下院における州1票の投票になり、共和党は現時点で26州押さえているから、基本再選になる。 しかしそれですら大きな買収と脅しがあってひっくり返る可能性がある。 そうなるならその前に戒厳令になる。

だからわたしはアナタに言った。 今は本当に何が起きるのか全く分からない流れにあるのだと。

1212の情報で、ロシアのプーチン大統領がトランプ大統領に直接暗号国際電話をかけている。 そして翌日1213にロシア連邦保安庁( FSB) が特別捜査チームを結成し、連邦議会の公聴会が開かれる1216の前後に米国入りするようだ。 この辺は全く分からない。 ほんまかいな、だ。

そして18日のラトクリフレポートの前に、普通に考えて16日の公聴会で「 今回の選挙は中国が大々的に介入していた」 ということの報告が普通に考えれば情報発信されるので、この公聴会は秘密公聴会ではなかったはずだから、日本時間の1217に大きな情報の爆弾投下の流れではないかと思う。 そこでなされなかったとしても1219にはラトクリフ報告だから確実にそこで分る。

習近平主席は1212に人民解放軍の軍参謀を招集している。 何処かで具体的な戦端を開くのだろう。 そしてシドニーパウエル弁護士は12月の早い段階でエポレット( 肩章) 付きのブレザーを仕立てている。 彼女の所属事務所が守秘義務つきで洋装品に注文を入れたようだ。 軍事裁判における衣装だろう。 そしてFISA裁判に関しては前回ちらりと言ったが、基本非公開、陪審員ゼロ、そして軍の側は 何をどうしても動かぬ証拠の提示 を行うので、このFISA裁判に召喚された被告は基本すべて有罪になる。 懲役5年から死刑までだ。 米国の国家反逆罪ね。

そして1224に銃殺刑とガス室刑が解禁される。 だから今の時点でグアンタナモの軍事法廷は( おそらくこれがもうFISAになっている) 、127-1216まで国家反逆罪事案になっていると想定できるので、1224から大量の死刑執行が出る可能性がある。 しかしそれらの情報は当然発表されない。 よほどの大物だとかは別だろうが、詳細は知らせないだろう。

もし米国時間の1214に選挙人投票があるのだとするのなら、そこにオバマとヒラリー本人が本当にやってくるかどうか。 わたしはやってこないと思っているが、仮にきてもそれは身体の何処かにGPSがつけられているだろうと想定する。

前述今の米国は中国の実際の侵略行動に対抗措置とっている。 西海岸と東海岸における空母打撃群の展開は完了している。 そして1220過ぎには海外からかなりの数の米兵が帰国する。 115までに相当帰国する。 在韓米軍もその流れの中で帰国し、そして恐らく韓国には戻らない。 こうした形で在韓米軍撤収となるとみる。

ラトクリフ情報長官が1218に大統領への報告書をあげ、そこで選挙が他国に( 中国に) 干渉されたことを正式に報告したら、そこで今の状況は全てひっくり返る。 わたしは戒厳令は年を明けてからかなとも思っていたが( 米兵の帰還状況) 事態は更に早まるようだ。 

今回米国の三権分立が破壊されていることが明らかになった。 米国を守っているのは事実上 行政府-Exective( 大統領府) だけだ。 立法府-Legislative ( 上院と下院による連邦議会) も司法府-Judicial( 最高裁判所、他の連邦裁判所など) もソロスたち、中国に支配コントロールされている事が明確になった。 だからこれから最後の砦(とりで) である大統領府と軍が、徹底的に国家の裏切者を始末する流れになる。 トランプ大統領を支持した人々は今回の投票から計算して概算で8000万人を超えている。 有権者で、だ。 これらの愛国者が「 売国奴は許さない」 といきり立っている。 それが1213の米国の、恐らく一番熱量の高い部分だ。 1212のワシントンでの応援集会を見てわたしはそれを判定した。

https://youtu.be/TQ0imduTI1Y ワシントン、トランプ大統領応援集会ライブ

そして気になることを貴方に伝えておく。 日本時間の1214を回って1215の深夜1時ごろから、BSの有料放送が軒並み試験放送になっている。 これは建前上衛星の位置の問題とされている。 しかしわたしは以前あなたに言った。 全世界緊急事態放送があると。 この情報が本当の真実かどうかはわたしは今だに判定が付かないが、中国に対しての中国以外の国家の全方位網攻撃の情報が正しいのなら、その前の時点でどうしても地球人にことの詳細を、概要だけで伝達しなければ、そこに大義の発生がない。 恐らく国連安保理の様なものは開かれないからだ。

もっと言えば ドイツの海軍ですらインド洋南シナ海日本海に出てくる のだ。 彼らは新悪の枢軸にいれられない為に、必死になって新連合諸国の中に入ろうとしている風に見える。 ドイツ海軍などは無いに等しい軍事力だ。 それでも出す。 旗幟を鮮明にしなければならないからだ。


=== 時事 1213

 【ベルリン時事】ドイツのクランプカレンバウアー国防相は12日までに、時事通信の書面インタビューに応じ、日本やオーストラリアなどインド太平洋諸国との連帯を示すため、独連邦軍のフリゲート艦1隻を近くインド太平洋地域に派遣すると表明した。また、中国の南シナ海での領有権主張に強い警戒感を示し、自衛隊やインド太平洋諸国の軍隊と共同訓練を行う可能性にも言及した。

=== ここまで


何故旗幟を鮮明にしなければならないか、それは今から三か月ほど前にリークが判明した「 中国共産党 対外協力者200万人の詳細な名簿が明らかにされた」 からだ。

今回は本当に情報量が多くてここまでしか書けない。 だからこの 天地を揺るがす衝撃をこの人間世界の中に投下した 共産党対外協力者名簿 200万人分 のことは次回に回せたらまわす。 正直からだがもたん。 そして米国の1214に選挙人選挙が本当に強行されるのなら、そこにヒラリーが出てくるのかというのを貴方は目撃することだ。 恐らく出てこないと思うから。

ロシアのFSBの米国への協力が本当の本当なら、2月に行われるとされる中国への全方位、全包囲網総攻撃において、ロシアは中国の味方をしない。 中立を守る。 その状態で中国に勝ち目はない。 しかし勝機はある。 それは宣戦布告なしの、不意打ちの、初激の先制攻撃で核兵器を連発することだ。 そしてそれと同時並行して強力なウィルスを拡散させておくことだ。 他にもあるが。

あなたは戦争が目の前に迫っているという事を頭に入れて、様々な情報を読み解いてほしい。

中国共産党協力者名簿のリークは、日本国内の様々な、特に文化人、マスコミ、学者、作家、そして政治家経済家たちが、どれだけ中国の犬だったかというの明らかにする。 彼らはもうこの人間社会では生きていけないだろう。 武漢肺炎を世界中に拡散した連中の仲間なのだから。

世界の認識は更に反転する。 そしてそうしなければならない。 地球を丸ごとひっくり返さなければ、これまでずっと地球世界に、人間世界にへばりついていた奪い盗る者たち、奴ら、を引きはがすことはできないからだ。


彼らはこれから EARTH TREASON とでも言えるもので裁かれることになる。


われわれ気づこうと足掻くものがそれを行うのである。


https://youtu.be/M_yDWZuK2_A

わたしは英語が全然ダメなので、トランプ大統領が正確に何を言っていたのか把握できていない。 彼は今から9か月内に武漢肺炎のワクチンを国民に配布出来るだろうという事を語っているだろうという事は分るのだが、その発言の前後で「 全米に軍隊を配置してワクチン配布を準備している」 「 これから24時間以内にワクチンを使用して治療を開始する」 「 パンデミックは中国から始まり米国で終わる」 という風に言っているように聞こえるのだが…

ワクチンを横から強奪するという計画を企んでいるテロ勢力がいる、という事をインターポールが警告していた。 だからその観点からしたらワクチン配布において軍隊を警備にたたせるというのは正しい。 しかし、この動画の発表を米国1211金曜日と設定するのなら、そこからの24時間内というのは、普通の解釈だったら1212-13の間に大きな動き、つまり軍隊を全米展開するような何かが起きる可能性がある。 あくまで言い方でしかないが。 トランプ大統領は米国に対して外部の人間が否定的に、ネガティブに反応するような案件に関しては、基本的に金融市場が閉まっているときにしかそれを言わない。 だからそこから逆算するのなら、仮に戒厳令からの軍隊の展開という事があるのなら、それは明らかに米国の株価を下落させる動きなのだから、米国時間の明日明後日に何か… とかと考えてしまう。

ワクチン投与というコトバは、米国内部におけるコトバの使い方として「 問題を解決する、トラブルを起こしている奴を排除する、やっつける」 という風な意味合いも含まれており、それらの状況で普通に使われる表現なのである。

何といってもトランプ大統領が「 パンデミックは中国から始まって米国で終わる」 というそれだ。 中国から始まった世界乗っ取り、米国乗っ取りを、米国で始末するという風にしか聞こえない。

米国で配布されるワクチンがファイザー製のあれだとする。 あれは基本マイナス70度で保管し、冷凍郵送するというものであるから、それらの輸送などを軍隊が警備するという意味なのか。 しかし普通に考えるのなら特別な冷凍車両を持っている業者と民間警備会社の出番。

戒厳令を全土に発令する準備として、それらの業者を守るために軍を警備につけるという名目で大量の展開をする… どうとでも考えることはできる。 ま、明日になればはっきりするが。

普通に考えればワクチン投与→ 国家反逆罪のキャラの逮捕拘束、逮捕済の発表、なのかなと思う。 シドニーパウエル弁護士が軍事弁護士になったとわざわざ発表があった時点で、戒厳令の発令は予定として計画されていたとみるべきで、そうなるとその規模や時期だけの問題。

内戦にしてはいけないのだ。 その混乱に乗じて必ずカナダの中に今、秘密駐留している人民解放軍の便衣兵が国境線を超えて米国に侵攻を開始するのだから。


===

[ワシントン 11日 ロイター] - 米国土安全保障省は11日、国境を接するカナダやメキシコとの不要不急の往来禁止措置を少なくとも来年1月21日まで延長すると発表した。

ウルフ長官代行はツイッターで、1カ月の延長措置は「新型コロナウイルス感染症の拡大を引き続き抑制するため」と述べた。

=== ここまで


カナダのトルドー首相は、ソロスの手によってその座につけてもらえたと言われる。 隠れ反トランプ大統領であり、親中国の人物だ。 その様に判定されている。 そして本当かどうかは知らないが、カストロ議長の隠し子であるという説すらある。 そしてエプスタインアイランドに言った事があるとも。

アラスカ近辺にある米軍の潜水艦基地に、中国の為に水中探査装置をつけていたという記事が昔出た。 その時は真偽不明だったが、恐らく事実だろう。


=== リチャードソンポスト 1210

しかし最近、ソロスに支援されたカナダの首相、ジャスティン・トルドー(トランプを嫌う)が2018年にChi-Comsと秘密の取引を行い、現在は法律で批准されており、CCP軍がカナダの土地で自由に活動できることが明らかになりました。

カナダ独立プレスレビュー、2020年1月15日

「2019年にトルドー政府によって中国と批准された二国間条約である外国投資保護法(FIPA)の条件の下で、中国の治安部隊は、中国の重要な投資を保護するためにカナダの土地に駐留することができます。地方自治体。」

面白いですね 「地方自治体の知識や同意なしに。」

カイコム軍はまた、彼らがより簡単に隠されるインディアン居留地に収容されており、バンクーバーのスタンレーパークでさえ、共産主義人民解放軍に乗っ取られたためにカナダ人が行くことを許可されなくなっています。

これほど米国との国境に近い共産党の中国人兵士を驚かせることは許されないし、許されないだろう。

=== ここまで


上の記事にあるように、今のカナダは中国の資本が購入した不動産の一部がいわゆる中国の租界、つまり中国の領土の様なものになっており、カナダ人はそこに近づくことが出来ない。 そしてこれら中国が買い入れた、又は投資した物件を守るためにという名目で、人民解放軍がそこに駐留することを認めている。 だから今この瞬間も、その正確な人数はわたしは分からないが、米国とカナダにおける長い国境線の近くに、恐らく相当の数の人民解放軍陸軍が展開している。

なのでトランプ大統領はアラスカに2020年秋を超えてだが、カナダに隣接するアラスカに100萬人規模の兵力増員と、更にf-22とf-35の配備を決定した。 それはつまり、これから欧米合同軍が中国の軍事施設を全方位網攻撃するとなったら、カナダにいる人民解放軍は必ず国境を超えて米国の中に侵攻侵略を開始するのだから、それをアラスカから上空攻撃するという計画があるというのを意味している。 この攻撃計画は、カナダにおける地上の人民解放軍たちがどれだけの装備と練度を持っているかによって変わるだろうが。

そしてそれはカナダ政府に対しての宣戦布告にもつながる。 だから米国における暴動からの内戦は絶対に防止しなければならない。 そこにいくくらいなら、戒厳令のほうがはるかにましだ。 我々日本人は戦後の平和教育とやらの民族洗脳、社会工学( これも米国民主党勢力の側がほどこした社会実験だった) によって、これらの 暴力武力をもって現実を改変するという概念そのものを考えるのはダメなことだ、忌避されることだと「 自分で自分を制限拘束するサル以下のクズ」 だったが、そろそろそれらの愚かな海から這い出なければならない。

だからわたしは何度も貴方に分らなければならない、理解しなければならない、気づかなければならない、その上でその新たな理解をもとにそれまでの世界への認識を刷新更新し、それを多くの人に伝え、多くの脳に伝え、それを共有し、並列コンピューターの演算処理のごとく、日本人なる集団領域座標における総合解答というものを準備し、それらは当然複数あるのだから、合理性の高いものから順番にそれを選択採用し「 自らの行動を変え」 その結果生まれた、得た、新たな知見を経験を再び日本人領域の集団座標に還元するということを通じての みなで考える、皆で行動する ということの練度を上げる、洗練化するというのをこれからやらなければ、地球環境そのものがどうやらこれから大きく変わるのだから、種として存続するのは困難だ、と言っているのだ。

地球環境が変わる前の段階の「 人間ごときが、人間ごときの社会の内側のみで起こす事柄」 に右往左往しているようでは、パニックになっているようでは、思考停止しているようでは、それは見込みがない。 全くない。 それをやめろと言っているのである。

わたしは今回連邦最高裁判事たちが下した判断は悪手だと思っている。 トランプ大統領としたら、自分が任命した保守系の判事を含めて、まともな憲法判断をするかどうかが、これら司法領域に対して与えていた最後のチャンスだったのに、彼らはそれを自ら放棄した。 責任を取りたくなかったともいえる。 

正確に言えば今回の7:2の判断というのは、テキサスが訴えたこの案件、訴訟要件である当事者適格があるかないかという事がまず判断され、7人が受理せずに却下せよという判断をくだし、2人が一旦受理した後に却下せよと主張したことが分かっている。 だから受理した後に内部審理を行うと都合の悪い勢力が7人もいたという見え方であり、この7人が中国に買収されていただとか、民主党勢力に脅されていただとか、いろいろな判定が出来るという言い方にもなる。

米国の司法はだからこの時点で機能を停止している。 日本時間1212の今回の判例が前例になって、以降の大統領選挙でどんな不正手段が各州で行われても、それを判断する資格は連邦最高裁判所にはないと事実上宣言したに等しい形になっているからだ。 それはテキサス共和国から合衆国に加わった方々勢力は怒るだろう。 彼らは米国に加わる条件として、合衆国が憲法を遵守することという約束を持って加盟したのだから。

いずれにせよ連邦最高裁が機能していないと分かった以上、ここでトランプ大統領の期待は… そういうものがあったとして、最高裁判事の改心を期待していたが、これはダメになった。 しかし彼は明らかにそれらを全て見越して準備していた。 それが我々に見える見え方としては二つ。

それはシドニーパウエル弁護士の軍事裁判の任命という事実をわざわざ発表しているという事。 そしてこの最高裁の判決が出るすこし前の段階で米軍が「 我々は合衆国憲法のみに従う」 ときちんと表明したというそれ。 そして米軍というのは、その長である親分の大将が、個人的に大統領に忠誠を尽くす、聖書で宣言して忠誠の書面を出すという構造だったから( 確かそうだったと思う) 、今の時点ではどう考えてもトランプ大統領の側にいる。 勿論軍というのは過去からの流れで相当民主党勢力の利権からの人事、それらのネットワーク=ソロスやクリントン達、と大きくつながっている勢力がいる。

だからこれから戒厳令が本当に発動されるのなら、それらの国家反逆罪の裏切者が処分される。 逮捕拘束、軍事裁判からの処罰だ。 それをうかがわせるのが米国1218に予定されているラトクリフ国家情報長官のトランプ大統領に対しての公式報告と国民に向けての情報発信になる。 わたしはこの動きを起こして、米国国民に周知徹底させてから後に戒厳令の発令かなと見ているのだが、事態は想像以上に早くて、米国1211-12( 土日) に一気にやってしまうのかもしれない。 人によっては米国1214説もある。 これは選挙人確定すら連邦最高裁判事たちが認めてしまって、疑惑の4州がバイデン勝利の決定で、そのまま投票というのが実現されるのなら、それを阻止する… という観点からきているのだろうと思う。 あとあるとするなら、確かこの日付はリンウッド弁護士がジョージア州に対して起こしている連邦最高裁での何かの動きがあった。

連邦最高裁判所とは国家の、州の間における不公平是正、合衆国憲法における法の平等を判断する機関なのに、その調停機関としての役割を今回事実上放棄した。 州の独立した権限の方が合衆国連邦よりも上と判断した。 それに等しい。 連邦に対する責務というものを否定した。 となるとこれは、構造からいったら南北戦争の時のそれに酷似することになる。 そして現時点で暴力装置を持っているのは誰か。 それはトランプ大統領だ。 そして現場の警察官や消防官や州兵などの荒くれたちが誰に忠誠を誓っているのか、それは贔屓目に見てもトランプ大統領だ。

こういう怒りで臨界の、爆発寸前の米国国民の総意を、マスコミやらのコトバや映像、トランプ大統領への否定的キャンペーンで誤魔化しきることは無理だ。 ウソで人々を縛るのはもう無理だ。 人々は明らかに真実と、そして正義を求めている。 自分がまっとうな米国民であると信じているのならなおさらのことだ。 わたしはアナタにジョージア州で開かれた選挙集会においてのおじちゃんおばちゃんたちの表情を見ろといった。 持っているプラカードを読めと言った。

そこには セイブデモクラシー セイブUSA と書かれていた。 彼ら彼女らは家に帰ったら本当にただのおじちゃんおばちゃんだと思う。 政治的主張なんか普段している人ではなかったと思う。 その彼ら彼女らが、今回の不正選挙に本当の本当の本当に、強い危機感を持って自らの行動を変えた。

これを冗談や趣味娯楽で見るべきではない。 生きるか死ぬかという極限における真剣な生きざまというものを茶かすべきではない。 そういうものが今の米国の内部で進行しているのであり、そしてこの動きは直に、必ず日本にも入ってくるのだ。


=== この映像にはおばちゃん画像がなかった、ちょっと残念。

【日本語字幕付き】トランプ大統領の演説。ジョージア州バルドスタにて。2020年12月5日。
521 回視聴

https://youtu.be/_9ZDt3rJgsE

=== ここまで


今回の連邦最高裁判所における判断は「 テキサス州という州では訴える資格がない」 という形で彼らは逃げた。 だからこれから疑惑の各州で「 適格者と言われる人物が同じ内容で提訴する」 ことになっている。 ここでも連邦最高裁が逃げたら( 買収されていたら) 、それこそ本当に戒厳令だ。 一歩一歩出来ることをやるだけやって、国民に見せて、それらすべてがダメだった( 国家の上層機構が全て中国に買収されていた) となるのなら、これは戒厳令発動でも米国国民は騒がない。


===

re5iGaM
@re5iGam
SCOTUS ruled under Article III section 2;
Controversies between two or more States.

You know what else is under Article III but in section 3?

Treason clause 1 and 2.

These cases are beyond SCOTUS jurisdiction

SCOTUSは第3条第2項に基づいて判決を下しました。 2つ以上の州間の論争。

あなたは他に第3条の下にあるがセクション3にあるものを知っていますか?

反逆条項1および2。

これらの事件はSCOTUSの管轄外です午前11:40 ・ 2020年12月12日・Twitter for iPhone

=== ここまで


戒厳令がなければ来週開けにでも行われるこれら連邦最高裁判所提訴の動きですら、次々と否定された場合にはどうなるか。 それは「 連邦最高裁よりも上の司法機関で裁く」 ことが開始される事になる。 それは通称FISAという名称で知られている。 The Foreign Intelligence Surveillance Act of 1978 というものだ。 軍事裁判と言っても差し支えない。

これはスパイ活動やテロリズムを行う疑いのある米国の国民、および米国の永住権を持つ外国人による「 外国の情報活動」 に対する、物理的な捜索および電子機器を使用した監視による、情報の収集の手続きについて定めたアメリカ合衆国の法律。

情報収集活動を実施するためには外国情報活動監視裁判所( 英語版)からの令状が必要だが、その際具体的なテロ容疑者を特定する必要がない。 裁判は非公開であり、陪審員もおらず、メディアにも非公開。 シドニーパウエル弁護士が軍事弁護士の資格を軍から与えられたという意味はここにある。 恐らくは。 そしてグアンタナモの収容所が相当に拡張されたということも。

戦いは、まだまだ終わっていない。 本当に、全く終わっていない。 まだ、これからなのだ。 あなたは騙されて今頃はシュンとなっていたのかもしれない。 しかし伝える。 まだ全く終わっていない。

ハンターバイデンの仕事仲間がFISAで裁かれて、恐らく死刑?判決を受けたという情報が、これは本当なら意図的に流されたものであろう。 そしてハンターとカマラハリスのとんでもない犯罪メールも暴露されているようだ。 そして決定的な事を一つ言っておく。 わたしはまだこれらの真偽を確認していないのだが、パンピオ国務長官が日本に立ち寄った後に ロシアに向かった ようだ。

わたしはアナタに欧米世界の中国に対しての全方位網総攻撃があり得るとして、そこに参加する可能性としてインドを上げた、そしてまさかのまさかでロシアの名前も。 ロシアにおいても武漢肺炎で相当の人間が死んでいる。 その状況下でプーチン大統領が中国に大きく協力するという態度は、これは彼の支持率の相当の下落になる。 まだ何も分からない、分からないが、今の時点ではっきりとわかっている事だけをあなたに伝える。 それは…


追い込まれているのは彼らの方であり、戦いはまだ全く終わっていないのであり、そしてここから、


本当の戦いが始まるのだ… ということである。


わたしはクチが悪くて性格も邪悪なのでもっとわかり易く言う。


勝手に思い込んで、勝手に騙されて、メソメソ泣くな、ボケッ!  だ。