英国ワーム社の事実上の親会社であるソフトバンクが、ファーウェイに半導体製造関連に関わるソフトウェアの供与を事実上決めた時点で、彼に対する大きな制裁が開始された。 そのように見える。 ウィーワークへの追加の出資とは正直アタマがおかしいとしか思えない動きだ。 わかっているだけで6400億円吹き飛ばして、更に追加で1100億円だったか1400億円だったかを投資するという。

勿論これらは契約条項に基づくものだという事になっているが、わたしの目には、ハメられて落とされたという風にしか見えない。 こうしたカモを捻り潰すには西欧世界の金融弱肉市場で生きてきた彼ら白人支配層にとっては簡単だろう。

米国の極東安定化工作を委任する相手国家が代わった。 恐らくはオバマ政権の渦中においては、これは、日本にとっては本当に恐るべきことだが、これを中国に任せる方向で米国全体が動いていた。 しかし中国は、ホワイトハウスで南シナ海関連において習近平明確に嘘をつき、それが2012年だったかに露見しても、何一つ自分たちの行動を修正しなかったので、米国の中の親中勢力とでも言える連中も、それ以上中国に肩入れできなくなった。 だからこのあたりから潮目が大きくかわった。 地球という名称の惑星が奪い盗りの集団に対して突きつけた最後通牒が確か2012年の冬至までだった。 覚えておられるだろうか。 連動しているのだ。

舞台はこれから5G回線の関連機器の使用の有無における、敵国かそうでないかの選別になる。 ドコモは少し前の5G回線見本市でファーウェイの製品を展示していなかった。 ソフトバンクがどうかは知らないが、端末を採用しなくても、そもそもファーウェイに技術的協力をするというのだから( 英国アーム社) 、これは近い将来に彼らに対しての相当の逆風が吹くだろう。 ソフトバンクショックが現実になる可能性すら出てきた。

そして自国の内部の通信網をほぼファーウェイの機器で占めてしまった韓国が終わる。 問題はそこからの動きであり、わたしは今年の下半期以降、そして新年を超えての本当の年の始まりである2月3日だったかの節句の前後から、いきなり武力、テロ、暴力、謀略に関わる動きが、これら半島地域から日本にしかけられると想定している。 賛同や共感をしてくれなどとは言わない。 もうそういう段階は終わった。

自分なりに情報を集めて、起こり得るかもしれない動きへの、対処の準備、備え、心構えをしてほしいかと思う。

我々は素人なので、無手で、更に構えなしに、物事には対処できない。 事前の準備が必要なのだ。

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この地上世界におよそ100年前に敷設された、地球から効率よく、とくに精神エネルギーを奪い盗るためにもたらされた独裁システム赤と黒、わたしは勝手にそう名付けているが、それらの赤い側が、自らのその行く末をみこして、自爆を含めることすら選択肢の中に入れながら、自分たちの既存の搾取システムのその先端を、まるでアメーバーの手のように進めさせ入れ込ませている。

モリカケ問題とやらに関してはそれが、国内の左派系が韓国北朝鮮に関わる連中と大きく結託し、籠池というキャラを利用して、事件でもないものを事件だとして今の安倍政権を倒閣しようとした。 それらの動きに乗っかった全ての関係者は、当の籠池の血族からの内部告発に相当の動揺を開始した。

これにしても人間から精神エネルギーを自動搾取する動きではあろうがしかし、日本という国家体制を破壊することしか考えず、他の全ての国民の運命存在そのものを犠牲に、生贄にして、自らなる領域だけに利益を呼び込もうとしたこれらのヒダリの連中に関しては冷徹にあの時の動きの責任をとってもらわなければならない。 つまり社会的な立場における死だ。 言葉を喋っているだけで現金収入を得られていたという座から退いてもらう必要がある。 勿論相当の抵抗がある。 なにせ喋っているだけでカネになるのだ、乞食と新興宗教の教祖は3日やったらやめられないというが、彼らはまさにその眷属だ。

誰にも必要ともされていない、そして人類の進化を促すこともしない言葉やら文字やらを垂れ流してそれに価値があると多くの人々を騙し続けてきた罪は、人類全体に対しての地球に対してのとてつもない裏切り行為である。 彼らは地球との約束は守らないと宣言しているに等しい。 そういう者たちとは共存できない。

米国においてはそれら眷属がトランプ大統領を追い落とすためにウクライナ疑惑とやらの、やっぱり本来事件でもなんでもないものを前に出してこれを開始した。 いいですか、この地上の世界において、誰にも反対できない概念の単語を看板に前に押し出して、その上でこの看板を維持させるために貴方は莫大なカネを出し続けて当然という主張と行動をする人間領域は、全て邪悪の源につながっている。

それは、人間なるものを勝手に弱いものと決めつけるとてつてもない傲慢の領域からの強制決定、そしてそれに服従せよという心の気持ちからくるものだ。 彼らは弱くない。 そして本当に弱いものが一体どこにいるのか。 更に、弱いとは何かということを、正面切って彼らがこれを言うのなら、なぜさらに 誰かから奪う という構造を自らも採用し、それに準じたインナーサークル内部における配分をするのか、なのだ。

左右両方から決別しなければならない。 しかし我々地球人類は戦後74年間特に集中して敷設されて適用されたこのヒダリガワ概念の嘘を見抜くところから始めなければならない。 それが既存の常識そのものの基礎になっているからだ。

嘘の上に新しい地球世界は築けない。

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香港の機能を全て廃棄させたい習近平=フランス勢力が香港に対して武力鎮圧をしようという姿勢を恐らく10月1日の国慶節以降これを強めると捉える。 しかし簡単にフランスと英国の対立構造という形になっていないのが、その様に見えるのが今回の事案であり、香港の機能が失われれば、南北朝鮮と上海閥=江沢民=やっぱりフランス勢力 というこの勢力が武器輸出を含める様々な黒い商品を香港を経由して販売してきたその流通経路を失うことになる。

誰が敵て味方か分からない状態が続く。 勿論香港の機能を深センに強奪されそうになっている英国も動いている。 だからこうした様相を共食いというのだろうなとは言う。

大きくは中国内部の権力闘争が逃亡犯引き渡し条例の制定の動きになっているのだから、これは 敵はいつも内側にいる という理論そのものだ。 英国と仏国が本当の意味で何故あれだけ対立させられるように潜在意識にコードを書き込まれたのかに関してもこれから表に出てくるだろうが、まずは自分たちが相当のところで設計されたうえでこの地上で生存行動をしているということの理解を人類の大半がえなければ、自らを変えなければ、自らの魂の固有の振動周波数とでも言えるものを変化させていかなければ、これから大量の人間が、物質が固定されていない地球の波形の可変に合一されなくて弾き飛ばされて消滅していくということを言う。

変われという事の言葉の奥底にはいろいろな段階における意味がある、ということにする。

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エゴが極大化して頂点に到達する前に破れていく世界

2018年5月24日の時点において、LGBTと称する連中が、恐らくは日本だけではなく、米国を含める多くの世界の映画領域に向けて、我々LGBTは抑圧されている可哀想な存在であり社会の被害者なのだから、映画という領域において、我々LGBTと診断された人間を20%以上、役者として採用すること、そしてLGBTに関わる映画を同様の20%の範囲でこれから制作すること、という風なアピールを行った。

自分のカネでやるがいい。 彼らはこれを他人のカネで行わせて当然だとやるものだから、その根底には、その一番真下には、恐らくは中国共産党や朝鮮半島南北勢力の連中が隠れていて、これらの運動を勝手に動かしているのだなという強い強い疑惑のレッテルをもう剥がせなくなってきている。

日本の安倍首相は、このLGBTに関連する公の発言を一言も行っていないのにも関わらず、少し前の4月の末あたりの彼らのデモ行進、集会的な流れの中において、安倍退陣だとか、ファシスト安倍政権とかとやっていたのが彼らだ。 同性愛的な観点と安倍首相のこれまでの仕事業績と、噛み合う部分が全く無い。

そしてこれらの集会に立憲民主だとか日本共産党の関係者だとかが堂々と参加している時点で、この勢力は同性愛がどうしたという領域から遥かに離れて自らの迷走させてしまっている・乗っ取られてしまったのだな、と実によく分かる。

これらの人々は「 どうでもいいから俺たちにカネを寄越せ」 と言っているに過ぎない。 そして映画俳優などは、人々に影響を与える洗脳のお仕事の最前線の一つであり、そして私の視点からしたら「 不労所得の既得権益の一つ」 にしか過ぎない。 あんなものは労働ではない。 何も生産していないからだ。

映画はこれからたった一人の人間が、アニメから実写から含めて、全てPC内部で行って、そして一人で電脳空間にこれを配信する世界に本当になっていく。 これらの役者やら、そして声優などという仕事そのものが本当にいらなくなる。 あらゆる意味で、人間が行っていた領域が機械にとって変わられる大激変の時代の中にいるのだという覚悟が、これら「 どうでもいいからもっと寄越せ」 としか言わない、自らで全く努力をしない人たちにはない。 理解もない。 驚くべきことだ。

彼らは大部分、これからまとめて、本当にこの地上を去っていく決断をした。 私はこの様に判定してこの流れを生暖かい目で見ている。


2019930月曜


中韓がそれぞれ米国におそらく強い謀略工作を働きけている最中で、中国に対しては米国金融市場からの上場廃止の検討、そして韓国に対しては彼らが10年以上も何一つ内部で、意図的に進化させないことによって自分たちだけの利益を守ってきた古臭い半導体領域を破壊し、彼ら新悪の枢軸にカネを、テロ勢力に資金源を与えない、切断する動きがインテルから仕掛けられた。

インテルの発表したDCPMというものは、以前から噂されていた3D設計構造のチップなのかどうかは詳しい発表がまだない。 仮にそうであったとしたらそれは特許の塊になっているのであり、韓国勢というものが何をどうしても内製化できない。 彼らの半導体事業は、外から盗んできたものと、米国から基礎を含める全てを投げ与えられて構築してきたものだ( 日本の半導体産業を破壊するために米国はそういうことをした)。 だから彼らに実力はない。

つまり新規設計の何かが出ても、それを既存のラインを全てやり変えてまで追随することはできない。 このへんの動きは、持っている既存のものが大きすぎて、ウォークマンの流れを廃棄できずにアップルにアイポッドを出されて、そして全てを失ったソニーの流れと実に似ている。 韓国半導体はそれと同じかそれ以上の悲惨な目にこれから合う。 日本は彼らにフッ化水素を出さないからだ。

そして韓国という西側世界に空けた穴を通じて、何もかもを奪ってきた中国に対しても、これら勢力の活動を封じるためにその資金源の切断の動きが各種領域から仕掛けられている。 この動きは強くはなっても弱くはならない。

ファーウェイに関しての取引禁止の期限が11月19日を越えて延長されないということだから、これで韓国に対して大々的な何かの制裁が開始されることになる。 それはドイツに対しても同様で、それらは大きなところではそれぞれの地域における在留米軍の引き上げ問題に直結していく。

陸軍利権を確保さえしてやればいいという言い方も一つはあるので、やっぱり在台湾米軍の新設は可能性として高いのかなあと思う。 それは台湾に対しての国家承認の後の動きだろうが。 前倒しになる可能性はある。 その動きが電撃的に行われる可能性が浮かび上がってきたから先が読めないのだ。

バンモウシュウ副社長米国送還の動きも当然からむ。 もちろん米中はおかしな関係になっていく。 確かに今は共食いの世紀になってしまっているようだ。

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朝日新聞の中の在日記者、そして共産主義者たちは、自分たちの命の安全が本当に脅かされてしまう事態を、自分で引き寄せてしまっていることに気づくべきだ。

彼らのいう言論の自由は、自分たちだけは何を言っても許されるが、それ以外は許さないというコードで構成されている。 実に片務的だ。 しかし今の地球は自分を流れるエネルギーの流れを一方通行で外の宇宙に運び出そうという全ての勢力にNOを言ったので、そしてそれを行動として決断したので、これらのヒダリガワの言論はそんなに時間をかけないで、人々から廃棄されていく。

面倒くさいことはおいて、言葉も商品に過ぎない。 つまらない商品を量産しても客は買って当然だという 競争意識が皆無の それら傲慢な商品は、本当に見向きもされないのだということを、彼らは極端な部数減少によってこれを知ることになる。 しかし彼らは今中韓から実際にカネをもらっているのだから、これを切断してからのことなのかもなあ、とも思うのだった。

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イランの上層部は自軍をコントロールできていない。 彼らが事実上の関東軍になってサウジやイスラエルに独断で攻撃をしかけていく可能性が高まった世界に入った。 米国がボルトン補佐官を解任したことによって、それ以後の米国の出方を見る為に行われたといっていいサウジの石油精製施設の攻撃だったが、予想通りに米国は報復しなかったし、サウジもそうしなかった。

イスラム圏域においてその様な弱い勢力は徹底的にいたぶられるのが常なのだから、この新悪の枢軸の側にとって有利な状況は少なくとも米国の大統領選挙が確定するまでは続く。 だから今年下半期から来年一年にかけて、大きな地域戦争が起こされる可能性が相当高い。 トランプ、習近平、プーチン、これらの主要キャラの政治力が相当に弱まっている事に気づかれるだろうか。

そしてそれらの周辺属国も似たようなものだ。 日本においては消費税の上げとブレグジット、そして中国の経済倒れにしがみつかれるように急速に内部の景気が冷えていくと捉えたとき、今の政権への支持がそうとうダウンする可能性がある。 しかしだからといって野党勢力には政治を行う能力がゼロどころかマイナスであることは民主党政権の時に我々国民は知ったので、落ち込んでも結局現行体制でいくしかない。

全世界既存各国が、痛めつけられ凋落されるすりつぶしの流れに入ったととらえる。 そこから抜け出てくるようにみえる、民間企業の活動とやらも、搾取をベースとしているのでそれらの偽装はすぐにばれるだろう。

全く新しい知恵なるものはわたしには想像つかないが、しかしそれをどうしても今の段階で考え抜き、人々と伝達共有し洗練化させていく必然があるようだ。 そのステージに入ってしまったようだ。 時間はないのである。


2019929日曜


トランプ大統領が在韓米軍を事実上撤収させる流れを造っていった途端、ウクライナのスキャンダルがどうしたというのがいきなり出てきた。 この構造は少し前の大統領選挙におけるロシア疑惑がどうしたのそれと同じものであり、どう考えても背後に中韓がいる。 トランプ大統領にはこれらの謀略をしのいでいってほしいが、何があるのかわからないのが地球の今の流れだ。 2期目がなく、いきなり民主党候補大統領になり、そのまま民主党が欲する戦争の流れに突入する可能性はある。 トランプ大統領は実はずっと平和主義者なのであり、民主党の好戦的勢力らよりはよほど地球の安定化に貢献している。

在韓米軍における海軍と海兵隊の勢力は、韓国からの撤退を規定の方針ととらえ、新たな訓練地域としてアラスカを設定し、実際にそこでの演習を開始した。 以後彼らの演習は韓国ではなくアラスカで行われる。 ただそうなっていくと、今韓国に居座ることで自らの利権を確保している陸軍の連中が既得権益を失うことになるので、彼らはかつてのJFK降ろしのように、流石に今の世界で内部からの暗殺の動きはないと思うが、トランプおろしをスキャンダルを造ってぶつけることで実現に移すことはある。 陸軍はどちらかと言えば民主党とつながっている勢力になる。

だから米国においてもトランプ革命がまだ途中半ばなので、これが簡単にひっくり返されることはあり得るのだ。 そうなったとき、問題は日本の我々なのであって、これから我々は、自分でどう感じて考えて決めて行動するか、というのを本当に自分でやらなければならないそうしたステージに入った、という言い方になる。

勿論本当の意味でたった独りでというのではなく、やっぱりどこかと組むということが必要なので、このへんから新日英同盟と、NATO加盟というそれが強い現実を帯びて我々の前にあらわれて出てくることになる。

台北アクション法が可決され、将来的に台湾を新国家認定する可能性が高まったその流れの中で、韓国のハンファケミカルという企業が、日本の投資家からカネを集める目的の、200億円のサムライ債に失敗したように( 普通に許可が出なかったと見たほうがいい) 、韓国を切り捨てて台湾を引き入れる動きがこれから強まる。

10月に予定されているペンス副大統領の、中共に対しての反撃演説、そして11月19日以降に実施される、ファーウェイと取引している国家に対しては、同盟国であっても制裁対象になるという動きが加速して、世界は混乱と不況が一緒に駆け足でやってくるのではないかとわたしは勝手にとらえている。

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帝国である米国が、韓国に対する解雇勧告を事実上出した流れになったのだから、日本が韓国に対して便宜を図ってやった平成の時代も完全に終わったということになる。 日本の元号はこうした意味で気持ちの区切り、けじめを表す。

大日本帝国を抑えるために米国が朝鮮人に恵んでやった韓国は、大日本帝国が敵でないと米国が理解し、その上でソ連が崩壊したので、存在価値がなくなった。 韓国の識者たちは、中国に対しての抑えとしての韓国を主張するが、その中国の中で経済活動の全ての依存して、何もかもの生殺与奪を握られてしまっている彼らがいっても何の説得力もない。

そしてソ連をひっくり返すために、中国の体制転換、自由主義諸国入りを目指させた米国の思惑は全て失敗した。 これは共和民主両方の勢力がそれを思う。 ただし民主は曲者であり、今の米国国内時流がそうだからと演出している可能性がある。 彼らは基本、何も生み出せない側から上がってきた政治家ばかりでできている人間集団だから、合理的選択という考え方、つまり、生き残りのためにはどれだけ嘘をついてもいいという態度においては、共和党よりも遥かに格上の邪悪だ。 と、わたしはそのように勝手に捉えている。 オバマ政権を見てその思いを強くした。 クリントンのときからうすうすそれはあったが。

韓国からカネをもらって日本の国家体制転覆を本当にしかけてきた連中への強いメスが入ったのは、それは米国が韓国を捨てたからだ。 ここで今トランプ大統領にしかけられているウクライナ疑惑とやらが中韓の思惑通りに進むのなら、時期大統領は民主党の今の支持率一番のキャラになる。 それらはどうせ反日であり親朝鮮半島と中国だ。 だからやりにくくなるだろうなとは思う。 ただ今の時点では何もわからないが。

トリエンナーレの補助金カットの動きに相当の関係者の怒りが表明されているのは、これら公金に高っていたテロリストたちの悲鳴とも言える。 これらの連中はこの地方自治体から抜き盗るカネを頼りにその生活費と活動費を捻出していた。

彼らヒダリガワの言論や講演活動など、彼らの現金収入に関わるものに接近しようという日本の国民=消費者はいない。 彼らは誰にも必要とされないコトバだけを、それに付随する何かカタチに偽装した商品まがいを、競争のない領域で流通ごっこだけさせて自らの価値を造っていた。 それらの構造がこれから大きく破壊されていく。 実にいいことだ。 実に素晴らしいことだ。

奪い盗る者たちは競争のない領域を自ら作り出し、そこを権威や正義という、他人の心を支配コントロールすることを前提としたシステムで守る。 頑迷に守る。 それらの全てを人類は見破って、これを破壊廃棄したのち、そこから大きく離れていかなければらない。 そして次のステージへ進むのである。

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カースト制度をこの日本に数百年に渡って敷設して、その上その不労所得の既得権益構造を破壊されたからといって反米に走り、その上で現行の天皇システムを明治以降、労働運動や朝鮮半島の人間や共産主義なども通じてこれを破壊転覆させ、立憲君主国家から共和体制に変更させ、その流れで持っている財力を徹底的に生かして再び権力の座に返り咲こうとする旧支配体制側の愚かな策動によって、この日本は明治以降徹底的に弱体化された。 大正天皇の死因を本当の本当で調べれば色々出るのではないかと勝手にいう。

これらの勢力が日本のあのカースト時代を賛美する方向性の嘘の情報を日本国民に投げつけ、そしてそれを嬉々として受け取る日本国民の一部の勢力を見てわたしはやっぱり苦々しいものを時々感じる。 そしてこの旧支配体制の側の子孫は、いまだに日本の支配階層の中の傍流に追いやられても( しかしそれは実は表層であり、深層はどうせ握り合っている) 、いまだに日本の権力構造の強奪を諸外国勢力と結んでこれをやっている風に見えるわたしの視点からしたら、過去の大東亜・太平洋戦争においては、

これを意図的に負けさせる為に日本の軍人勢力をコントロールし( 内通させ) その上で敗戦させたのちに全ての責任を王である天皇におしかぶせ、その後に、彼らの悲願であった共和体制日本、そこからの自分たち勢力の支配、これを実現させようと必死になっていた… この様な映像しか見えてこない。

何故戦後におけるドイツの日本に対する連合諸国の取り組みにおいての心の動きの型で、日本は全てを根絶させなければならないとでも言えるtextがヒダリガワ領域から出たのか。 それらは事実無根だった。 勿論こうした動きは中韓の連中が当然絡んでいる( 当時のだが) しかし、それを誘引させたのは誰か。

我々は東京裁判史観という衝撃のその背後で、では実際に日本の支配コントロールの形をどのように定めていったのか本当の本当を理解してない。

これらの旧支配層の体制の中から出てきている、しかしそれはその中身が相当変質してしまったわたしの目からは邪悪そのものの( カーストと世襲を肯定、絶対固定化することを渇望する勢力) こうした連中が今の自民党の若手のなんたら大臣を強く推しだしているという事の動きを相当警戒している。

彼らは人類の進化などどうでもいいのだ。 退化してもらった方がまだコントロールしやすいとさえ思っている。

そういうものの一切合切と我々は闘って、これを乗り超えて、その先へ進まなければならないのである。


2019928土曜



国連で予定されていた通り、中国の人権侵害に関しての米国の主張が行われた。 中国はこれらウィグルの人々をテロリストだと勝手に断定しているが、であるのならば、国際社会にそれらの明白な物的証拠などの提示をするべきだ。 彼らの側からそうした説得の動きがあったとは聞いたことがない。

ウイグルに対して中国の支配層が持つ思いは、明確な植民地政策からの彼らの勝手な解釈の施行なのであり、この 戦後に獲得した新たな領土 という意味合いにおいては香港もまた同じなので、今の中国共産党の連中が、大きな意味では香港人らに対してどのような思いを持っているのかというのは説明されなくても分かる。

彼らは人々を、人民を圧政から解放する軍隊、つまり人民解放軍というものを持ちながら、その内部で結局紅い王朝を造り、結局世襲の方向で全体を進めている。 だから彼らのことを本当の意味で革命勢力だなどという人々はおらず、武装集団が背広のコスプレをしているだけというそういう言い方をする人が西側には多い。

人類の統治体制はどういうものを採用するにせよ、大体は △ の支配構造になってしまっている。 しかし彼ら中共なる勢力は、これを際立たせて頂点領域に( キャップストーンに) 人々のエネルギーを集中させるように全体を組んだ。 私は思うのだが、この自由度が全くないシステムは、彼らの中の前提条件が継続するものというそれで組まれているので、それが停まると、全てが壊れる速度は西側世界の統治機構よりも早いのではないか、なのだ。

人口と、外の世界に対しての同化の強制のことだ。 どっちが止まっても危うい。 そういう意味で今中国と深く組んでいるイランにしても、カミの名のもとに人々は平等だとうたってはいるが、内部は強烈な △ 構造だ。 カミの言葉なるものに対する権威の付加とその解釈権利の独占保有というこの歪んだ構造を、彼らイランの人々が、中東の人々が気づいてみなそこから離れていかない限り、わたしは中東における、ボタンのかけ違えにおける地域核戦争はあるなとみる。

今は本当に間際の岸にいるのだなあ、とそれだけだ。

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今回の国連総会で韓国なる地域は、敵国である北朝鮮地域の体制を保証してくれたら、今後中東から石油を買わず、全量( 具体的には言っていないがそういうニュアンスと米国側に受け取られるように発現した) 購入し続ける。 米国の売上に貢献するから、だから自分の言うことを聞いてほしいとやった。

彼らのこの発言行動は、今この時点において彼ら自身が過去から構築してきた中東における関係各国を激怒させるものになる。 イランの経済市場において独占的に商品を供給していた韓国が、イランの敵国である米国になびいて今回の動きをする。 勿論これらの動きの前にイランに何らかの説明のための要員は送り込んではいるだろうが( 韓国の場合それすらしていない可能性があるが) 、イランからしたらこの動きは韓国の裏切りにしか見えない。

彼ら大陸半島地域というのは、特に半島地域というのは、自分だけの利益の確保とその独占ということにしか興味のない人たちだ。 そしてそれらを得るために他人のカネを使ってそれを行おうとする強い傾向がある。 それは日本国内で商売をしている在日企業というものが、ほぼその商売のやり方をとっているからだ。

今米国においては台北法というものが可決され、日米台湾、そしてインドを含めた、インド洋から南シナ海を超えるルートの海上航路の安全確保に向けた強化の動きが、それは水面下で起きてはいたが、堂々と表に出されるようになってきている。

これらの動きは将来的に 米国が日本に対して定期的にシェールガスを販売して 儲けるための輸送路としてどうあっても確保されなければならないものだ。 そして日本海においてはここを重要な日本の( 日米の) 縄張りとして確定しておかなければ、この海に中国南北朝鮮( 韓国は消滅しているだろうが) ロシアがこの海域に戦略原潜を常に潜伏させる危険領域になる。

日米は、これから北極海航路がどうやら通行可能になるということを想定して今の動きをとっている。 北極海航路が使えるようになると、それを使っての米国から日本に向けての輸出のルートがもう一つ使える。 この部分を中国南北朝鮮ロシアの縄張りにすることはできない。

日本、なのだ。 つまり、日本を相手に商売しなければ儲からないということの意味を貴方は真面目に考えるがいい。 日本という国家のサイズを正確に見るがいい。 我々は日本など全く取るに足りない存在だと国内左派系( 大陸半島系謀略領域) の言論によって洗脳されて戦後74年間を生きてきた。

あなた達は、満州国の内部でどれだけの文明の雛形構築が行われていたのかということを知らなければならない。 そして切断されたと言葉の力だけで決めつけられても騙されても、その時点で認識というものが途切れていくという世界構造線にはなっていないということも。

時間はもう数カ月しかない。 その上でまあ、ダメ元で言っておく。 実に偉そうだなあ、アカンなあ、と思うわたしなのであった。


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米国において台北アクションが可決された。 この行動によって米国として日米台湾+インド豪州など、における米国→中東→インド洋→南シナ海→日本、への海上交通路を強固なものにしようという姿勢が明らかにされた。 そして戦後の体制における中韓は、ともにソ連と大日本帝国を抑え込むものとして米国が人造建国させてやった地域だが、これらが明確にその意味をなくしたために廃棄することに決めた。

存続させておくと今度はこの地域が欧米世界が近代と呼ぶ時代区分から今の時点まで構築してきたもの全てを強奪しようという動きを隠さなくなったこと、そして生かしておけばその期間、西側から全ての情報を抜き取っていく穴であるという事が分かった以上、これを放置しておくことは、自分たち現行支配層の利回りの確保にとって相当の障害になるのでこれは排除廃棄消滅させなければならないという決定が下された。

わたしは大きなところではそうした心の動きがあったのだろうと捉える。

ソ連がなくなったので中国の意味は消えた。 大日本帝国がなくなったので韓国の意味が消えた。 意味のないものにカネを出し続けることを米国の経営者は本当に、とてつもなく嫌う。 だからそれらの行動原理にしたがった動きだ。 町一つ廃棄することを簡単に行う米国が、他国の土人地域を捨てる事にためらいなどあるわけがない。

だからこれからの極東における全ての動きは、我々日本人が日本人としてどうしたいのか、どうありたいのか、どう決断していて、どう実際に動くのか行動するのか、に全てがかかっているのであり、これらの一連システム全体の足を引っ張る全ての存在は、大きな意味では人類の敵なのだという理解を持ってほしいかと思う。


2019927金曜

ソフトバンクが投資していた米国ウィーワークの株式が暴落した。 6400億円突っ込んでおいて額面が78%も大暴落した。 これらの動きに平静を装っているソフトバンクが無傷でおれるわけがなく、どこかで歪みが出てくる。 ネットの中では孫正義が追証をとられるのではないかと盛り上がっているそうだが、そういう次元ではなく、おそらく中韓と中東の代理人のようなことをしてきたソフトバンクに対しての鉄槌がくだされてきているのだろうととる。

昔NTT株が公開されたときに、国民からカネを集めるだけ集めて、そして株価を暴騰させ、その上で一気に沈静化させられ、カネが抜き取られるという動きがあった。 それらの抜き取られたカネが関係省庁のどこに消えたかはわたしにはわからない。 今回のウィーワークの暴落の動きはそれに似た、孫正義という人物をハメこんで、彼を通じて資金調達をしていた中韓中東などの勢力に対しての打撃を画策したという風にわたしには見える。

評価額が明らかに高すぎるこんなバクチ株に孫正義が手を出すということは普通なら考えにくい。 だから背後においてなにかの密約か脅しに近いようなものがあったのだろうととる。 何か少しまえ、米国の内部の携帯電話会社への買収の動きでも同じような、資金を突っ込んだ後に暴落した、暴落させられたという動きがあった。 なんだか命乞いした代わりにカネを差し出したというふうに見えなくもないのだ。

売上が2000億円で( それすらも本当かわからないが) 企業価値が数兆円ということはありえない。 素人でも分かる。 そうしたものを購入せざるを得ない様々な事情があったのだろうと伺える。 単に金融機関からカネを借りるためだけの傲慢、放漫かもしれないが。

韓国系の企業がその運営、財務体質のでたらめさから倒産するケースが増えている。 しかしそれはひょっとしたら偽装倒産というものであり、創業者は何の痛手も追っていないということがある。 そもそも彼らは儲けたカネを一体どこにつっこんでいたかだ。

彼ら韓国系、つまり中国の属国眷属の連中が、自分たちの集金装置( 企業のことだ) でこの世界から回収したカネ( エネルギーという言い方になる) 、これをどこに流していたのか。 一般の上がりのふりをして、資金洗浄などをやっていなかったか。 これらの黒社会にも関わるカネの流れは、確かファトカというシステムで相当監視されるようになった筈だが、それでも裏があるだろう。

このファトカ FATCA… 表記だったと思うが、これが施行されるときに、日本国内のヒダリガワ言論から一斉に、米国の横暴だとかどうしたという言論が一定の同じ時期に同じ論者から大量に出ていた。 誰がカネを出してそれを言わせていたのか分かるというものだ。

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トランプ大統領のいうグローバリストとは、それまで日本国内の左派系が極端にその定義を限定していた「 寡占状態にある金融支配層とその周辺とその眷属」 とでも言えるものではなく( これをユダヤ金融=ユダ金とミスリードさせる勢力がいる) 、恐らくはと前置きをするが、そういうものも色彩として入っているかもしれないが、最大のものは「 近代国家を造って来た欧米キリスト教支配層たちが定めた法制度や業界標準を、自分たちにだけ都合のいい内部の価値尺度で勝手に塗り替えてそれを守らない 未開の土人たち に対してのもの」 という風にわたしは捉える。 だから米国内部におけるこれら勢力の代表者としてのペンス副大統領が世界中を飛び回ってコンセンサス、合意づくりの仕事をしているという風に見る。

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福島と同等かそれよりも高い空間線量の地域を韓国は沢山もっている。 わたしはこの状態を、彼らが都市部の地下空間に設営した濃縮ウラン製造システムから出る熱と線量というふうに疑っている。 都市部にそうした施設を隠すとは誰も思わない。 そして都市部だからこそ排熱があるのだと強弁できるのである。 ソウル五輪の時の都市開発において、怪しげなものが沢山あった。 わたしはそのように捉える。

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完全固体電池でなければこれらの電気自動車トラックなどの分野は無理だ。 そしてそれであっても動力が足りない。 今の時点では。 そして赤い陰の糸にエネルギーをますます吸い取られるドイツにおいては、このままどこかで国家がおかしくなるか、内部からの反乱蜂起、つまり今のドイツを事実上支配しているような東ドイツ成分ではなく、西ドイツ成分のドイツ人が政権を奪取することになる。 その後にドイツがどうしたドラスティックな改革が出来るのかだが、正直先が見えない。

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韓国にフッ化水素を出さなくなった途端、イランがこういう動きになった。 そして米国は今後予定されている北朝鮮との会談においても、この韓国を徹底的に締めあげることでウラン濃縮に関わる戦略物資フッ化水素禁輸を続けるのだから、北朝鮮はもう核弾頭を製造することが困難だ。 もっとも彼らは中国内部における朝鮮族地域の東北地方において怪しげな軍閥ネットワークなどからいろいろ調達するかもしれないが。

ただ我々日本人が知っておくべきは、人民解放軍における高齢の将軍たちは、朝鮮戦争が大きな意味で米中の両方の兵力をすりつぶして弱体化させるための、恐らくは背後に大きくソ連の策動があったということを理解しているので、仮に朝鮮戦争が再開されても、よほどの中国に利益をもたらすなにかが無い限りにおいては介入しない。 そうしたことを人民解放軍の将軍達が日本の政治家に言っている。 しかしそれらも騙しである可能性は大いにある。

だが中国人は情緒ではなく合理で動く。 儲かることしかやらない。 そういう面においては彼らの古老将軍たちの言うことは概ねはそのとおりなのだろうなとわたしは判断している。 もっと言えば人種差別もあるだろう。 自分たちよりも三段階くらい低い存在としての朝鮮人などのために、なぜ我々中国人が命を捨てなければならないのだ、というこの気持ちは確実にある。

人間の持つ様々な業を表面に出しながら… それは現れた以上は消えていくものだが… 今の既存の世界の、世界たらしめていたものが壊れていく。 問題はその壊れた先に次の全く新しい世界を構築出来るかどうかは、今の時点における無名の我々庶民がどれだけ知恵を蓄積し、それを伝達共有し、更にそれを高めていけるのかにかかっているのだが、まだこの基本概念に到達していない人々が圧倒的だ。

時間はもうないのだ。

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国連総会における日米首脳会談において、トランプ大統領ははっきりと日本に対して核の傘はないという事をいった。 具体的には北朝鮮が長距離ミサイルを持てばそれは米国の脅威だが、そうでない場合は安倍首相の責任だ、という風に彼は言った。

つまり大きなところで北朝鮮に対して核兵器を持っていてもいいという交渉をしているのだろうと分かる。 問題はだから日本だ。 米国は日本を守らない。 彼らは本当に世界の警察官をやめていく。 なので今の時点で日本の核武装に関しての議論だけはどうしても開始しておかなければならない。

韓国は恐らく国家消滅に本当にむかうが、朝鮮半島に核兵器を持った国がおり、それが日本を狙っているという事実だ。 勿論中国もロシアも日本に核ミサイルを向けている。 この状況下で日本の海上航路を奪われたら日本は本当に終わる。 年寄りたちはもう相手にしている場合ではない。 彼らは自ら変わらずこれから消えていく。 問題は残った我々がどうするか、どうしたいかなのだ。

安全保障をないがしろにする方向性のコトバしか出さない人間は、全て外国勢力と何等かの形でつながっているスパイだという大きな見方をもうもっておいた方がよい。

日本は大きく変わらなくてはならないのだ。

2019926木曜
米軍の世界における再編配備計画において在韓米軍はない。 しかしこれからの動きで決まる国防権限法の流れの中でそれは再び前に出てくるかもしれない。 それは陸軍利権と陸軍系軍事産業複合体の利益代表である今のマークエスパー国防長官が、おそらく次善の策として持っている、対象敵国の近くに近距離ミサイルシステムを配備させ、それを駐留陸軍によって防御させるという形で今の陸軍の駐留を維持させようとしている。 しかし彼の、彼らの戦術は今の戦争のやり方においては旧世代の考え方になるとわたしは捉える。 朝鮮半島への居座りは難しいだろう。

そして民主党政権が国防権限法において宇宙軍の創設に徹底的に反対しているのは、これらの陸軍利権の連中もいるが、やっぱり中国がいる。 彼らは自分たちの行動が米国の安全保障を大きく脅かすものであるという自覚がどうやらない。 駆け引きの材料の一つとしてしか捉えていない。 それではもう間に合わない既存世界進行の最後の段階に来ているのだが。

だからトランプ大統領は、韓国が米軍の兵器装備品、つまり兵器を沢山買うというプレゼントを持ってきても、基本これを相手にしない方向で今回国連総会においても彼をいないものとして対応した。 これら最高首脳部の行動というのは基本どこの国にも背後に演出家がいるのであり、トランプ大統領の今回の大人気ないとでも言える態度は、勿論韓国国民の、特に親北勢力に対しての警告であり、更に日米勢力、つまり韓国内部で保守派と言われている人々への伝達でもある。

我々米国はもう、貴方方を無条件で守るということはしないのだ、という。

それは日本の関係者に対しても向けられている言葉になる。 そうしたことがこれまでも、そしてこれからも、公開情報の中では相当出ている。 貴方はそうした読み取り方は今までやってこなかったに違いない。 しかしこれからの、本格的に、本当に世界が壊れていく中で、そうした愚かな態度、ぼーっとした態度のままでは、何かが起きたときにただうろたえるだけの本当にどうしもない自分を見つけるだけになるのだから、早急にそうした理知的で冷徹な貴方を発見してほしい。

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米国は大きくは在韓米軍撤退の方向を変えない。 だから韓国に置いてあった全ての資本を引き上げる。 そして焦土、焼け野原にしてそれを中国に投げ渡す。 だから韓国の中のカネ儲け装置の財閥の破壊は必須なのであり、その中で一番の急所はやはりサムスンなのだから、これを破壊する。

サムスンバイオに関連する粉飾決算の動きが出たのが2018年11月であり、そこから立て続けに朴槿恵政権への賄賂がどうしたと罪状が貼り付けられていった。 そして再び今月の24日にサムスンバイオ関連の捜査が開始され、普通に考えれば今裁判を戦っているサムスンの副会長が実刑を受けるコースに蹴っ飛ばされたのだなと分かる。 実刑を受けた人間を次の跡目にすることはない。 しかしまあ、韓国社会は粗雑だからそういうこともあるかもしれないが。

問題なのはそれらの跡目争いにどうせ相当の時間がかかるということである。 ( 今の副会長が実刑ということは、3年とか5年とか牢屋の中にいて、実際の指揮が取れない。 そして代理人が誰になるかということだ。 これが中国側か北朝鮮側か米国側かということ。 いずれにせよサムスン切り売り解体の方向に向かう。 最も今の二代目会長=息子、も能力のないボンクラなので、彼が居座っても同じことだが) 時間が経過すればするほどサムスンは売上を作れなくなって終わる。

これらサムスンなどを中心とする経済層からのカネを、日本の国内の対日工作費用として使っていた韓国政府は、それらの作戦をいくつか切り上げるしかない。 つまりカネが止まる。 韓国→民団→民団所属の在日企業→日本の左派勢力、これらの流れが切断されていく。

だから、今のタイミングで森友加計問題とやらの捏造の動きがはっきりと、ネットなどをやらない老人階層などに向けても届けられる書籍などの形においてのメッセージ発信が強められるのは偶然ではない。 関西生コン関連の逮捕者の動きが全く止まらないのは偶然ではない。 左派系政治家たちはこれらの動きに全く沈黙を守り、人権侵害だと何一つ言わないのも偶然ではない。 共産党系と在日系の弁護士集団が、下の側からの大量提訴を受けている動きは偶然ではない。 そしてこれらの勢力が、周辺の人間領域を含めて、国連の対テロ対策部門における関係リストに記名されているということの公の情報公開がおそらくこれから為される流れに入っていくというのは偶然ではない。

これらはオバマ政権のときに本当に好き勝手やってきた中韓北朝鮮( 本当はロシアもここに入る。 しかし彼らの関与は中韓北朝鮮に比べればおそらく小さい) らに対しての、明確な帝国の逆襲の動きになる。

彼らジンケンとジユウとを国家安全保障の確保の前に押し出す連中はやりすぎた。 彼らの主張は既存の陰始勢力が造ったこの世界の内側の中にしか存在しえない概念なのだから、その外を跳び出ようとしてはいけなかった。 本当の自由と人権を得るための一番の阻害要因になっているのが彼らだというのが暴露されてしまった。 わたしはそう捉える。 だから地球が反転したということの意味がこれから明らかになっていく。

これらの 生み出そうとしないもの、流動性を阻害するもの、らは皆消える。 その様にわたしは考えている。

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ソフトバンクに6400億円の損失を出させたウィーワーク株の額面暴落の動きは、大きなところでは大陸半島勢力に与する現金回収装置としての彼、組織ソフトバンクを叩き潰すための動きが表面化してきたというふうにわたしは捉える。 今後中韓北朝鮮に対しての資金提供を行ってきた( それは一応商売の形を偽装しているが) あらゆる眷属たちに対しての細かい攻撃が加えられるものとみる。

国際テロリスト関連のメンバーのリスト公開( 関係者はこれを見られるが、一般公開、つまり簡単にアクセスして閲覧するという形にはまだなっていない) などの動きも同様に行われていく可能性が高く、それらの関係者は各国において大体がジユウとミンケンなる領域でサベツサベツと誰かが悪いとの活動を必死になってやってこられた方々だ。 そうした連中に対しての認識の大きな反転が起きる。

世界が変わる。 いや、それはとっくに変わっているのだが、今まで無自覚であった勢力を更にひっくり返す動きがこれから続くことになる。 右が正しいヒダリが正しいというのはどちらも嘘であり、これらの領域で生きている連中は、ただ喋っているだけでカネを引っ張ってくることを渇望するだけの勢力なのだということに大きく気づかなければならない段階に来た。 本当に。

今回の国連総会における米韓首脳会談において、米国は韓国の首長を同盟国の人間だという扱いを止めたことが明らかになった。 たんなるゲストとしての対応だ。 アフリカの小国などと同じような扱いにされていた。 米国が計算なしにああした動きはしない。

だからこれから日本国内においても、この韓国と繋がっていた勢力との大きな処断の動きが開始されるだろうととらえる。 それはとっくに始まっているが、隠されているが、それらが隠せなくなっていく。

人々の意識が大きく変わる事になる。


2019925水曜

米国の持てる力のうちの最大ものは軍事力であり、それらの関連産業も膨大な数にのぼる。 だからこの国防権限法によってどの分野にどれだけの予算が振り分けられるかにおいて、それからの米国の方向性が分かると言ってもあまり間違っていない。

だから在日米軍を撤退させるための論調をすれば中国共産党に何らかの資金をもらえるのであろう琉球新報が、地方新聞であるにもかかわらず、この動きを一社でずっと報道している。 勿論彼らの中にも理知的な存在はおり、在日米軍が本当のところいなくなってしまったら、沖縄県の経済など吹き飛んでしまうことをよく知っているので、普段は反日安倍悪いとやるくせに、こうした大きな出来事においては( カネの流れが関わること=自分たち社員の生活に関わること) 、いつものような政治宣伝アジテーターのような文章は出さない。 実にわかりやすいし薄汚い人々だ。

世界から米軍が撤退するのは全体基調ではもう決まっている。 問題はどこの軍隊を削減撤退させていくかだ。 そしてこれら駐留は、陸軍の公金獲得利権になっているので、彼らはそれをさせないためにマークエスパーを送り込み、地対地ミサイルと地上部隊の展開という、彼らにしてみたら新しい概念の戦術を引っさげて( しかしそれはもうとっくに時代遅れだ) 、今のこの動き、自分たちの利権を失わないように戦っている。

これらの動きは帝国の内部における、元老院の権力争いのようなものだ。 そして帝国での変化が時間差を置いて世界に適用されていくのである。 日本の核武装の論議が最近になって出てきているのは、全てこの帝国の事情が大きく変わりつつあるからだ。 良い悪いではなく、そうした全体構造を知るべきだろう。

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韓国の斬首部隊とは、北朝鮮の金一族を暗殺するための部隊ではなく、日本の天皇、そして皇族がた、更に政治支配層を暗殺するために設立された部隊だ。 わたしが日本でこれからテロ暗殺が起きるという動きの背景に、これらの斬首部隊の存在がある。 騙されてはいけない。 彼らは金一族を今の段階で暗殺しようなどとは考えていない。 彼らが見ているのは日本なのだ。

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中国が暴徒鎮圧の名目で、市民を破壊する音響兵器の開発に着手した。 不活性ガスの状態変化からくるところの低周波音を人体に向けて発射することで、市民に相当の不快感、特に神経系の破壊を行う措置をしかける。 これらの兵器が後遺症がないとは誰もいっていない。 これらの兵器を彼らはまずは自国の中で人間だと認めていない、勝手にその様に決めているウィグルやチベットや内モンゴルの人々に対して使う。 犯罪者に対しても使う。

我々はウィグル、チベット、内モンゴルが中共が戦後に勝手に獲得した植民地であり、であるからこそそこに住んでいる人間は漢民族よりも何段階も下の存在であり、であるからこそ「 何をしてもいいのだ、それが当然だろう」 と、本当の本当に空気のように中国の支配層が、そして残念ながら中国国民の大多数がその様に思っている→自分でそれらの勝手な設定条項を潜在意識に刻み込んでいるということを知っておく必要がある。

わたしが中国や半島がおそらく無主の地、無人の地になっていくのではないかというのはそこのところにある。 支配するものと支配を望むものというセットの領域があまりにも広大で深く粘度が高い、高すぎるからだ。

地球はそのような存在をもう許さない。 そのような領域、つまり地球に空いた穴を塞ぐと決めた。 その様に決断した。 そしてこの決定に変更はないのだ。


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韓国における中期防衛計画の様なものが発表された。 それは北朝鮮を韓国主導で統一した結果、今の中朝の国境が危険なので、それらに関する兵力を拡大強化するというものと、日本に対しての侵略の為の海軍戦力の強化というものと、そして日本の要人を暗殺するために育成しているとしか見えな斬首部隊の強化について述べられていた。

そして彼らは今度は輸送艦という名称の空母を建造することを発表している。 これらはまだ計画予算を認めてくれという段階だが、それは通される。 彼らは日本攻撃の為の戦略原潜、つまり核ミサイル発射潜水艦をもう建造しており( 建前上通常潜水艦になっている) そして今回の空母… 空母というか、明らかに侵略目的の強襲揚陸艦だが、これの建設に向かっている。

韓国のこうした現実の動きを見て、それでも日本の側から一方的に譲歩して日韓友好とやらをやらなければならない、と、口だけを使っている連中は、明確に売国奴であり、韓国、そして中国北朝鮮ら勢力から利益をもらっているスパイだ。 もうその様に認定してもよい段階に差し掛かっている。 我々は我々なるものを自ら真剣にとらえ守り進んでいかなければならない。 彼らはその一連のサイクルにおける阻害要因、悪意をもった阻害要因でしかないことを知っておくべきだろう。


2019924火曜
今の韓国政府を名乗っている連中は、ものすごい簡単に言えば、半島におけるISやタリバンといった勢力になる。 ISが勢力拡大をしていたとき、イラクシリアの国境線を無視して何やら勝手にISIS国とかと主張していたでしょう。

今の韓国政府というのは根っこをたどればそれ。 大日本帝国から統治権を強奪するために、米国の中の中国や欧州やソ連とつながっていた勢力が( 民主党政権とくくればわかりやすいか) ハワイだかグアムで皿洗だか洗濯屋だったかドアボーイをやっていた自称李氏朝鮮の末裔の李承晩という男…( これがゲリラテロリストになる、前述の言い方だったらISの頭目のバクダディだとか、アルカイダの頭目のビンラディンみたいな立場だ) …を連れてきて、朝鮮半島南側に、米国の傀儡政権としての韓国を造った。

しかしもともとが政治経験も何もない男とその周辺だったので、結局韓国というのは当初から大日本帝国朝鮮総督府の連中が米国の命令を受けてそのまま統治を続けていた。 この事実を韓国人たちは自分たちの自尊心が壊れるので認めない。

そして大日本帝国のあとに朝鮮半島を独立させるだとかどうとかと宣言していたとされるカイロ宣言は、全くの偽物であり、何の国際条約にも多国間条約にもなっていないただのメモ書きと同じものであるというのがもうバレてしまっているので、韓国の連中が民族独立がどうしたと主張するそれ事態が最初から嘘。

となると恐るべきことだが、日本は韓国という地域と実は国際法上まだ一体のものであるという認識のもとに、地方政体としての韓国というものではなかったか、というこうした主張もある。 だから日本はそれらのしがらみを深くもつ今の上皇様の平成の時代までは韓国のケツをもってやらざるを得なかったという言い方もある。 ゲリラテロリスト連中にもかかわらずだ。 朴槿恵の父親は日本の陸軍士官学校出身だが、そもそもこの人の政治的思想背景から分類すると、これは南朝鮮労働党につらなるファシズムと優生思想が合体したリバイアサン( 人食い)たちだ。

だから本当の恐るべきことをいうのなら、朝鮮半島の主人は実は北朝鮮の方が正当性が高いのではないかという議論に入ってしまう。 これを統一教会の連中が未だに流している。

しかし結局のところ最後に決めるのは ちから なのだ。 法を振りかざす連中が状況の解決に問題なら、それを排除皆殺しにすればいいだけだ。 国際政治というのは最終的にそういう形になる。 人の命すら当然のようにやり取りの対象になる。 だから、建前綺麗事論を言っても問題は解決しないのだ。

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あとおおむね20年で地球からは搾取するひともされたい人も居なくなるということの現象世界における複数の回答の一つが、中韓北朝鮮の崩壊滅亡になる。 おそらくは。 特に中国は1986年に国民から集めた各種保険年金の基金、つまりタネ銭をもう元本もろとも吹き飛ばしているとされる。 彼らはこれを使ってマネーゲームをやり、軍事拡張と各種工作を、そして上層共産党員がネコババをするというのをやっていた。 これが壊れる。 これらの事が動かしようもなく露見していく流れで、それでも中国の庶民が怒らないのなら、彼らは完全に支配層と一体だから、まとめて大量に消える。

中国や朝鮮半島が無主の地になるのではないかと捉えるのはそういうところにもある。 ほかにもあるが。


だから中国の眷属の韓国も出生率の激減ので消える。 これら中韓の人口消滅の動きに、彼らが行ってきたとてつもない自然破壊がある。 そして中国が米国に代わって世界の覇権を握るというのは、その自然破壊が全地球上に及ぶということであり、社会信用システムが全地域に適用されるということだ。

これで人類だけが幸福に存続できると思っている人間はすでに何もかに魂を完全に支配統御されている者たちだ。 人間が助かるなどとはまだ決まっていない。 助かるのは地球と、地球の選んだ存在だけだ。

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米中貿易対決において今後米国が関税を50%、100%に高めていくのなら( 恐らくそうなる) 今の時点でこの構造の中で一番の利益を上げていた韓国企業の収入が激減し、韓国は今年はさすがに早いかもしれないが、来年あたりに通貨暴落をする可能性が高い。

その前の段階でムン政権は12月前後に予定されている竹島海域演習における海軍演習で、竹島上陸をやって愛国心を着火させて視線を逸らす。 問題はその後の動きが分からない。 この時の演習時に、陸戦兵力をなぜか韓国南端部にいつまでも常駐させる動きを続けていたら、それは韓国が明確に日本侵攻を行うというサインだから、各自身構えることだ。 北朝鮮の侵攻の時にそれらは火事場泥棒で日本に侵略を開始する。

陸軍国家の彼らが 空母と上陸用舟艇と揚陸艦をこれから建造するということ がどれだけ分かりやすい解答なのか。 これらの海軍戦力の強化は全て日本侵略のためのものだ。

安全保障のこれら概念を、ヘイトだとかヘーワだとかと視線そらしする勢力の全ては売国奴であり、中韓北朝鮮に忠誠を誓うものたちだ。 今の段階でそれら発言者をマークしておくがいい。



2019923



ソロモンの議員は中国から一人100万ドル受け取っているという情報が出ている。 このあとに台湾と断交したキリバスも似たようなものだろう。 どちらも財政が破綻しており、今この瞬間の目の前の現金をどうしても欲しかったというのが見える。 しかし中国とカネのつながりをもってしまうと、あとは簡単に国家を乗っ取られていくばかりだ。

米国はこれらソロモンを含める南洋諸島からの投資を引き上げるとペンス副大統領は言っているので、総額では相当の赤字になってしまったのではないかと捉える。

これから控える10月のペンス副大統領の中国共産党に対しての宣戦布告第二弾演説とでも言えるそれは、中国が米国人の多くの信仰の表彰アイコンとして崇めていたバチカンの法王を玩具あつかい、道具扱いしたことから急速に膨れ上がった彼ら勢力の怒りを代弁するものになる。

韓国が法王を北朝鮮関連で政治利用した動きの背景には必ず中国がいる。 ああした動きが韓国単独で起こせるわけがない。 だから欧米世界は中韓を同時に破壊しなければならないと大きなところで、あの時点で決めた、決断したのである。 正確に言えば2018年の1月の半ば頃にそれらの決定方針がなされ、そして前半期の間に米国と同盟国への説明と合意を取り、そして10月のペンス副大統領の演説につながっている。

その中国はしかし、自らの自尊心回路を高速回転させている。 周りが見えなくなっている。 そして自らのことをもはや米国を凌駕する大国だと本当に自己暗示をかけつつある。 危険な兆候だ。 中国国民が最終的に相当の債務を負う。 それは国家の信用力から中国なるものが表す全てのものに対しての不信と離反だ。

そうした動きが起きたとき、それを取り戻すことはほぼできない。 その手前に中国が来ている。 米中の貿易協議においては19-20日とこれが話し合われる事になっていたが、中国は早々にそれらの代表を帰国させると決定した。 おそらくそれは駆け引きではなく、本当に何もきまらなかったのだ。 そして中国は我慢比べなら自分たちが勝つとどうやら判定し、米国との直接対決に方針を転換した。

それらを表彰するのが新しく出た中国スマホだ。 グーグルの機能が一切ない。 しかしそれで10万円~25万円の価格帯の製品を出してくるのだから、これは傲慢も突き抜けてしまっているという風に捉える。 中華のスマホから安値をとったら何が残るのか。 そしてスマホはもう消費物資であり戦略物資ではない。 もっとも中華のスマホはありとあらゆる情報泥棒装置だが。

中国をどうやって抑え込むか。 この侵略と同化を強制する組織集団をどうするか。 そしてそれらの眷属を。 いろいろな手法はある。 ただ分かっている事がある。 それは中国なるものにあと15年、出来るものなら20年、対外侵略戦争、同化洗脳工作などの動きをさせなければ、今度は彼らは内側から瓦解する。

彼らが1986年から積み立てていた年金を基金などにして中共は様々な奪い盗り金融作戦を実行してきた。 ほかにもあるが。 これらのカネが、下から出てくる世代の激減と、生き残っている高齢者の増大とで普通に考えてあと15年くらいで壊れる。 勿論中共も馬鹿ではないので、それまでの時間に侵略拡大を強める形で彼らの内部経済を回転させる努力を続けるだろう、自然と人類社会を侵食破壊しながら。

これからも世界各地における様々な奪い盗りのプレイヤーたちは出てくる。 しかし、今この瞬間の目の前における、この文章を読んでいる貴方におけるわかりやすい敵は中国とその眷属国家になる。 正確にいえばそれらを動かしている上層から中層の支配層になるが。 一般国民には何の力もないから… ところが彼らはこれらの奪い盗りシステムを追認し、そこから大きな生存利益を得ている。 その事に対しておかしいと思わないのだから、結局それは 同じもの として処理されていくことになる。 魂の振動波形が変わらないからだ。

いろいろと、貴方なりに気づいてほしい。 わたしの言っていることなどどうせ全て間違っているのだから。

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北朝鮮の収穫がやはり予想通りに不作だった。 これが世界各国からの寄付金援助金を盗るための詐欺である可能性はある。 しかしもう世界の人々は北朝鮮と、その背後にいる韓国と、中国、とくにその東北部の連中の合同タッグの騙しの動きには相手をしない。 国連改革というのは、こうした詐欺の動きに呼応する西側のプレイヤーを排除するという意味だ。

だから今年の12月末まで世界中に輸出していた奴隷労働者の帰国を安保理の決議によって迫られている北朝鮮が( 北朝鮮が拒否しても、これを使っていた国家が強制的に送り返す) 、どうでるかになる。

これらの頭数を食わせるだけの食料がない。 古来余剰兵力があるのにそれを食わせる事ができない場合においては必ず戦争になる。 外の世界の食い物とカネを奪うためにだ。 だから朝鮮半島の動乱は本当に近いと捉える。

そして北朝鮮が攻撃を仕掛けたときに、これらの一部と内応する南朝鮮のファシズム勢力が 敗走するふりをして日本に侵略をしかけ 対馬と北九州などの一部、または佐渡ヶ島などを奪ってしまうことが本当にありえる。 大韓民国亡命政権だ。

そしてこれら日本から奪い取った領土をそのまま大韓民国だと称したまま、北によって赤化統一された朝鮮と更に後に合体する動きになったとしたらどうなるか。 朝鮮人たちはまんまと世界を騙して日本の領土を切り取ることになる。 それらの動きを中国ロシア、そして米国の中のこれら大陸勢力の利益代理人達が後押しし、欧州のファシズム勢力もそれを推す。

ありえないと貴方はいうだろう。 ところがそうではないのです。 彼らの兵器製造計画におけるリストを見ていると全てはそれら日本侵攻侵略占領のための兵器なのです。 まだ全然足りてないが、彼らはそれら計画をおそらくは2022年以降くらいにしたかったと思うのだが、今世界の流れが加速して且つ、彼らの作戦が見破られ、追い込まれているので、やっつけでそれをやってしまう可能性がある。

そしてそうした混乱状態に乗じて、中国ロシアが火事場泥棒で竹島や佐渡ヶ島を強奪するというシナリオさえ本当にある。

こうした事柄を考えることすら許さないとわめきたてる、大体は50歳代くらいから上の、脳がピンクから赤い器、人々は、有名無名に関係なく「 赤いファシスト」 なのだ。 彼らは他人に意見を言わせず差別だのジンケンだの言って、安全保障に関わる議論を封じようとする。 それは一体誰のための利益に沿っているのか。

これら高齢者の赤いファシストを叩き潰さなければ我々の生き残りはない。 そういう視点も一つもってこれからの激動の、戦争とテロと暗殺などが本当に発生する世界に対応していってほしいと思う。

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ジョンボルトンを解任してから以降の米国の対外政策を見極めるために仕掛けたのであろうイランのサウジの石油精製施設への攻撃の動きはしかし、これからの中東における戦争の作法を破ってしまった。 同様に、ボルトンなき後の米国の政策を見極める為に、北朝鮮は一応まだ米国との同盟国である韓国に対しての口だけの攻撃を強めて再開した。 これは米国時間22日から開催される国連総会においてトランプ大統領とムン大統領が会談するから、という事の牽制らしいが、本当のところはムンジェインに「 いらぬ事を言うな」 という恫喝をしかけている風にも見える。

極東はおそらくジーソミアが完全に失効する11月22日以降だかに一気に緊張するとわたしは捉えている。 竹島上陸の後のムンジェインとその周辺が、日本に対する具体的な侵攻計画を実行するかどうかだ。 いずれにせよ、このあたりの時点になっていると、中韓北朝鮮の内部の経済、そして食糧配給などがガタガタになっているので、どうせ彼らは動かざるをえないのだ。 自分の月給と経歴を守る為に。

だからそうした背後に隠れている個人の欲求渇望を見つけ出し暴いて、こうした動きを本当に愚かな個人エゴからくるものだということの喝破を貴方は恐らくこれからやらなければならないのだと思う。 変わるというのはなかなか大変なことなのだ。

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それほどエゴを守りたいのなら、じゃあ変われ

人間の社会はそれでも漸進をしている。 科学技術においては相当の停滞が見られ、恐らくそれは人間の精神性が幼稚なままであるからこそ、その幼稚な振動波形、エネルギー密度が低い領域であり、情報量が全く少ない振動波形状態からは、新規の革新的な科学的発見が出てきようがない、という所からくるものだと私は勝手に判定しているが、しかしそれでもほんの僅かではあるが人々の意識は変わっている。

それらの変化に携帯端末というもの、つまりスマホなどの存在は大きかった。 いわゆる水がめ座の方々だったと思うのだが、彼らが人類に下げ渡した概念の、本当の意味でのコミニュケーションの実現、獲得のこの流れにおいて、このスマホというものは、良い悪いという認識を両方含めて、人間に選択肢の可能性を与えた。

人間を弱いままの存在で居続けることによって、簡単に支配コントロールの状況をしかけ、その上で人間から精神エネルギーを収穫、搾取することを考えていた勢力にとっては、この弱いものたちが横で連携し、情報を( 情報という名前のエネルギー) やり取りすることで、下から上の無条件エネルギー吸収が出来なくなってイラついているだろうなあと、勝手にこれを考える。

いや、彼らは常に合理的に効率的に奪うことしか考えておらず、普段それを自動的にやっているので、そんな事に対しての考えすら実は無い。 地球の反転が開始され、その自動的に吸い上げられるシステムからのエネルギーが減ってきたものだから、どうしたどうしたと慌てて調査し始めたという表現の方が正しい。

今までのままのやり方では生きていけない。 この言葉の意味をそれぞれの人がそれぞれの段階で考えて、出来る範囲で実践していくべきだと私は此処で勝手に主張するが、それで変わるのなら、今のこのどうしようもない地球の有様にはならない。 結局我々はずーっと変わらなかった。 そしてこの現代文明においては、実は1999年に、実は2001年に( 911のこと) 本当は滅亡していた。

その事の事実に対しての認識の発生すらないままに2018年まで来てしまった。 ああ、そうそう、地球が自らの意志を表すという課題を達成していなかったのなら、それは恐らく2014年初頭に開始された現象から、同年7月に世界戦争になり、そして2017年だったっけ( この日付は曖昧、覚えてない) にはこの地球表面上から人類の姿は消えてしまっているという示唆があった。

大きくは都合、3回も助けてもらっているのに、それでも気づかず変わろうとしないのが我々人類だ。 しかし私は上から目線で偉そうにこれを言いたいからカタカタしたというのではない。 変われっつーことなのだ。

貴方が変わらないのなら、精神構造における新規の発想を獲得しないのなら、それを無理矢理にでも獲得してもらう為に、結果として地球の天変地異が開始される。 それは基本的にはほぼ必ず開始されるものであろうが、その規模が相当変わる。 私はその様に見ている。

気づいて変わってよ、という事。 そういうオチにしておく。


2019922日曜


米国は中国の時間稼ぎを許さない。 だから今の時点で関税を50~100%に上げる用意が完了していると外側世界に流しているということは、それは本当にあるということだ。 もちろんこれらの動きは米国内部の経済支配層たちにも合意をとってあるだろう。 勿論不協和音もあるだろう。 しかし米国土民派が国家運営における支配層の多数派になっている現実のもとでは、オバマ政権のときのような何もかも言うとおりになった中国の栄光の再現はならない。

トランプ大統領はこれら中国勢力の拠点地域の一つである西海岸のカリフォルニア州の税収入を破壊する動きをこれからしかける。 それがZEV規制の、カリフォルニア州が独自に制定していたそれらの許認可権限の没収だ。 これを雇用確保のための動きだと説明されたら、それと面と向かって攻撃できる米国人はもう少数になっている。 彼らの多くは貧しい中間から下層における人々であり、トランプ大統領の雇用拡大制作によって現実に恩恵を受けてしまっているからだ。

だから中国の拠点地域がこれからカネの流れを切断することで締め上げられる。 中国が米国に作った電気自動車開発会社という名目でその国内に空けた穴、テスラもこれから窮地に陥る。 彼らはろくな電気自動車も開発する力もないくせに、このZEVクレジットという二酸化炭素排出権を売買することをメイン事業としてこれまで成長してきた。 これらのイカサマにもトランプ大統領になってから大きくメスが入っている。 証券取引書からの指摘、そして一部捜査も入っている。

中国がからむあらゆる企業がイカサマの上に成り立つ企業だというのが露呈していく。 中国人たちに魂を売ったメリケン、メリケン魂を持っていない男どもがこれからやり玉に上がっていく。 それらの潜在意識の発揚とでも言える動きはおそらくこれから台湾承認の流れの中で更に顕著になっていく。 もうその兆しが出ている。 今の米国人たちは台湾を独立国家として認めるほうが米国の建国の理念に即していると考える人々が多数派になっているという現実がある。 それを大きく表明しないだけだ。 まだ中国に資本を残しているからね、彼ら支配層は。

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日本に対して今一番テロ活動、政府要人、経済関係者などに対しての暗殺テロ、誘拐などをしかける一番の勢力は韓国だと見るわたしからすると、これからの彼らの本国の凋落ぶりに注意を払輪ざるを得ない。

チェググ任命問題で大きく支持率を下げたムンジェインは、10月22日だったかに予定されている今の天皇陛下の即位の礼には出席しないという演出をもって、強気の大統領ということの演出をするが、それを越えたら国民の視線をそらすカードがない。

だから彼らが12月に予定している竹島周辺での大規模演習に、ムン・ジェイン大統領という立場として竹島上陸し、その上で反日演説をする。 これはジーソミアが11月22日だったかに完全失効してから、韓国軍は日本侵攻のための動きを水面下でこれを行う煙幕になる。 竹島海域演習なのにもかかわらず、陸軍が南端部に数万人規模で集結するということすらあり得るのだ。 対馬侵攻のために。

竹島カードを切ったあとの彼の取るべき支持率上昇のための行動というのは、過去の大統領の動きを超える反日アクションしか残っていないのだから、日本以外の他の国家との何かの動きを取れない状況に陥った場合においては、彼は、彼の周辺はその選択肢を取るしかない。

暗殺かテロか侵攻だ。 わたしはそうした事が起きてほしくないという願望を込めてこれを書いているが、現実はそうした思いを簡単に飛び越えてしまう。 だから今の時点で注意喚起の伝達の意味でこれを言う。

韓国勢力が日本の、特にメディアを通じての洗脳工作を非常に強めている。 特にネット発信の形を使って「 今の日本の若者は韓国に対して親しみを持つ層が増えている」 というふうな、何の具体的な証拠も提示もなしに、これらの言葉だけを定期的に発信するパターン、これを強化している。 そして韓国に訪れる日本人が増えていると。 トランジットまでカウントする国家からそれらの言葉が出て、一体何を信用せよと言うのか。 無理。 そして今の若者勢力がラインの中で本当のところどうした会話をしているのか、全て知っているからこそ、若者世代は韓国が大好きとやる。 真逆だからそういう嘘を流すのだ。

直接聞いてみるがいい。 韓国のことなどを話題にしている若者世代など、そもそもいないのだ。 本当にいない。 いても、ムカつく国というだけで終わっている。 我々は彼ら半島勢力のこれまでの既存のコントロール技法術式であった、まず言葉の嘘から入るというのを 受け入れてやって いたが、もうそれをやめる。

やめるのだ。 もっと言えば もうやめた のだ。 その上で我々はこれら、他者から奪うことしか考えて行動を仕掛けてこない勢力を払い除けて、その先をどうしていくのか、どうやって自分なるものと世界を牽引していくのかということの実際の青写真を今の段階でもっておく必然に迫られているのだ。

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米国時間19~20日の予定で開催されていた米中貿易協議がどうやら途中で切り上げられた様だ。 何の合意点も見いだせず、中国の代表団は米国内部の農場などの視察を中止して帰国の準備をしている。

今の中国は米国と直接対決して時間との勝負かける戦術に移行したようだ。 だからこれから熾烈な背後工作が米国の内部で仕掛けられる。 今日の時点でも過去にトランプ大統領がバイデン議員の息子関連の捜査をしろと関係者に強要したという風な報道が民主党勢力の側からメディアから出た。 明らかに中国の工作だろう。

そうした動きつまり、トランプ大統領を再びフェイクニュースで攻撃する流れがこれから米国で増える。 今日の時点で行われた地球温暖化に対しての世界の学生デモとやらの動きも、どうせ背後に中国がいる。 温暖化対策に真剣でないというトランプ大統領に対しての攻撃だ。 しかしこれらの勢力は雇用を確保し、これを拡大し、現実に人々を豊かにする方策を取らないし知らないし主張もしない。 誰かが悪いというだけだ。

この地上において政治工作を旨として国家の運営をしている全ての勢力に消滅してもらわなければ、次の全く新しい地球世界と人類文明の始まりはない。 この認識を今の段階で貴方は得てほしいかと思う。

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○───( ↓記事転載ここから)───●
下は私のコメント
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コントロールする為に何でもする奴ら。

旧社会党系の男性政治家の多く、というかほぼ全てではないかと疑われている。 これらの連中は北朝鮮に頻繁にわたっていた。 そして夜の接待で向こうの性奴隷達に捕まって、そして間に混血児を作らせられた。 そしてこの混血児を人質にとられているから、社会党→ 民主党→ 民進党→ 国民民主や希望の党 などにつながっているこれらの系譜の連中は、全て北朝鮮に支配コントロールされていると言われる。

これら混血児とその母親を集めた村が存在し、言うことをきかなかったら皆殺しにすると脅迫されているのだろう。 その皆殺しの前の段階で、この混血児の存在を日本社会に公表して、お前の一生を駄目にしてやるとも脅迫されているだろう。 北朝鮮という国家は、そしてこれは韓国も中国も、本当に平気でこういう事をする。

故橋本龍太郎総理が、中国のこれらハニートラップにひっかかって、間に混血児が生まれ、その子は中国で生活しているとされる。 だから日本の国家安全保障上の問題から、この橋本総理はどうしても排除しなければならなかっただろうなと私は彼のがんから死亡に向けての動きを捉える。 本当の真実かどうかは私は貴方に決めつけてこれを投げない。 しかし、政治の世界というのはそのような命の取り合いの部分は普通にある。 だからあることだろうなと私は言う。

なので小渕総理が急死したのすら、恐らくは2000円札に沖縄の首里城の門を描かせたというところの、明確に日本の領土であり、その時点からも積極的に沖縄への強い強い浸透工作を行っていた中国共産党に対してのメッセージを発信したことによっての、彼ら大陸半島勢力からの逆襲、暗殺を受けたというこの話も、大体のところは本当だろうと見ている。 政治家において脳の病気の関連で倒れたり死んだりする動きは、多くは薬物投与によるものだ。

この、徹底的に相手を支配コントロールしてやまないというこの態度のその根源は、恐らくはジブンなるものの消滅の危機からの回避を渇望する自我なるものエゴなるものが求める「 他者からのエネルギーの強奪による自ら振動に使用するための一連の動き」 と私は勝手にこれを決めつけている。

そこには、自分なる意識がこの肉体器という鋳型、金型の中にしか存在し得ないという間違った設定の刷り込みから来るものだ。 私はそして言う。

いや、その鋳型、金型の中にジブンから入ったのは貴方でしょ、と。

思えばそれが基本、形となって、存在となって現れ出てくる設定世界にいるということの深い意味を、我々は出来る範囲で考えていかなければならない。 もうそういう時期に来た。 それがイヤな人は自ら去っていく。

その日は来る。 そして来てしまった。 そういう事なのだ。


2019921土曜